MIT授業のオンライン版、最初の講座が無料で3月から開講

　　米Massachusetts Institute of Technology (MIT)キャンパスの授業を、世界の学生が無料でオンライン受講できるようになる。

　昨年末に予告していたように、新しいオンライン授業を3月5日から開講することになった。また同大学から履修者には証明書が与えられる。同大学は10年前からOpenCourseWareを提供してきたが、そのシステム技術をベースに世界中から利用できるように改良したという。



　最初の講座として、エレクトロニクスコース｢6.002x: Circuits and Electronics｣を3月から開始する。同大学の実際のキャンパスコース ｢6.002x｣をベースにしたオンラインコースで、事業内容のレベルもキャンパスの授業と合わせるようだ。今回の講座は、MITxと称するオンラインプロジェクトのプロトタイプとして位置づけている。オンラインのインターラクティブコースとして設計されており、試行錯誤的に進めていくのだろう。今週月曜日（2月13日）からこちらで登録申し込みが始まっている。学部学生向けの入門レベルの授業で、受講のための入試試験は特にない。ただし、アナログ電子回路の授業もあるので、微分方程式などの数学的な基礎学力を備えている必要がある。今回のプロトタイプに続くオンラインコースは、2012年秋からになる予定。

　受講生は毎週ビデオ講義を受ける。期間は2012年3月5日から6月8日までの3ヶ月間。｢6.002x｣の教科書は｢Foundations of Analog and Digital Electronic Circuits｣, by Anant Agarwal and Jeffrey H. Lang. Morgan Kaufmann Publishers, Elsevier, July 2005. であるが、講義の中で使う部分は電子版で無料付与される。受講生はコースの履修のために平均して毎週10時間くらい費やすることが期待される。パイロットコースなので、いろいろ試されそう。受講生同士のコミュニティーも備える。宿題や実習も毎週のように課せられそうなので、楽ではなさそう。

　MITの授業が無料で受講でき、さらに大学から履修証明書がもらえる。米国のトップクラスの大学の年間授業料は平均すれば5億万ドルを超えるだけに、タダのオンラインコースに流れてしまうのではと心配するのだが。でも、キャンパスコースとオンラインコースの履修証明書を差別化するようだし、またオンラインコースにはフリーミアムのような仕組みを入れていくのではなかろうか。それよりも世界中の優秀な学生をオンラインコースで発掘し、彼らをキャンパスコースに呼び込んでいくのが、狙いなのかも。

MITx 6.002x Introductionの案内ビデオを貼り付けておく。



追記：｢6.002x: Circuits and Electronics｣の授業内容
resistive elements and networks; independent and dependent sources; switches and MOS transistors; digital abstraction; amplifiers; energy storage elements; dynamics of first- and second-order networks; design in the time and frequency domains; and analog and digital circuits and applications.

訂正：年間授業料は平均すれば5億ドルとあるのは、明らかに5万ドルの間違いです。
students at top US universities are paying fees in excess of $50,000 (£31,670) per year（BBCの記事より）

◇参考
・MITx prototype course opens for enrollment（MIT news)
・FAQ(MITx)
・MIT launches free online 'fully automated' course（BBC)

世界各地の暴動の火種となっている貧富格差、OECDのデータでも拡大が浮き彫りに

　貧富の格差が拡大している。OECD(the Organisation for Economic Co-operation and Development）の調査結果でも、先進国を中心に世界各地で格差が拡大している。

　OECD諸国の貧富ギャップ（所得格差）とジニ係数とは次のようになる。ここでの貧富ギャップは、人口の上位10%の富裕層と下位10%の貧困層との平均所得の倍率（比率）である。OECD平均では、約9倍（9;1)の格差となっている。ドイツやデンマーク、スウェーデンのような伝統的に平等が進んでいた国でも所得格差が、80年代の5:1から現在では6:1に拡大している。イタリアや日本は10:1に拡大。日本の場合、1985年の7倍、90年代半ばの8倍から，現在の10倍へと拡大が進んでいる。過去 25 年間に実質平均家計所得はやや増えた（年率 0.5%未満）が、日本の下位 10%の実質平均家計所得はやや減少した結果である（OECDの資料より）。

　ジニ係数は格差を示す標準指標である。高いほど格差が大きい。OECD諸国における生産年齢者の平均ジニ係数は、80年代半ばで0.29であったのが、2000年代後半に0.316に高まった。


注（OECD資料より）：ジニ係数は0（全ての人の所得が同じ）から1（1人の大富豪が全所得を独占）までの値をとる。市場所得は稼働所得＋資本所得+貯蓄。
可処分所得は市場所得＋社会給付−所得税。所得は家計の人数について調整済。データは生産年齢人口のもの。


　次は、幾つかの国における、ジニ係数の推移である。もともと貧富の格差が非常に大きかった国は少し格差が是正されているが、やはり明確なのは先進国での格差が着実に広がっていることだ。




　次は、先進国における上位１%の総所得構成比の推移である。日本においては、上位1%の富裕層の所得が総所得に占める割合が1980年の7.2%から2005年の9.2%と比較的穏やかな上昇で済んだ。米国では、上位1%の富裕層がますます豊かになってきており、国民の総所得の20%近くを占めるようになっている。


（ソース：Alvaredo、OECD）

　それなのに、多くの先進国では最高限界所得税率が60%〜70%から40%へと著しく低下してきた。 太る一方の富裕層と痩せる一方の貧民層の流れが、WS占拠デモの一因にもなっている。




　保健医療、教育、介護などの公共サービス関連支出は次のようになる。日本は GDP 比で約 12％。OECD 平均の 13%より低い。ただし、上位 20%の所得層の租税負担率は 24%で、OECD 平均の 37%より低くなっている。




　最後に、OECD提供のビデオを貼っておく。




◇参考
・Divided We Stand: Why Inequality Keeps Rising（OECD)
・OECD (2011), Divided We Stand: Why Inequality Keeps Rising（OECD：日本語ページ)
・Divided We Stand: Why Inequality Keeps Rising（OECD)
・Income inequality grows worse says the OECD（The　Economic Voice)
・Sharp increase in income inequality（The Independent）
・Pay gap between highest and lowest earners growing faster in Britain than any of the world's richest countries（MailOnline)

米国インターネット文化に制覇されていく欧州

　英キャメロン首相が暴動対策でツイッターやSNSの遮断を検討したり、ドイツの地方自治体（ state of Schleswig-Holstein）が個人情報保護のためにフェイスブックの｢いいね（like）！｣ボタンの使用を禁止したりと・・・・。欧州の政治家や学者たちの指導者層には、米国生まれのインターネットサービスを｢よくないね（dislike）！｣と苦々しく思っている人が多い。

　それもそのはずである。comScoreが発表した欧州におけるWebサイトランキングでも、上位のほとんどが米インターネットサービスで埋め尽くされている。以下は、欧州および米国においてそれぞれ、2011年6月に実施した月間ユニークユーザー数調査結果によるランキングである。欧州市場でも上位は完全に米サービス（オレンジ色のサイト）に独占されている。




　トップ20にランクされている欧州勢はわずか4サイト（青色で示したサイト）である。そのうち以下に示す3サイトは、メディア規制が厳しそうなロシア産で、ロシア国内でのユーザーが多いということだろう。

Mail.ru


Yandex


Vkontakte


　トップ20に姿を現した西欧のサイトは事実上、ドイツに本部を構えるメディアサイト｢Axel　Springer｣だけとなる。またTwitterも欧州で開花しており、米国でのランクが37位なのに、欧州では27位に浮上している。

　こうした事態に対して、欧州各国の政府機関を中心に以前から米国インターネット文化の侵食に危機感を抱いていた。例えば、情報の価値観を左右する検索エンジンに対しては、グーグルサーチなどの米国産に対抗して、ドイツやフランス政府が中心になって欧州独自の検索エンジンの開発に挑もうとしたこともあった。またグーグルブックに対抗するプロジェクトも登場したりもした。また個人情報の利用を前提にしたフェイスブックのサービスに対しても、欧州各国がこぞって同社の個人情報漏洩を問題視している。

　でも欧州の指導者層が米サービスの対抗策を打ち出しても、米国の民間ネットベンチャー企業の攻勢に押されて、ほとんどが挫折してしまっている。要するに、欧州のインターネットユーザーが米国産サービスを歓迎しているということだ。

　素晴らしい映画文化を築き上げたイタリアやフランスでも、映画館で上映する映画タイトルの半分以上は、ハリウッド映画に独占されているという。インターネットに流れる情報が今後も、米国文化に染まっていくのかどうか。


◇参考
・Traffic from Facebook to Top Newspaper Sites Nearly Doubles Since Last Year in Europe（comScore Data　Mine)
・comScore Media Metrix Ranks Top 50 U.S. Web Properties for June 2011（comScore)
・German official: Ditch Facebook's 'like' buttons（CNN)

WebデザイナーかWebデベロッパーか、インフォグラフィックで比較すると

　あなたはどっち？　そういえば同じオフィスにも、左のようにカッコイイ人もいれば、右のような周りを気にせずわが道を貫いている人もいる。

　Webデザイナーは左のタイプが多く、Webデベロッパー（プログラマー）は右のタイプが多いとのこと。アメリカでは、Webデザイナーの総人口が約20万人に対し、Webデベロッパー人口は約137万人もいる。平均年収はWebデザイナーが47,820ドルで、Webデベロッパーが85,430ドルと倍近くも差が付いている。



この図（インフォグラフィック）の作者は、ユーザーが自由にインフォグラフィックをシェアすることを歓迎している。

◇参考
Web Designers vs. Web Developers (Infographic)（Six Divisions)

アイスランド噴火がCO2排出量の削減に貢献？

　アイスランドの火山噴火が、CO2排出量の削減に貢献している？？「ほんまかいな」という話だが・・・。

　火山灰の影響で、ヨーロッパを発着する航空便がほとんど欠航となっている。そのお陰で、航空機が排出する大量のCO2が、ヨーロッパの空において激減したというのだ。

　以下の図のように、通常、ヨーロッパの航空機は毎日34万4000トンのCO2を排出している。ところが、今回の火山噴火で60%の便が欠航したとすると、毎日20万トン以上のCO2を削減できることになる。一方、アイスランドのエイヤフィヤトラヨークトル（Eyjafjallajoekull）氷河の火山噴火で排出しているCO2は、1万トンにも満たない7412トンである。この推定値が正しいとすれば、確かにすごいCO2の削減となる。


（ソース：Information　is　Beautiful）



　以下は、Eyjafjallajoekull火山のCO2排出量を計算するための、前提データである。専門家でないので、真偽のほどはわからないが。




　最初の表でも示されているように、航空機が排出するCO2は膨大で、2025年にはその量が現在の倍以上になる心配があるという。今回の火山爆発は、地球温暖化が自然現象（火山噴火）でなくて人為現象（航空機）により引き起こされていることに対する警鐘なのかな。


追記：
Eyjafjallajoekull氷河そのものは観光コースでないはずだが、その氷河の近辺ではトレッキングやスノーモービルを楽しめる。温泉プールや露天風呂が多い。




追記（訂正）：4月23日
出典元のサイトで、火山のCO2排出量が7500トンよりもけた違いに多いとの訂正がありました。15万から30万トンくらい、毎日排出していると訂正しています（AFPの記事）。これだと、一時的にもCO2排出量が削減しなかったかも。それに航空便が再開しはじめているし。

この件については、早大の小林宏一先生や、読者（コメント）からご指摘を頂きました。ありがとうございます。　




◇参考
・PLANES OR VOLCANO?(Information　is　Beautiful）
・Icelandic volcano won't affect the world's climate（abc.net.au)
・商業航空のCO2排出量、推定より2割多い：「隠蔽されていた報告書」の結論（WIRED　VISION)
・Tracking the Cancellations(NYTimes.com）

ダボス会議，主要ソーシャルメディア・サイトを総動員

　今年のダボス会議（世界経済フォーラム年次総会）でも，ソーシャルメディアの存在感が一段と増していた。

　同会議（ the World Economic Forum Annual Meeting 2010）の公式サイトでも，「MEDIA」タブのプルダウンメニューで"Social　Media"が現れる。



　その"Social　Media"をクリックすると，次のWorld Economic Forum in Social Mediaに飛ぶ。



　主要なソーシャルメディア・サイトを総動員して，会議の出席者だけではなくて世界中の人々が参加できるように仕向けている。サイトは，YouYube，Livestream，Qik，Facebook，MySpace，Ning，LinkdIn，Twitter，FriendFeed，Netvibes，Flickr，Scribd，Wikipedia，Google　Earthなどである。特設のブログサイトForumblogも用意していた。


　この中でも，やはり旬のTwitter（ツイッター）の活躍が目立った。ハッシュタグ（#WEF)のtweetsを集めたTwitterアカウント（http://twitter.com/davos）には，世界の155万人がフォローしている。また，この会議の参加者にも, Queen Rania（ヨルダン女王）, Bill Gates, Jens Stoltenberg（ノルウェー首相） Tsakhiagiin Elbegdorj（モンゴリア大統領）のように，Twitterアカウントを持っている人が250人以上もいたようである。ヨルダン女王やビルゲーツ氏は会議期間中にも実際つぶやいていた。



　また同会議では，影響力の増すソーシャルネットワーキングについてのセッションも開かれた。そのセッション（Davos Annual Meeting 2010 - The Growing Influence of Social Networks ）　のビデオ（1時間50分）はYouTubeのこちらで視聴できる。

　もちろん，伝統的なマスメディアも，CNNやGuardian，CNBCなどのように，特設サイトを用意してダボス会議を報道していた。でもリアルタイムあるいはライブで動画を視聴でき，さらに合わせて世界中からの「つぶやき」も聞けたりする，ソーシャルメディアのほうがワクワクしてしまうのだが・・・。


◇参考
・Summary of the Davos Social Media Session(forumblog.org）
・Social Media at the Annual Meeting in Davos 2010(forumblog.org）

破竹の勢いのZynga，ソーシャルゲームの月間アクティブユーザー数が1億人突破

　Zyngaの勢いが凄まじい。同社が開発したソーシャルゲームの月間アクティブユーザー数が，先ほど1億人を突破した。6月末に5000万人に達成したばかりだが，2ヶ月間で倍増したことになる。昨日からの１日間だけでも，100万人以上が純増している。

　米国ではソーシャル系サイト（SNSやブログなど）のオープンプラットフォーム化が整備されてきたが，そうしたオープンプラットフォーム向けのアプリケーション開発にサードパーティーのデベロッパーが殺到している。特にオープン化で先行したFacebookプラットフォーム向けのアプリケーションの開発競争が激しい。

　そのアプリケーションのジャンルの中で，最も人気の高いサービスがゲーム。いわゆるソーシャルゲームである。そのソーシャルゲームの開発ベンチャーの3強として，RockYou!，Playfish、それにZyngaが頭角を現していたが，ここにきてZyngaが抜き出てきたことになる。その3強の月間アクティブユーザー数は以下のとおりである。


(ソース：All　Facebook）

　
　Zyngaは2007年6月に設立したベンチャーであるが，今では30種以上のソーシャルゲームを提供している。同社の提供しているゲームのトップ10は次の通り。一日当たりのユーザー数の多い順のランキングである。


(ソース：all　Facebook）

　この中で，今最も人気の高いゲームがFarmVilleである。毎日,1246万人がこのゲームを楽しんでいる。月間のユーザー数は3500万人に達しそうだ。現在はFacebookだけが遊び場になっているが，サービスを始めて実質3か月くらいしか経っていないのに，すでに毎日1250万人が遊んでいるのである。ソーシャルサービスの伝播の速さはすさまじい。

　次に，Facebook向けの人気ソーシャルゲームを掲げておく。これは，Inside Social Gamesが1ヶ月前に公表したランキングなの，ちょっと古い。トップ10にZyngaのゲームが4種も登場していた。


（ソース：Inside Social Games）

　ソーシャルゲームはFacebook対応が圧倒的に多かったのだが，最近はMySpace, Bebo, Hi5, Friendster, Tagged, Yahoo などにも対応し始めている。 さらにiPhoneのようなスマートフォン向けも増え始めている。以下はZyngaのiPhone向けのソーシャルゲームである。





◇参考
・Zynga's FarmVille gets 11 million users（Business　Times)
・App Watch: Facebook’s 11 Million Farmers(WSJ.com)
・ソーシャルゲーム業界の集会，ネット事業に新たな大波到来と盛り上がる（メディア・パブ）

Microsoftが1万5000人規模の大量解雇実施か，米国で噂広まる

　Microsoftが，32年の歴史の中で初めての大量解雇を実施するかもしれない。

　この噂（うわさ）が昨年末から米国で広まっている。噂の震源地はMini-Microsoft と Fudzillaの二つのブログである。その後，英Times　Online，Seatle　Times，CNET　Newsなどのメインストリームメディアも後追いしている。

　Fudzillaによると，9万人以上の従業員を抱えるMicrosoftが約1万5000人をレイオフするという。これは全社員の17%に相当する。1月15日に発表するとのことだ。第2四半期の決算が公表される1月22日の1週間前である。Microsoft EMEA (Europe, Middle East and Africa)の社員が多く削減対象になるとしている。

　ただし，これはあくまで噂のレベルである。同じように噂を流したMini-Microsoft は，レイオフは行わないと言い直している。また当然かもしれないが，MSNBCのニュースでも“Massive Layoff Unlikely”と否定している。

　契約社員を切ったり，新規採用を凍結することで，大量解雇を実施しない可能性も高そう。ただし，第2四半期の決算が悪いようだと，レイオフを含めたコストカットを行わなければならないだろう。

◇参考
・Microsoft getting ready to lay off 17% of staff （Fudzilla）
・No Layoffs at Microsoft, and a Round-up of other Recent Comments（Mini-Microsoft）
・Microsoft Readies Cost-Cuts; Though Massive Layoff Unlikely（MSNBC)
・Googleが1万人をレイオフ？，契約社員を大幅削減か（メディア・パブ）

ライフハッカーのためのリスト集のリスト

　Todd And = Marketing + Mediaは，気に入っているブログの一つ。そのブログに，マーケターにとって役立ちそうなツールや情報のリスト集の一覧が出ていた。ライフハッカーのためのリスト集のリストと言ったところか。

　以下のように12種のリストがある。いつか暇な時にでも見てみるつもりだが・・・。

1. Top 100 Tools for Learning 2008

2. 50 Websites You’ll Wonder How You Lived Without

3. Top 10 Social Media Tools for PR Pros and Journalists

4. 10 Successful Logo Redesigns

5. 35+ Examples of Corporate Social Media in Action

6. 50 of the Best Websites for Writers

7. 13 Reasons Why Social Media Marketing is Worth Your Time

8. 10 Tactics That Could Save Your Online Reputation

9. 25 Free Stock Photo Sites

10. 11 Habits of the Worst Boss I Ever Had

11. 59 Things You Should Be Doing But Probably Aren’t

12. Top 10 Business Applications for Facebook

　3番目のPRパーソンやジャーナリスト向けのソーシャルメディアツールなんぞは見ておかなければ。4番目だけはチラッと眺めたが，Toys R Us.jpgのように最近ロゴを変更した成功例を10件取り上げている。BusinessWeekも成功例なのか。6番目のライターのためのWebサイト・ベスト50も気になる。9番目の無料で利用できる写真集も良さそう。25サイトもあるので，ブログなどで使える写真が見つかるかも。
　



　ついでに紹介しておくが，このTodd　Andにはいつも，お薦めマーケティングブログ150本“AdAge　Power150　Blog”が掲載されている。実際には，1000近いマーケティングブログをスコア付きでランキング表示している。優れたブログが多いなぁ。





◇参考
・The Marketing Professional’s List of Lists(TODDAND)
・AdAge　Power150　Blog（AdAge)

Timeが選ぶ2008年のベスト発明，なんとHuluが4位に

　Time誌が選んだ2008年の発明ベスト50（“50 Best Inventions 2008”）に，ひとつ前のブログ記事で取り上げた“Hulu”が4位にランクされていた。

　上位のトップ5に入ったHulu以外のモノは，いずれも非常に話題になり，これまでも何度かマスコミでも大きく紹介されていた。それらに匹敵するほどHuluはすごい存在なのかな？。

　ついでなので，そのトップ5を掲げておく。

1. The Retail DNA Test
2. The Tesla Roadster
3. The Lunar Reconnaissance Orbiter
4. Hulu.com
5. The Large Hadron Collider


　トップは，23andMeのDNAテストサービスである。個人でも手軽に頼めるサービスで，将来かかりやすい遺伝的な病気がわかってしまう。自分のルーツ（祖先）の流れもわかる。以下のように，唾液を送れば4〜6週間後にDNAテストの結果が知らされる。費用は399ドルとなっている。



　この23andMeのDNAテストはつい最近，ネット業界でも大騒ぎになった。Googleの共同創業者のSergey Brinが“too.blogspot.com”の9月18日付記事で，23andMeのDNAテストの結果，自分がパーキンソン病が発症しやすい遺伝子変異を持っていることを告白したからだ。（NYTimes.comの記事“Google Co-Founder Has Genetic Code Linked to Parkinson’s ”でも報道）。またDNA関連でよく知られた衝撃的なニュースとして，昨年9月のNYTimes.comの記事“Cancer Free at 33, but Weighing a Mastectomy ”で紹介された女性医師（33）の話がある。DNA診断で乳がんになりやすい遺伝子変異が見つかったために，健康なのに乳房切除に至る経緯を詳しく伝えた記事である。


　2位は電気スポーツカーのTesla　Motorsである。




　3位は月探査機のLunar Reconnaissance Orbiterである。




　そして，5位は大型ハドロン衝突型加速器 (LHC*Large Hadron Collider)である。人工的にブラックホールを作り出す。スイスとフランスとの国境をまたいで設置されており，2008年9月に稼動した。



　
　いずれも，将来にわたって人類にとって重大なモノだ。それらと一緒に並べられるHuluって，すごく期待されていることは分かるのだが・・・。

"Google News Archive Search"，歴史的な新聞記事を横断検索

　Google News Archive Searchで，歴史的な新聞記事の検索ができるということなので，どの程度使えるかを試してみた。

　昨年後半あたりから，英Times（Times of London），英Guardian ，米New　York　Timesなどの伝統的な新聞社が，次々とデジタルアーカイブサービスを始めている。英Timesは1785年から，そしてNYTは1851年からの全記事が検索できる。無料で閲覧できる記事もある。

　ユーザーとしてはワンストップで新聞の過去記事を横断検索できれば嬉しい。Googleはそのニーズに応えるために，新聞社との提携を進めている。すでに2006年から，New　York　Timesや Washington Postとは手を組んで，それぞれの デジタルアーカイブの過去記事をGoogle News Archive で検索できるように，記事のインデックス化を始めていた。また，ProQuestやHeritageとも連携している。


　そこでまず，ペリー提督の黒船に関する記事をGoogle News Archive Searchで探すことにした。“perry　japan”をこれまでのWeb　Searchで検索しても，その当時の記事を見つけるのにはかなり時間がかかりそう。

　そしてGoogle News Archive Searchで検索してみた。だが，このような有名な歴史上の出来事だと，20世紀に入っても新聞で何度も取り上げられるためか，やはり当時の記事にはなかなか辿りつけない。

　そこで1850年代に絞ってGoogle News Archive Search（1850s）で検索してみると，その当時の記事がドッと出てきた。

　その検索結果で，次のようなNYTの1854年6月13日付記事が出てきた。
JAPAN OPENED.; Satisfactory Result of Commodore Perry's Visit....
New York Times - Jun 13, 1854

　その記事は無料で閲覧できたので，その一部のスクリーンショットを以下に。



　さらにこの検索結果で驚いたのは，大学の蔵書も現われたことだ。Googleは書籍のデジタルアーカイブ化を世界の幾つかの図書館と提携して進めいることは知られているが、すでにその成果なのかもしれない。

　以下のように，米コーネル（ Cornell）大学図書館蔵書の雑誌（1856年発行）が出てきた。

Commodore Perry's Expedition To Japan
Harper's new monthly magazine. - Cornell University - May 1, 1856

　その雑誌（書籍かも）のp.733でペリー提督について触れられていた。そのページの一部を以下に示す。



　その雑誌のページをめくってみたら，次のような絵が現われた。富士山をバックにちょんまげの人たちが。



　歴史的な新聞記事だけではなくて，歴史的な雑誌記事も閲覧できるようになりそう。貴重な過去資料が続々とインターネット上で利用できるのはありがたい。さらに嬉しいことに，先のコーネル大所有の雑誌記事は無料で閲覧できた。

　
　だが，何でもかんでももタダで閲覧できるわけではない。次は，1969年の人類初の月面着陸に関する当時の記事を探すことにした。“walk　on　moon”をGoogle News Archive Searchで検索してみた。NYTの記事が並んで出てきた。以下の記事のように，いずれも有料である。

ASTRONAUTS IN 2 MOON WALKS; ESTABLISH SCIENTIFIC STATION; INSPECT...
$3.95 - New York Times - Nov 20, 1969

　上の記事見出しをクリックすると，記事の要約に加えて，以下のような購入案内が現われた。



　NYT紙の定期購読者は無料で閲覧できるが，そうでない人は1記事3.95ドルか10記事パック15.95ドルを払って閲覧することになる。

　その当時のNYT紙以外の記事を探すために，1969年に絞ってGoogle News Archive Search(1969)で検索をかけてみた。その結果，以下のような新聞記事が現われた。

Nixon Designates Monday 'Holiday' for Walk on Moon
Pay-Per-View - Los Angeles Times - ProQuest Archiver - Jul 17, 1969

Walk on Moon Poses New Perils
Pay-Per-View - Washington Post - ProQuest Archiver - Jul 20, 1969

Americans Walk On Moon ..Explorers .
Rome News-Tribune - Google News Archive - Jul 21, 1969

　Los Angeles Times とWashington Post の記事は有料であったが，最後のRome News-Tribune の記事は無料なので，以下のように閲覧できた。



　ところで，歴史的な日本の新聞記事や雑誌記事も，上のようにネット上で気楽に利用できるようになるのだろうか。質の高い情報にアクセスしにくい過疎地にならなければよいのだが。



◇参考
・History as it unfolds（Official Google Blog）
・Bringing history online, one newspaper at a time（Official Google Blog）
・What is the News Archive Partner Program?（Google　News)
・充実する米英新聞社サイトのアーカイブサービス，200年前の記事も検索対象に(メディア・パブ）
・New York Times,　“タイムマシン”で新聞販促を(メディア・パブ）
・英Times，1785年からの歴史的な過去記事2000万本を無料開放(メディア・パブ）

爆発的に急増するネット機器からのCO2排出量

　最近はCO2削減の話がやたらに多い。地球温暖化対策が主要国首脳会議（洞爺湖サミット）の最大のテーマとなっていることもあって，マスメディアが騒ぎ立てるのも当然かな。

　昨晩のNHKスペシャルも｢ＣＯ２は減らせるか〜巨大都市東京の苦闘〜｣であった。東京都が大規模事業所を対象にしたＣＯ２排出規制条例を制定しようとしている。都心に林立している高層オフィスビルが最大の標的になる。たとえば六本木ヒルズもその一つだ。同ビルは最新の空調管理システムを装備しているが，この5年間でＣＯ２排出量が20%も増加している。テナントとして入っている金融・保険・マスコミなどの企業の勤務時間が延びているためのようだ。ゴールドマン･サックスの例が紹介されていたが，グローバル企業のため朝から深夜までと稼動時間が長く、一人で複数台のパソコンを使うよいうになっている。どうもIT機器が電力を大量に消費し，多くのＣＯ２を吐き出しているようだ。IT化が進み企業活動が活発な会社ほど，ＣＯ２をたくさん排出しているのかもしれない。

　東京都の規制では｢2020年までに、ＣＯ２排出量を00年比で25％削減する」となっている。六本木ヒルズオーナーの森ビルでは，現状ではテナント企業の稼働時間を一日あたり3時間くらい減らさない限りその目標を達成しないという。大変だ。

　たまたま手元に，書籍｢グリーンIT 完全理解！｣が届いていたので，グリーンＩＴの勉強をすることに。まだ読み始めたばかりなので，完全理解には程遠いが・・。

　インターネットの普及でIT機器の電力消費量は増えてきており，今後も増加するようだ。2025年には現在の100倍から200倍のデータがネット上を流れると予測されており，今後も消費量は急増する。2025年の電力消費量は，ネットワーク機器が1033億kWh（06年比で13倍），サーバー/データセンターが527億kWh（06年比で2.5倍），PCが41.2億kWh（06年比で2.5倍），ディスプレイ/TVが816億kWh（06年比で5.2倍）となっている。

　こりゃ，ＣＯ２排出量削減どころではない。ＩＴ機器やネットワークをなるべく使わようにしなければ。でもそのような内向きな対策を採っていると，企業活動も個人生活も活気がなくなってしまう。さらに，ＩＴ機器の有効な利用までもケチっていると，肝心のＣＯ２排出量削減が実現できなくなる。そこでIT機器類の使用によるCO2排出量が少々増えても，IT活用によりCO2排出削減量を大幅に減らすことに動き始めているのだ。

　もちろん，IT機器のCO2排出量を減らす努力も必要である。ＩＴ機器の省電力化技術も進んでいるし，データセンターも仮想化技術などを使って効率化を図ったり冷却効果の高い地下深くでの建設も進んでいる。それではCO2排出削減量を減らすためにITをどのように活用していけばよいのか。この書籍には，ＩＴ活用によるCO2排出削減の国内事例が多く紹介されている。企業のCO2排出削減が大きなミッションになってきたＩＴ部門の人たちには，参考になりそう。


・著者：ITproグリーンIT取材班
・発行：日経BP社
・定価：1,800円+税
・内容：グリーンITとは? CO2の排出量を削減する方策とは? IT機器の廃棄ルールは?
データセンターやサーバーなどに採用され出した先端技術・製品動向は?
米国の動きは?・・・・。
・購入：日経BP書店，アマゾン

　ポータルサイトから企業サイトやコミュニティーサイトまで，よく見ると地球温暖化対策関係のコーナーが花盛りである。こうしたネット上のコーナーで興味深いのは，単なる啓蒙活動ではなくて，ユーザー自身がCO2削減に貢献できる仕掛けを用意していることだ。Yahoo!　Japanは先週，Yahoo!カーボンオフセットを立ち上げた。カーボンオフセットプロジェクト（風力発電事業や水力発電事業等のCO2削減プロジェクト）への参加により，ユーザーが排出したCO2をオフセット（打ち消すこと）ができるようになる。




　女性専用のコミュニティーサイトB-noteでは，エコ2.0が進行中である。B-noteはソーシャル・ノートブック・サービスで，女性にとって「残したい、伝えたい」知恵や知識や体験などをWeb上の仮想ノートで情報を共有できる。付箋紙を貼り付ける形で，意見を挟むことができるのが特徴。現在，会員数が2万人。会員からの要望で，エコ2.0が立ち上がった。エコ2.0の公開記事は，男性を含め非会員も閲読できる。エコ関連の記事見出しはこのページで。エコの記事を書くと，1記事につき1本の植林に寄与できる。



　B-noteを運営しているのは，シスメックの社内ベンチャー組織である。同社は医療機器メーカーで，女子マラソンで連続金メダルを狙う野口みずきさんが所属している。


◇参考
・グリーンIT （ ITpro）
・Yahoo! JAPAN、カーボンニュートラルを目指して活動開始（プレスリリース）
・クラウドコンピューティングも地球を蝕（むしば）むのか（メディア・パブ）kyuuzousuru

世界のリスクマップ，食糧/エネルギー/気候/病気/紛争/テロ/人権侵害などの危険地域を鳥瞰

　温暖化危機，食糧危機，エネルギー危機，テロ危機，人権危機，経済危機・・・といった暗いニュースが毎日のように報道されている。地球は病んでいる。

　その病んでいる世界をマッピングしたGlobal　Mapを，Maplecroft.NETが発行している。以下のようなリスクごとに個別の世界地図を作成している。



　例として，鳥インフルエンザ（avian influenza）と食糧危機（food security）のリスクマップを載せておく。

Global map of avian influenza risk（クリックで拡大表示）


Global map of food security（クリックで拡大表示）

クラウドコンピューティングも地球を蝕（むしば）むのか

　クラウドコンピューティング時代を迎え，世界各国でデータセンターの建設ラッシュが続いている。だが厄介な問題が持ち上がってきた。データセンターの温室効果ガス排出量が予想を遙かに上回るペースで増え続けているという。

　マッキンゼー（McKinsey）の調査によると，データセンターのエネルギー消費量が，2006年および2007年と続けて，年率30%で急増したようだ。これは，2006年から2010年まで年率9%で増えていくという米国環境保護局（Environmental Protection Agency：EPA）の予測を大幅に上回る。もし現在のような急増が2010年まで続くと，同年までに原子力発電所などが新たに10基も必要になるという。さらに同じペースで2015年まで続くと，さらに20基が必要とのことだ（合計30基）。

　 世界中のデータセンターが排出する温室効果ガス量は現在170Mt CO2であるが，2020年には現在の約4倍の670Mt CO2に膨張するという（170Mt CO2：100万トンの二酸化炭素相当量）。航空産業よりもデータセンターのほうが、はるかに地球を蝕むことになるようだ。

　そこで，データセンターなどの消費効率を高めるために，コンソーシアムGreen Gridが設立されているのだが。

　



◇参考
・Revolutionizing　Data Center　Efficiency（McKinsey　Report，Uptime　Institute）
・ Findings on Data Center Energy Consumption Growth May Already Exceed EPA’s Prediction Through 2010!（The Uptime Institute）
・Data Centers Are Becoming Big Polluters, Study Finds（Bits - New York Times Blog）
・グーグルのデータセンター，アジアも含め世界各地に次々と配備（メディア・パブ）

米国の音楽ゲーム“Guitar Hero”がウィジェットに

　米国の人気音楽ゲーム“Guitar Hero”のウィジェット（Widget)が，WiredのGame|Lifeから得ることができる。ゲームに疎いので有り難さが今一つわからないのだが，ちょっとだけプレーしてみるとおもしろそう。ブログに貼り付けておいた。



◇参考
・Scoop: The Guitar Hero Embeddable Widget（Life from Wired.com）

1マイル(1.6km）の超高層ビルに加えて，富士山に迫る超超高層ビル構想も

　Daily Millerで見つけたときはエイプリルフールと思い無視していたのだが・・。Guardianでも，サウジアラビアのアル・ワリード（Al-Waleed bin Talal）王子が高さ1マイル（1.6km)の超高層ビル計画を発表したと報じていたから，まったくの冗談でもなさそうだ。

　総工費50億ポンド（約1兆円）なので，世界有数の資産家である王子からすれば，金銭面では不可能でないかもしれないが，技術面や運用面で本当に実現するのだろうか。アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のドバイで建設中のブルジュドバイ（Burj Dubai）の倍以上の高さだし，エッフェル塔の約6倍である。



　でも，これで驚いたらダメである。その後Inhabitatに，2マイルの超超高層ビルの話が出ていた。モスクワに富士山相当のビルがそびえ立つそうな。昨年末に発表していた。有り余るオイルマネーががあれば，何でもできてしまうのか。



　そういえば土地バブルの時に日本人も，金の力で何でもできてしまうと信じていた。モスクワの超超高層ビルと同じピラミッド型の地上4000mのX-Seed 4000構想を，大成建設が打ち上げていたものだ。今の内向きな日本では縁がない話だが。もうこのようなホラ吹き話を日本では聞けなくなったのが寂しい。せめてオンラインの世界でも，Googleのように大きい夢を語る者が出てこないかな。




◇参考
・Mile-high tower: Saudi prince promises £5bn desert spire TWICE as tall as nearest rival being built（the Daily Mail）
・The proposed mile-high skyscraper is a terrible idea: a gigantic folly pandering to a super-rich man's ego（ The Guardian）
・MILE HIGH ULTIMA TOWER: Vertical eco city works like a tree（Inhabitat）
・World’s Biggest Building Coming to Moscow: Crystal Island>（Inhabitat）
・X-SEED 4000: World’s tallest tower will house 1 million people（Inhabitat）
・「オイルバブル」満開で林立する超高層ビル（メディア・パブ）

メディア職とマーケティング職，就業状況で明暗がくっきり

　米メディア業界の労働需要は悪くなる一方だ。Ad　Ageによると，メディア業界の就業者数は過去15年間で最低となり，2007年末に88万6900人へと落ち込んだ。片や広告/マーケティング業界の昨年末就業者数は過去最高に達した。

　昨年は，両業界の明暗がくっきりと現れた。2007年末の就業状況を1年前（2006年末）と比べてみると，米メディア業界では就業者数が1万4100人も減っている。逆にマーケティング業界で働く人はこの1年間で2万1900人も増えた。

　この1年間の就業者数の増減を，両業界の業種別に示した表を以下に示す（Ad Age DataCenter調査）。


（ソース：Ad Age DataCenter, Bureau of Labor Statistics）
　
　メディア業界では，やっぱり新聞の凋落が悲惨だ。年間で1万6900人も新聞業界で働く人が減っている。今年に入っても，レイオフの嵐が吹き荒れている。この先，どうなるのだろうか。わずかに明るさが見えるのはインターネットメディア。加速化するオンラインシフトのお陰で，昨年の就業者数は9200人増えた。マーケティング業界ではコンサルティングに従事する人が急増している。

　メディア業界の労働需要で気になるのは，2000年のネットバブル期をピークに下降線を辿っていることである。新聞業界だけではなくて，雑誌業界もＴＶ放送業界も長期低落傾向を示している。昨年就業者数を伸ばしたインターネットメディア業界も，バブル崩壊で激減したこともあって，2000年のピーク時に遠く及ばない。　

＊メディア業界の就業者数：2007年現在とピーク時の比較

（ソース：Ad Age DataCenter, Bureau of Labor Statistics）

　なぜメディア業界の労働需要が減っていくのだろうか。以前なら，同じようなコンテンツを提供していても多くのメディア企業（新聞社，雑誌社，ＴＶ局）が共存し繁栄できた。だが，グローバルなインターネットの出現で，同じようなコンテンツを作るメディア企業が数多く存在する必要がなくなっているのかもしれない。それに，ユーザー生成コンテンツ（UGC：User　Generated　Content）の台頭が，プロの編集者の仕事を減らしていくとも言われ始めている。欧州の新聞経営者3000人を対象に実施したアンケート調査によると，3年以内に新聞記事の約40%がUGC（User　Generated　Content）で占められるそうな。どうもこれは，新聞経営者が人員削減をしたいというシグナルのようだ。


◇参考
・Media Work Force Sinks to 15-Year Low（AdAge.com）
・また始まった米新聞社の人員削減の嵐，NYTは100人の記者が犠牲に（メディア・パブ）
・新聞記事の4割がユーザー作成コンテンツに，だから記者の増員は不要だと（メディア・パブ）

グーグルからのバレンタインプレゼント

　2月14日は何の日だっけ。Googleのサイトが色づいていた。

●Google　Search



●YouTube



●Google　Doc



●Google　Earth

スマートフォンが特許に，大半のケータイメーカーが訴訟されるのか？

　とんでもない特許が，1月22日にUS Patent and Trademark Office（米特許商標庁）から発行された。

　“Mobile entertainment and communication device”というタイトルの 特許United States Patent: 7321783 である。

　Techdirt　Blogによると，取り外し可能ストレージ，インターネット接続機能，カメラ，オーディオ/動画ダウンロード機能を備えた"a mobile entertainment and communication device."を対象にした特許である。 Apple, Nokia, RIM, Sprint, AT&T, HP, Motorola, Helio, HTC, Sony Ericsson, UTStarcomm, Samsung などが特許侵害で訴訟される可能性があるとか。幸いというか悲しくべきか，日本のメーカーは国際市場でマイナーなため，Sony Ericsson以外は名前すら出ていない。

　いわゆるスマートフォン製品が，特許侵害として訴えられるのかもしれない。特許請求範囲をほとんど読んでいないのではっきりしないが，どうもこれまでの技術（特許）の組み合わせたモノのようだ。とりあえず，特許請求範囲の最初の部分を引用しておく。

1. A mobile entertainment and communication device for communicating with the Internet and remotely located telephones, comprising: a housing of a palm-held size; a cellphone provided in said housing, said cellphone adapted for selectively and wirelessly connecting to the Internet and remotely located telephones and adapted for controlling selection of at least one of (1) downloading data or uploading data from or to the Internet, or (2) downloading data to a computer or other electronic device and said cellphone having at least one of (1) voice controlled dialing, (2) a wireless earphone or (3) a wire connection jack earphone with a microphone for operation of the mobile entertainment and communication device; a memory operatively connected to said cellphone; a microprocessor operatively connected to said memory; said microprocessor adapted for storing data to said memory that is received from the Internet or a remotely located telephone; and a display panel operatively connected to said microprocessor, said display panel adapted for reproducing images or other data from at least one of said memory or the Internet, said other data including at least one of moving images, combined sounds and moving images, or music with or without images.

◇参考
・Smartphones Patented... Just About Everyone Sued 1 Minute After Patent Issued(techdirt)

NHKドラマに触発されて新型インフルエンザ関連情報を収集する

　中国でも鳥インフルエンザの人人感染が発生。このニュースが先週末に伝えられ，新型インフルエンザの世界流行もいよいよ秒読み段階に入ったのかと不安に駆られていると，ＮＨＫが待ってましたばかりに12日(土），13日(日）の2夜連続で以下の「シリーズ　最強ウィルス」を放送した。

第１夜　ドラマ　感染爆発〜パンデミック・フルー
第２夜　調査報告 新型インフルエンザの恐怖
（第１夜は1月16日午前0時10分〜1時40分に，第２夜は1月17日午前0時10分〜1時05分にNHK総合で再放送）

　視聴するとやっぱり不安が増幅したので，情報装備だけでもしておこうと，ネットで新型インフルエンザの最新状況を調べてみた。


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