新聞の将来について議論する会合で、今回が2回目である。その会合の基調講演で使ったVarian氏のプレゼン資料「Newspaper economics: online and offline」を、貼り付けておく。
FTC Presentation
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またVarian氏は、グーグルの公式ブログの中でも、この講演の解説をまとめている(こちら)。
内容はこれまでグーグルが主張してきたことである。使っている図表もNAA(新聞協会)やPewなどからの引用で、これまでもいろんなん所で紹介されてきている。ただし、こうした図表を整理して並べられると、米国の新聞が構想的に斜陽化してきていることを再確認できる。なにもグーグルが台頭したから、新聞産業が衰退しているのではない。ただ、
グーグルなどが始めた検索サービスやアグリゲーションサービス、ブログなどのソーシャルメディアなどが、新聞産業の衰退を加速化させているのは確かだが。
プレゼン資料の中から、幾つかを抜き取って、以下に載せておく。
*典型的な米新聞社の収支構造:売上と経費の内訳(注:この2年近くで激変している)

*主要メディアの広告費シェア:1995年と2008年の比較

*主要メディアの広告シェアの推移:1949年から2009年まで

*ニュース収集メディアの接触率推移

*日刊紙の総発行部数(左)と家庭当たりの購読部数(右)

*主要新聞サイトのトラフィックソース別比率

◇参考
・Newspaper economics: online and offline(Google Public Policy Blog)
・Google’s Hal Varian to newspapers at FTC confab: “Experiment, experiment, experiment!”(NiemanJornalism)