弱気な米広告担当者，オリンピックや大統領選の広告特需があってもダメなのか

　ＴＶ，新聞，雑誌，ラジオ，屋外のそれぞれの広告費予算が，半年後には現在（4月/5月）よりも減っているだろう。増えるのは，オンライン広告とモバイル広告，ケーブルＴＶである。米国の広告担当者はそのように予測している。北京オリンピックや大統領選による広告特需が生まれるはずなのに，弱気な予測である。

　オンライン，プリント，ＴＶ,モバイルなどのメディアの広告担当者（メディア広告のバイヤー）1811人を対象にした調査を，Advertising Perceptionsが2008年4月/5月に実施した。回答者の40%はmarketer側で，残り60%はagency側である。半年後にメディア別の広告予算が増えるか/変わらないか/減るかを質問している。その結果が次表である。前回（2007年10月/11月）と前々回（2007年4月/5月）の調査結果も合わせて載せている。前々回から前回，さらに今回と，悲観的に答える人の割合が増えてきている。


（ソース：Advertising Perceptions）

　今回の調査では，放送ＴＶ，新聞，雑誌，ラジオ，屋外の半年後の広告予算が現在よりも減ると答える広告担当者が多かった。やはり最も深刻なのが新聞広告だ。1年前の前々回の調査の時から厳しかった。広告予算が減っていくと答えた割合が多かったメディアは新聞だけであった。今回は，回答者の4割が減ると見ており，増えると答えたのは1割程度であった。オリンピックなどの特需があるにもかかわらずだ。次回の半年後の調査では，どうなることやら。

　一方で，半年後の広告予算が増えると大半が予測しているメディアは，オンラインとモバイルである。増えて当たり前の広告メディアであるが，問題は前年比で何%くらい増えるかである。前年比10%増少々では事実上の減速となる。


◇参考
・Survey: More Buyers Expect to Spend Less in Most Media（Advertising Age）