米国の主要SNS(ソーシャル・ネットワーク・サイト）では，女性ユーザーが男性ユーザーよりも多い。今最も旬のSNSであるFacebookではユーザーの57%が女性，またTwitterでは59%が女性である。

　これは，Pingdomが Google’s Ad Planner serviceを使って，米国の代表的なSNSの19サイトのデモグラフィックデータを調べた結果である。19の各サイトのユーザーの男女比は次の表の通りである。



　19サイトのうち16サイトでは、女性ユーザーが男性よりも多い。Bebo，MySpace，ClassmatesのSNSは，女性比率が64%〜66%と高い。ビジネスパーソン向けのLinkdInでも女性が多い。男性比率が高かったのはSlashdot，Reddit,Diggの3サイトだけで，マニアックな男性が多く利用しているということか。


◇参考
・Study: Males vs. females in social networks（Royal　Pingdom)

　　As bloggers have increased in numbers, the number of journalists has significantly declined.
“America's Newest Profession: Bloggers for Hire（WSJ.com）”
　
　このようにWSJの記事によると，ジャーナリストの数が減って，ブロガーが増えているとのことだ。新聞に代表されるマスメディアの記者をジャーナリストと呼ぶなら，ジャーナリストが減り続けているのは確かだろう。アメリカでは次々と記者がレイオフされているのだから。

　そのプリントメディアの新聞社や雑誌社を辞めたジャーナリストの中には，ブロガーに転身し新興のブログパブリッシャーなどで活躍している人も少なくない。Gawker Mediaを率いるNick Denton氏は Financial Times (FT)の記者であったように。

　また，新聞サイトや雑誌サイトが設けたブログなどに活躍の場を移し，事実上ブロガーに転向したジャーナリストも増えている。WSJ　Digital　NetworkのAll Things DigitalでブログBoomTownを執筆するKara Swisher氏は，かつてはWSJ紙の記者であったが，今ではブロガーになりきっている。

　2度のピュリツアー賞を受賞したNicholas D. Kristof氏は，今もNYTimesのコラム欄（Op-Ed)に週2回のペースで記事を投稿しているが，活躍拠点はブログなどのソーシャルメディアに移している。

　定期コラム記事の最後部にはいつも，次のように，彼のブログ（On the　Ground)をはじめ，Facebookページ（http://www.facebook.com/kristof），YouTubeページ（http://www.youtube.com/user/NicholasKristof>），それにTwitterアカウント（http://twitter.com/nickkristof）に加わるようにと誘っている。



　以下に，彼のブログ，フェースブック，YouTube，それにTwitterの各スナップショットを。
　

＊ブログ（外部サイトへのリンクを自由に張っている）




＊フェースブック（ファン数が約14万3000人）




＊YouTube



＊Twitter（フォロワー数が80万人を超えている）

　アメリカの政府関連組織は議員も含めて，ツイッターを利用した情報発信に意欲的だ。

　アメリカ政府関連のツイッター・アカウントの一覧集としては，このサイトが多く集めてくれている。ホワイトハウスを筆頭に国防総省，農務省，商務省，保健社会福祉省，エネルギー省 ，海外のアメリカ大使館，NASAなどが公式にツイッター・アカウントを持っている。多くの議員もつぶやいている。

　これまでのところつぶやくのが最もお好きな省は，国防総省のようだ。同省では，統合参謀本部（@thejoinsutaff）や陸軍（@usarmy），海軍（@NavyNews)からあの第7艦隊（@US7thFleet）までがツイッターアカウントでメッセージを発している。

　もっともフォロワー数が多いのは，やはりホワイトハウスのアカウント（@whitehouse）である。約150万人がフォローしている。



　そのホワイトハウスがこのほどフォローしているリスト（@whitehouse/usg）を作成した。現在，41アカウントを選んでいる。そのメンバー一覧はこちらで。


◇参考
・USGovernment（Twitter Fan Wiki)
・The White House Posts a “Twitter List” of Selected Government Twitter Feeds(ResourceShelf）
・Making A List, Checking It Twice（The White House Blog）
・U.S. Government RSS Library(USA.gov)

　ウォールストリート・ジャーナル(WSJ）もTwitterのサポートに力を入れ始めている。

　“WSJ ON TWITTER”の看板が出ているページには，以下のようなWSJ.comのTwitterアカウント一覧表が掲載されている。ニュースのカテゴリー別やブログ別に，50を超えるアカウントが揃っている。WSJ.comの関連サイト，たとえばBarron's（barrons.com)， MarketWatch（marketwatch.com），All Things Digital（allthingsd.com）などでも，アカウントが用意されているので，それらも含むと約70種が揃っている。




　News　Tweetsで最初に紹介されているTop　Storiesのアカウントページを以下に。



　ここで，リストにどのようなアカウントをフォローしているかが気になったので，@WSJ/newsを覗いてみた。フォローしているアカウントのメンバーは15のニュースサイトであった（現在はReutersも加わって，16メンバーに）。NYTやFTなどの競合ニュースサイトだけではなくて，会長マードックが嫌っているGoogle　Newsや新興ブログ新聞であるHuffingtonPostも加えているのは、さすがである。




　WSJ.comの関連サイトの中から，All Things DigitalのTwitterを見てみよう。このサイトはWSJ紙の元記者（テクノロジージャーナリスト）などが活躍しているブログベースのソーシャルメディアである。ジャーナリストからブロガーに転向した連中の集まりとも言える。その中の人気ブロガーであるKara Swisherさんは，ブログBoomTownとともに，@karaswisherからツイッターでも発信している。以下のように，50万人を超えるフォロワーを抱えている。

　マードック率いるニューズ社（ News Corp.）は，マイクロソフトと組んでグーグルに対決することになった。ニューズのコンテンツを，グーグルには検索させないで，マイクロソフト(Bing)にのみ検索させることになりそう。

　ニューズのコンテンツの目玉は，もちろんウォールストリート・ジャーナル(WSJ）。マイクロソフト（MS)としては，WSJの記事を検索できるのはBingだけとアピールして，検索市場で独走するグーグルに対抗していきたいのだろう。

　メディア企業のコンテンツをタダで利用して検索事業で大儲けしていると，マードックはグーグルを泥棒呼ばわりしていた。そこで、システム的にニューズのコンテンツをグーグルの検索エンジンで引っかからないようにしてしまいたいそうな。一方の提携するMSには，WSJなどのコンテンツを優先的に提供し，Bingで検索できるようにしていく。でも話の筋からして，ニューズはMSにコンテンツをタダで提供するわけにはいかない。MSはコンテンツ利用料をニューズに支払うことになる。

　では，MSはニューズにいくらぐらい支払うのだろうか。MSが検索したいコンテンツは，実質的にはWSJ.comである。そのための支払額は，Silicon　Alley　Insiderによると年間1500万ドルと予測している。

　Silicon　Alley　Insiderは年間支払額を次のようにはじいた。Hitwiseのレポートによると，WSJ.comへのトラフィックの25%がグーグルサイト経由からとなっている。WSJ.comの記事をグーグルが検索できなくする措置を取ると，その25%のトラフィックを失うことになるのだ。WSJ.comのトラフィックが25%減ることにより，広告売上が10〜15%減ると見積もっている。WSJ.comの広告売上高は1億ドル程度と推定しているので，1000万ドル〜1500万ドルの売上が消える計算になる。

　グーグルに対してWSJ.comコンテンツの検索を禁止させて，それに合わせてMSに独占的に検索を認めるとなると，そのためWSJ.comが被る1000万ドル〜1500万ドルの損失を少なくともMSが補うべきと，Silicon　Alley　Insiderは見ているのである。

　ところで，グーグルはWSJ.comのコンテンツが検索対象から外れることで打撃を受けるのだろうか。たとえ直接の検索対象から除かれても,WSJ.comの記事は完全にブロックされないのでは。ブログやツイッターを介してグーグル検索でも引っかかるはず。また，有力な新聞サイトやニュースサイトが，グーグル検索から離れてMSのBingに一斉になびくことはあり得ないであろう。

　以下のHitwiseの調査からも明らかに，グーグルサイトは新聞サイトに大量のトラフィックを供給している。一方のBingが運んでくれるトラフィックはまだわずかである。グーグル検索を切ってBingに検索用のコンテンツを提供すればMSがコンテンツ提供料を支払うと誘っても，それに応える有力新聞サイトはほとんど現れないのでは。グーグルと友好関係のあったNYTとかReutersが応えるとは考えられないのだが。



（ソース：Hitwise)



◇参考
・News Corp. Joined by Rivals Weighing Google Block (Update2)（Bloomberg)
・News Corp. - If You de-Index Will They Still Come?(Experian,Hitwise)
・WSJ Could Ditch Google For $15 Million From Microsoft (MSFT, GOOG, NWS)(Silicon　Alley　Insider)

　マードックのグーグル封鎖に同調するかのように，MediaNewsやA.H. Beloも彼らのニュース記事をグーグルサイトから取り去る方針だ。

　マードック率いるニューズ社（News　Corp.）と同様，MediaNewsやBeloもオンラインコンテンツの有料化を進めている。そこで同じくGoogle検索やGoogle　Newsで彼らのニュース記事の利用ができないようにするという。

　インターネットサービスを逆流させようとするこの動き，うまくいくとは思えない。NYタイムズやReuters，ガーディアンなどが加われば，話は別だが。


◇参考
・News Corp. Joined by Rivals Weighing Google Block (Update2)(Bloomberg)
・MediaNews Prepares Two Papers For Pay Walls Next Year（paidContent）
・MediaNews Group, Belo Mull Blocking Google, Too（MediaBuyerPlanner)
・MediaNews, A.H. Belo May Join The ‘Block Google’ Faction(paidContent)