YouTubeの瀕死説が浮上

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　今，インターネット業界で最も注目を集めている企業となると，やっぱりビデオ共有サイトのYouTubeであろう。同社を買収するならば10億ドル近くも要するいわれるほど，YouTubeは高く評価され始めているのだ。

　ところが一方で，YouTubeはもうすぐ瀕死の状態に陥るとの見方も浮上してきている。Gawker Mediaが発行しているブログValleywagに，“Why YouTube is about to die”という見出しのエントリーが投稿されていた。Valleywagはシリコンバレーのゴシップ満載のブログで，少々過激で危なっかしい内容も飛び出るが，シリコンバレーの裏情報を知るには格好のブログである。

　そのValleywagによると，YouTubeは経営的に追いつめられるとのことだ。特に，ネット接続の通信費が致命傷になりかねないと。今年初めから，通信費が月間100万ドル程度かかっていると見られている。年間にして1200万ドルにもなる。最近では，1日当たりのビデオ配信数が1億を超えている。今年の通信費が1200万ドルで済むかどうかも危うい。オフィス代や人件費を含むと，経費は年間2000万ドルを下らないだろう。

　だが，売上のほうは不透明である。6月までは事実上，ゼロであった。やっと7月と8月に，100万ドルの収入を見込んでいる。映画や音楽，ＴＶ番組のプロモーションの場としての期待が大きいが，著作権侵害の問題を抱えているため，YouTubeを使ったプロモーションにクライアント企業が大金を注ぎ込むとは考えにくい。

　さらに追い打ちをかけるように，もっと厳しい問題が待ちかまえているのだ。ネットの中立性法案が米下院で否決され，上院の商務委員会でも否決されたのだ。大量のトラフィックを流しているユーザーは今後，通信費の急増が避けられないかもしれない。Valleywagのエントリーによると，YouTubeはビデオの配信にLimelight Networksを主に利用しているが，そのLimelight Networksの通信品質が劣化し始めるというのだ。Packet Shaping（パケットシェーピング）と称する技術を使って，ネットの帯域幅制限をかけようとしているのである。ネット中立が崩れたことにより，ネットワークプロバイダーは多くの通信料を払うユーザーだけに通信品質保証サービスを提供し，逆に少ない通信料で済ませたいユーザーには帯域制限をかけることができるようになるのだ。

　爆発的に膨らむ一方のトラフィックを抱えているYouTubeにとって，非常に厳しい状況に追い込まれそうだ。これまでの通信品質を確保するだけでも，通信費がかなり増大しそうである。YouTubeはSequoia Capitalから1150万ドルの資金を調達したと言われているが，その資金も通信費で瞬く間に吹っ飛んでしまいそう。

　やはり買収されるかもしれないが，名乗り出る企業が現れるかどうか。


◇参考
・One more reason YouTube's in trouble: Net Neutrality is over（Valleywag）
・Feature: Why YouTube is about to die（Valleywag）
・シリコンバレーのゴシップブログ，Gawker Mediaが発行（メディア・パブ）
・大手メディアがYouTubeを買収するには10億ドルが必要か（メディア・パブ）
・YouTube、1日に１億のビデオを配信（TechCrunch Japanese）