でも数年後には，閲覧できる新聞がぐんと減っているのでは・・・。特にアメリカでは，多くの新聞紙が消え去っているかもしれないからだ。
NYタイムズ紙やLAタイムズ紙，ワシントンポスト紙などの有力新聞までが膨らむ赤字で苦しんでいる。ボストングローブ紙にいたってはひん死の状態である。米国の新聞社を支えてきた広告売上が長期低落し回復の見通しが立たないだけに，延命させるにはとりあえず経費を削減するほかない。ということで，以下のように新聞社はこぞって記者などの社員を減らし続けているいるのである。
昨年（2009年），アメリカでの新聞の発行部数は14%近くも減った。西欧や日本などの先進国でも，新聞は構造的な不況業種となってきた。だが世界全体で見ると，新聞は必ずしも斜陽産業とは言い切れない。世界の新聞発行部数が昨年は1.3%も増えているのだ。過去5年間で見ると，9%も発行部数が増えてきているのである。
World Association of Newspapers and News Publishers (WAN-IFRA)の調査では，約100ヶ国で新聞の発行部数が増加している。そして世界の19億人が毎日、有料新聞を購読している。地球上に住む人の34%にリーチしているのだ。「世界経済＝G7国の経済」ではなくなってきた昨今，地球レベルで見れば新聞は斜陽でないかも。インドは日刊紙の発行部数が1億700万部に達し，世界最大の新聞市場になったという。
そこで，これからの世界経済をけん引するであろう中国，インド，ブラジルそして資源大国オーストラリアの元旦新聞のトップページも眺めてみよう。
＊オーストラリア（左上），インド（右上），中国（左下）、ブラジル（右下）
でも，BRICsやVISTA（Vietnam、Indonesia、South Africa、Turkey、Argentina）で新聞紙の発行部数が増え続けていくと，紙資源問題が生じそう。そこでこうした国で，安価なタブレットPCをリーダーとした電子新聞が普及すればおもしろいのだが。
◇参考
・世界57カ国の新聞574紙，毎日のトップページがPDF形式で無料閲覧できる（メディア・パブ）
・Will the news survive?（MarketWatch)
・Newspaper sales highest in India, China and Japan: WAN-IFRA（hindustantimes）
・India emerges largest newspaper market in the world:WAN-INFRA(Suni Systems)
・3年後にも登場する75ドルのタブレットPCとは（メディア・パブ）
