この3年近く好調に飛ばしていた米広告市場にも，ちょっと陰りが出始めているようだ。調査会社が次々と，今年の広告費予測に対し，下方修正を加えているからだ。
前に宣言していた2006年の米広告費成長率を，次のように修正した。
・UNIVERSAL MCCANN の Robert Coen： 5.8%→5.6%（2864億ドル）
・Merrill Lynch： 5.3%→5.1%
・TNS Media Intelligence：5.4%→4.9%
◇参考
・Merrill Lynch Forecasts Reduction In 2006 Ad Spending （MediaDailyNews，MediaPost Publications）
2006年07月04日
米広告市場に陰りか，今年の広告費予測の下方修正が相次ぐ
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2006年06月16日
米ニールセンのTV視聴率，Webやケータイ視聴も対象に
TV番組の広告料金は主に視聴率で決まっていく。だが，放送時間帯にTV受像機で視聴する人が，減っていくのは避けようがないだろう。これまでの視聴率調査のままでは，広告料金が大幅に値下がってしまう。
一方で，DVD（HDD)レコーダーやWebサイト，さらにモバイルデバイスでTV番組を視聴する人は，これからどんどん増えていくはずだ。そこでNielsen Media Researchは，DVD（HDD)レコーダーを，視聴率調査の対象に加えることにした。さらに今後は，Webサイトやモバイルデバイス（ケータイなど）も加えていく予定だ。Webでの視聴率を調べるために，来年早々にもパネラーとなるユーザーのパソコンに測定用ソフトを組み込む予定だ。最終的には，ケータイやiPodのようなモバイルデバイスの視聴率も測っていく。2006年の年末までに，400人のiPodユーザーを対象に実験を始めたいという。
米Nielsen Media Researchは“Anytime Anywhere Media Measurement (A2/M2)” という方針でTV視聴率を測定することにしている。 そうでなくても若者を中心にTV離れが進み，メディア接触のスタイルも変わってきているのだから，測定対象が多様化するのは当然の流れといえる。
◇参考
・Nielsen to Offer Integrated, All-Electronic Television Measurement Across Multiple Media Platforms（プレスリリース）
・Nielsen to Track TV Viewing on Web, iPods, Mobile Phones （Reuters.com）
・米ニールセンのTV視聴率調査が変わり，ＴＶ広告料も激変か（メディア・パブ）
一方で，DVD（HDD)レコーダーやWebサイト，さらにモバイルデバイスでTV番組を視聴する人は，これからどんどん増えていくはずだ。そこでNielsen Media Researchは，DVD（HDD)レコーダーを，視聴率調査の対象に加えることにした。さらに今後は，Webサイトやモバイルデバイス（ケータイなど）も加えていく予定だ。Webでの視聴率を調べるために，来年早々にもパネラーとなるユーザーのパソコンに測定用ソフトを組み込む予定だ。最終的には，ケータイやiPodのようなモバイルデバイスの視聴率も測っていく。2006年の年末までに，400人のiPodユーザーを対象に実験を始めたいという。
米Nielsen Media Researchは“Anytime Anywhere Media Measurement (A2/M2)” という方針でTV視聴率を測定することにしている。 そうでなくても若者を中心にTV離れが進み，メディア接触のスタイルも変わってきているのだから，測定対象が多様化するのは当然の流れといえる。
◇参考
・Nielsen to Offer Integrated, All-Electronic Television Measurement Across Multiple Media Platforms（プレスリリース）
・Nielsen to Track TV Viewing on Web, iPods, Mobile Phones （Reuters.com）
・米ニールセンのTV視聴率調査が変わり，ＴＶ広告料も激変か（メディア・パブ）
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2006年06月08日
主要広告主のIBM ，BusinessWeek誌から撤退
米IBMは，有力ビジネス誌のBusinessWeekへの広告出稿を当分取りやめるようだ。WSJ.comが関係者の話として伝えている。
IBMはBusinessWeek誌にとってトップ広告主の一つ。IBMは同誌に2004年に1490万ドル，2005年に930万ドルも広告費を注ぎ込んでいた。それなのに一気に広告を取りやめたのは，IBMが要求していたディスカウントにBusinessWeekが応じなかったためとのことだ。
IBMは最近，2004年の4億2060万ドルから2005年の3億5500万ドルへと，広告費用を絞り込んでいる。広告メディアの見直しを進めており，ビジネス誌が犠牲になったことになる。一方で，ポッドキャストやWebサイト，ブログを新たな広告メディアとして利用し始めている。
◇参考
・IBM Decides to Pull Ads From BusinessWeek（WSJ.com）
IBMはBusinessWeek誌にとってトップ広告主の一つ。IBMは同誌に2004年に1490万ドル，2005年に930万ドルも広告費を注ぎ込んでいた。それなのに一気に広告を取りやめたのは，IBMが要求していたディスカウントにBusinessWeekが応じなかったためとのことだ。
IBMは最近，2004年の4億2060万ドルから2005年の3億5500万ドルへと，広告費用を絞り込んでいる。広告メディアの見直しを進めており，ビジネス誌が犠牲になったことになる。一方で，ポッドキャストやWebサイト，ブログを新たな広告メディアとして利用し始めている。
◇参考
・IBM Decides to Pull Ads From BusinessWeek（WSJ.com）
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2006年06月03日
ネット広告費が新聞を上回るかも：英Gurdianが伝える英広告市場
インターネット広告費が新聞広告費を今年中にも追い抜くかもしれない・・・・。こうした信じられないようなニュースを，英Guardian紙のサイトが報じている。
インターネット広告費がラジオ広告費を抜いたと大騒ぎしたのは，去年当たりであったはず。その次は先進国の一部で，2年後にも雑誌広告を追い抜くと見られている。その先の新聞広告費となると，追い抜くのは早くて5年先と見ていたのだが。
それなのに，英インターネット広告費が英国新聞広告費を上回る動きが見られるというのだ。英Guardianの記事によると，英大手広告会社のGroupMが来月発表するレポートの中で，今年の英広告市場122億ポンドのうち13.3%をインターネット広告費が占めるという。英国内新聞広告のシェアが13.2%と予測しているため，ネット広告が新聞広告を追い抜くことになる。アフィリエイト広告を含んでいないため，もっと差が開く可能性もあるという。
この予測，どこまで信じてよいのやら。でも，ネット広告費が急上昇し新聞広告費が急降下していることは確か。予想より早くネットが追い抜きそうだ。
◇参考
Net advertising 'to overtake national newspapers' （Guardian Unlimited）
・Net poised to overtake national press（FT.com）
インターネット広告費がラジオ広告費を抜いたと大騒ぎしたのは，去年当たりであったはず。その次は先進国の一部で，2年後にも雑誌広告を追い抜くと見られている。その先の新聞広告費となると，追い抜くのは早くて5年先と見ていたのだが。
それなのに，英インターネット広告費が英国新聞広告費を上回る動きが見られるというのだ。英Guardianの記事によると，英大手広告会社のGroupMが来月発表するレポートの中で，今年の英広告市場122億ポンドのうち13.3%をインターネット広告費が占めるという。英国内新聞広告のシェアが13.2%と予測しているため，ネット広告が新聞広告を追い抜くことになる。アフィリエイト広告を含んでいないため，もっと差が開く可能性もあるという。
この予測，どこまで信じてよいのやら。でも，ネット広告費が急上昇し新聞広告費が急降下していることは確か。予想より早くネットが追い抜きそうだ。
◇参考
Net advertising 'to overtake national newspapers' （Guardian Unlimited）
・Net poised to overtake national press（FT.com）
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2006年06月02日
記事単位で売買できるMochilaにAPも参加
２ヶ月ほど前に，メディア企業を顧客にしたデジタルコンテンツのオンライン・マーケットプレイスMochilaを紹介したが，このほどAP通信社も参加することになった。
わざわざメディア企業間で契約を結ばなくても，Mochilaのサイト上で記事単位でメディアの記事を売買できるようになっている。このほど，新たに通信社，新聞社，出版社の有力メディアが，このコンテンツマーケットプレイスに参画することになった。
参加メディアは次の通り。
The Associated Press,
Education World,
Hearst Magazines,
Future US,
Washington Post Express,
Motor News Media
◇参考
・Mochila Signs The AP, Hearst Mags (MEDIAWEEK)
・新聞，雑誌，Web用コンテンツを売買するオンライン・マーケットプレイスが開設（メディア・パブ）
わざわざメディア企業間で契約を結ばなくても，Mochilaのサイト上で記事単位でメディアの記事を売買できるようになっている。このほど，新たに通信社，新聞社，出版社の有力メディアが，このコンテンツマーケットプレイスに参画することになった。
参加メディアは次の通り。
The Associated Press,
Education World,
Hearst Magazines,
Future US,
Washington Post Express,
Motor News Media
◇参考
・Mochila Signs The AP, Hearst Mags (MEDIAWEEK)
・新聞，雑誌，Web用コンテンツを売買するオンライン・マーケットプレイスが開設（メディア・パブ）
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2006年05月31日
米国のネット広告が絶好調，1-3月期が前年比38%増に
米インターネット広告市場が絶好調だ。 The Interactive Advertising Bureau (IAB) と PricewaterhouseCoopers (PwC) の発表によると，2006年1-3月期の米インターネット広告費が前年同期比38%増の39億ドルと高成長を続けている。
発表資料の中で，1997年から2006年1-3月に至る四半期単位のインターネット広告費の推移をグラフで描いてくれている。ネットバブル時代からネットバブル崩壊時代へ，それから検索連動広告が急伸するWeb2.0時代へと，ネット広告市場がアップ→ダウン→アップを繰り返してきた。今年はビデオ広告が本格化するので，2003年以降の高成長はまだ続きそうだ。
＊クリックで拡大表示
◇参考
・INTERNET ADVERTISING REVENUES CLOSE TO $4 BILLION FOR Q1 2006 Continues Trend of Record Setting Quarters（プレスリリース）
発表資料の中で，1997年から2006年1-3月に至る四半期単位のインターネット広告費の推移をグラフで描いてくれている。ネットバブル時代からネットバブル崩壊時代へ，それから検索連動広告が急伸するWeb2.0時代へと，ネット広告市場がアップ→ダウン→アップを繰り返してきた。今年はビデオ広告が本格化するので，2003年以降の高成長はまだ続きそうだ。
＊クリックで拡大表示
◇参考
・INTERNET ADVERTISING REVENUES CLOSE TO $4 BILLION FOR Q1 2006 Continues Trend of Record Setting Quarters（プレスリリース）
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2006年05月29日
Googleのビデオ広告，パブリッシャーが覚悟すべきこと
Googleのビデオ広告がいよいよ始まった。
広告媒体サイトとなるパブリシャーの疑問に答えるために，Q&Aページ“Video ads: Your questions answered”が開かれている。
その中で，広告スペースを提供するパブリシャーにとって，気になることが2点あった。
Googleのビデオ広告は，AdSenseと同じようにシステマティックに運用するために，このようになったのだろう。パブリシャーは，これまでのビデオ広告との違いを認識しておく必要がある。
◇参考
・Video ads: Your questions answered(Inside AdSense)
・Google AdWords 動画広告の編集ガイドライン
・Google，ビデオ広告の配信を日本でも近く開始（メディア・パブ）
広告媒体サイトとなるパブリシャーの疑問に答えるために，Q&Aページ“Video ads: Your questions answered”が開かれている。
その中で，広告スペースを提供するパブリシャーにとって，気になることが2点あった。
Can I watch the videos appearing on my own site?パブリシャーサイトでユーザーが"Play"ボタンを押して広告ビデオを見ただけでは，新たに広告料金がパブリシャーに入らないと言うことなのか。ちょっと意外だったな。AdSense/AdWordsのように広告主サイトにユーザーを誘導しないと，広告料金が追加されないようだ。
Yes, you can watch the videos appearing on your site by clicking on the "Play" button--this will not affect your reports. However, please do not click on the advertiser's URL, or on the ad itself, which will also bring you to the advertiser's site. Clicking on the ad or URL could generate invalid clicks on your account and inflate advertiser costs.
Do I get to preview video ads before they're displayed on my site to make sure there isn't any inappropriate content?パブリシャーは，事前に自ビデオ広告の内容を見ることができない。Googleを信用しなさいということだ。
All video ads are screened against the Video Editorial Guidelines set by AdWords, so like all Google ads displayed through AdSense for content, they are family safe.
Googleのビデオ広告は，AdSenseと同じようにシステマティックに運用するために，このようになったのだろう。パブリシャーは，これまでのビデオ広告との違いを認識しておく必要がある。
◇参考
・Video ads: Your questions answered(Inside AdSense)
・Google AdWords 動画広告の編集ガイドライン
・Google，ビデオ広告の配信を日本でも近く開始（メディア・パブ）
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2006年05月12日
Google Trends，マーケッター必須のツールに
“Google Trends”は企業のマーケッターにとって必須のツールになりそうだ。Googleが始めたベータ版サービスであるが，特にグローバルな市場調査に役に立つだろう。
Google Trendsは，特定の用語（キーワード）について，国別，地域別，言語別にネットユーザーの関心度をグラフで示してくれるサービスである。過去2年間に渡る検索エンジン問い合わせ数とニュース本数を，時系列に表示してくれる。キーワードのトレンドが読みとれる。
Googleは検索エンジンサービスを介して，世界中から来る検索問い合わ情報（コンテンツ）を掻き集めている。その膨大なコンテンツが貴重なマーケッティング情報になるのは言うまでもない。今回のGoogle Trendsは，その一部を，あたかも還元という形で，ユーザーへ公開したものと言える。Googleらしい，うまいやり方である。
実際に，試してみた。“Google Trends”の検索窓に，調べたい用語を入力すればよい。複数の項目を比較したければ，カンマで区切って入力する。例として，「japan,china」を入力してみた。世界各国の人が，日本と中国のどっちに関心を寄せているかを調べてみた。
*クリックで拡大表示*
全世界で見れば，検索問い合わせ本数もニュース本数も中国が日本を上回る。都市別では，香港は当然として，華僑の多いシンガポールなどは，中国への関心が圧倒的に高い。しかしバンコックは逆に，日本が大きく中国を上回っていた。オーストラリアの主要都市は，日本と中国に対する関心度はほぼ同等のようだ。
米国で調べてみると，やはり米国人の目は日本よりも中国に向いている。都市別では，日本のほうに関心を抱いている都市は，日系人の多いホノルルくらいである。ニューヨークやワシントンとなると，中国への関心度は日本への関心度に比べ倍近い。
国別に調べると，欧米ではほとんどの国で，中国への関心のほうが高い。南米でもブラジルもそうだが，中国の圧勝だ。日本への関心が高い国としては，タイが目立つ。親日国家のトルコは，日本と中国はほぼ互角だった。意外だったのは韓国で，中国よりも日本に関心を寄せている。両国間でいろんなことがあるので，日本の動向が気になるのだろう。
商品の市場調査にも威力を発揮しそうだ。「ipod、psp、xbox」を比較してみたが，国や都市によって，違いが浮き彫りになり面白い。
◇参考
・New Google Search Technologies Make Information Easier to Discover, Organize and Share（プレスリリース）
・Yes, we are still all about search
Google Trendsは，特定の用語（キーワード）について，国別，地域別，言語別にネットユーザーの関心度をグラフで示してくれるサービスである。過去2年間に渡る検索エンジン問い合わせ数とニュース本数を，時系列に表示してくれる。キーワードのトレンドが読みとれる。
Googleは検索エンジンサービスを介して，世界中から来る検索問い合わ情報（コンテンツ）を掻き集めている。その膨大なコンテンツが貴重なマーケッティング情報になるのは言うまでもない。今回のGoogle Trendsは，その一部を，あたかも還元という形で，ユーザーへ公開したものと言える。Googleらしい，うまいやり方である。
実際に，試してみた。“Google Trends”の検索窓に，調べたい用語を入力すればよい。複数の項目を比較したければ，カンマで区切って入力する。例として，「japan,china」を入力してみた。世界各国の人が，日本と中国のどっちに関心を寄せているかを調べてみた。
*クリックで拡大表示*
全世界で見れば，検索問い合わせ本数もニュース本数も中国が日本を上回る。都市別では，香港は当然として，華僑の多いシンガポールなどは，中国への関心が圧倒的に高い。しかしバンコックは逆に，日本が大きく中国を上回っていた。オーストラリアの主要都市は，日本と中国に対する関心度はほぼ同等のようだ。
米国で調べてみると，やはり米国人の目は日本よりも中国に向いている。都市別では，日本のほうに関心を抱いている都市は，日系人の多いホノルルくらいである。ニューヨークやワシントンとなると，中国への関心度は日本への関心度に比べ倍近い。
国別に調べると，欧米ではほとんどの国で，中国への関心のほうが高い。南米でもブラジルもそうだが，中国の圧勝だ。日本への関心が高い国としては，タイが目立つ。親日国家のトルコは，日本と中国はほぼ互角だった。意外だったのは韓国で，中国よりも日本に関心を寄せている。両国間でいろんなことがあるので，日本の動向が気になるのだろう。
商品の市場調査にも威力を発揮しそうだ。「ipod、psp、xbox」を比較してみたが，国や都市によって，違いが浮き彫りになり面白い。
◇参考
・New Google Search Technologies Make Information Easier to Discover, Organize and Share（プレスリリース）
・Yes, we are still all about search
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2006年04月28日
自動車の広告，紙からネットへのシフトが加速化
乗用車購入者がアテにしている情報源が，旧来マスメディアからインターネットに変わってきている。それに合わせて昨年あたりから，自動車広告もインターネットメディアへの傾斜が一気に進んでいる。特にプリントメディアからのシフトが明確になってきた。
車を購入する前に新聞広告を見た顧客は35%しかいないことが，自動車のディーラーサイトでの調査で明らかになった（Media Buyer Plannerより）。またeMarketer の予測でも，オンラインシフトを浮き彫りにした。自動車メーカーのオンライン広告費は，2005年の14億ドルから2007年には27億ドルと，2年間でほぼ倍増する。
メディア別の広告配分もはっきりと変わってきている。Ford Motorの場合，プリント広告費の割合を一昨年の23.5%から昨年の21%へと減らしている。だがオンライン広告は3%から3.5%と増やした。GMの場合も，プリント広告費を17.1%から15.8%と減らしたのに対し，オンライン広告費は2.4%から3.5%と増やした。今年はさらに，このプリントからネットへのシフトが加速化するだろう。
このシフトで打撃を被ったのが米国の新聞。昨年12月の自動車広告費は，Tribune Coが前年同期比で16%減，Lee Enterprisesが同15.2%減，McClatchy が同20%減と大幅に落ち込んだ。
◇参考
・Study: Auto Shoppers Ignore Print Ads; More Auto Ad Spending Online（Media Buyer Planner）
・乗用車の新規購入者，旧来メディアを敬遠しインターネットに傾斜（メディア・パブ）
・GMが広告予算を2億ドル削減，一方でデジタルメディア広告は強化（メディア・パブ）
車を購入する前に新聞広告を見た顧客は35%しかいないことが，自動車のディーラーサイトでの調査で明らかになった（Media Buyer Plannerより）。またeMarketer の予測でも，オンラインシフトを浮き彫りにした。自動車メーカーのオンライン広告費は，2005年の14億ドルから2007年には27億ドルと，2年間でほぼ倍増する。
メディア別の広告配分もはっきりと変わってきている。Ford Motorの場合，プリント広告費の割合を一昨年の23.5%から昨年の21%へと減らしている。だがオンライン広告は3%から3.5%と増やした。GMの場合も，プリント広告費を17.1%から15.8%と減らしたのに対し，オンライン広告費は2.4%から3.5%と増やした。今年はさらに，このプリントからネットへのシフトが加速化するだろう。
このシフトで打撃を被ったのが米国の新聞。昨年12月の自動車広告費は，Tribune Coが前年同期比で16%減，Lee Enterprisesが同15.2%減，McClatchy が同20%減と大幅に落ち込んだ。
◇参考
・Study: Auto Shoppers Ignore Print Ads; More Auto Ad Spending Online（Media Buyer Planner）
・乗用車の新規購入者，旧来メディアを敬遠しインターネットに傾斜（メディア・パブ）
・GMが広告予算を2億ドル削減，一方でデジタルメディア広告は強化（メディア・パブ）
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2006年04月25日
やっぱり変だよMySpace，ページビュー見直し論へ発展へ
MySpaceのページビュー（PV)が異常に伸びている。Alexaのデータからも分かるように，留まる気配が見当たらない。
comScoreによると，2006年3月のMySpaceのページビューは288億PVで，MSNの203億PVを追い抜き第2位へ。329億PVでトップを走るYahooの背中が間近に見えてきた。だが，Pali Capital のアナリストによるとMySpaceの今年の売上は2億ドルと，世界トップクラスのPVを誇るサイトにしては少なすぎる。落とし穴がありそうだ。MySpaceのPVがインフレではとの疑惑が沸き上がってきているのだ（NYTimes.com，Publishing 2.0より）。
Mike Davidsonのブログが，なぜMySpaceのページビュー数が異常に多いのかを，細かく分析している。要するにMySpaceのサイト全体がクリック増産工場として設計されているとのことだ。インスタントメッセージ（IM)サイトのPVが多いのと同じである。
いよいよPVを抜本的に見直す時期に来ているようだ。使い勝手を犠牲にしてまで，PVを増やすページ設計が未だに横行している。ページビュー保証の広告が健在だからしかたがないのかも。だが，Ajaxの台頭により，そろそろPVを競う時代が終わりつつあるのも確か。MySpaceの異常PV現象を契機に，PV見直しの議論が活発になりそうだ。
また同時に，Web2.0の異常ブームを冷静に見直すべき時かも。CGMをベースにしたWeb2.0風サイトの多くが，爆発的にPVを急増させている。だが，MySpaceと同様，PVが増えても，そのまま売上増に直結しない心配があるからだ。このため，MySpaceでも，FoxTVをからませて，1.0的なアプローチで事業展開していきたいようだ。消費者同士がペチャクチャ喋り合っているだけでは，make moneyしないということか。
◇参考
・Inflated MySpace Page Views Explain 10-Cent CPMs（Techdirt）
・What If Media 2.0 Is Less Profitable Than Media 1.0?（Publishing 2.0）
・For MySpace, Making Friends Was Easy. Big Profit Is Tougher. (NYTimes.com)
・MySpace: Unstoppable Force or Unnecessary Click Factory?（Mike Davidson）
comScoreによると，2006年3月のMySpaceのページビューは288億PVで，MSNの203億PVを追い抜き第2位へ。329億PVでトップを走るYahooの背中が間近に見えてきた。だが，Pali Capital のアナリストによるとMySpaceの今年の売上は2億ドルと，世界トップクラスのPVを誇るサイトにしては少なすぎる。落とし穴がありそうだ。MySpaceのPVがインフレではとの疑惑が沸き上がってきているのだ（NYTimes.com，Publishing 2.0より）。
Mike Davidsonのブログが，なぜMySpaceのページビュー数が異常に多いのかを，細かく分析している。要するにMySpaceのサイト全体がクリック増産工場として設計されているとのことだ。インスタントメッセージ（IM)サイトのPVが多いのと同じである。
いよいよPVを抜本的に見直す時期に来ているようだ。使い勝手を犠牲にしてまで，PVを増やすページ設計が未だに横行している。ページビュー保証の広告が健在だからしかたがないのかも。だが，Ajaxの台頭により，そろそろPVを競う時代が終わりつつあるのも確か。MySpaceの異常PV現象を契機に，PV見直しの議論が活発になりそうだ。
また同時に，Web2.0の異常ブームを冷静に見直すべき時かも。CGMをベースにしたWeb2.0風サイトの多くが，爆発的にPVを急増させている。だが，MySpaceと同様，PVが増えても，そのまま売上増に直結しない心配があるからだ。このため，MySpaceでも，FoxTVをからませて，1.0的なアプローチで事業展開していきたいようだ。消費者同士がペチャクチャ喋り合っているだけでは，make moneyしないということか。
◇参考
・Inflated MySpace Page Views Explain 10-Cent CPMs（Techdirt）
・What If Media 2.0 Is Less Profitable Than Media 1.0?（Publishing 2.0）
・For MySpace, Making Friends Was Easy. Big Profit Is Tougher. (NYTimes.com)
・MySpace: Unstoppable Force or Unnecessary Click Factory?（Mike Davidson）
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2006年04月19日
利用者増えるマッピングサービス，Techcrunchが主要サービスを比較
オンライン・マッピング・サービスの人気が上昇している。ComScore Media Metrixの調査では，ユーザー数が1年間で約20%増えた（Forbes.comの記事より）。
最も人気が高い地図サービスは老舗のMapquest（AOL）で，3月の月間ユニークユーザー数は4640万人。2番手を，新興のYahoo Maps とGoogle Mapsが激しく競う。3月は，Yahoo Mapsが2000万人で， Google Mapsが1910万であった。
ポータルサイトの看板として，マッピングサービスは必須となっている。そこで，Mapquest，Yahoo Maps，Google Mapsに， Ask Maps と Microsoft Windows Live Localを加えた5サービスを，お馴染みの TechCrunchが取り上げ，views, navigation, mapping routes, actions ， services& pricingの各項目を比較した。その結果の総合評価としては，Yahoo Maps がベストのマッピングサービスとなっている。詳細は， Comparing the Mapping Services で。
◇参考
・Making Money From Online Maps （Forbes.com）
・Comparing the Mapping Services （TechCrunch）
最も人気が高い地図サービスは老舗のMapquest（AOL）で，3月の月間ユニークユーザー数は4640万人。2番手を，新興のYahoo Maps とGoogle Mapsが激しく競う。3月は，Yahoo Mapsが2000万人で， Google Mapsが1910万であった。
ポータルサイトの看板として，マッピングサービスは必須となっている。そこで，Mapquest，Yahoo Maps，Google Mapsに， Ask Maps と Microsoft Windows Live Localを加えた5サービスを，お馴染みの TechCrunchが取り上げ，views, navigation, mapping routes, actions ， services& pricingの各項目を比較した。その結果の総合評価としては，Yahoo Maps がベストのマッピングサービスとなっている。詳細は， Comparing the Mapping Services で。
◇参考
・Making Money From Online Maps （Forbes.com）
・Comparing the Mapping Services （TechCrunch）
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2006年04月13日
ブログ，ポッドキャスト，RSS向けの新型広告，爆発的な伸びを
インターネットには新しいタイプの広告が次々に生まれてくる。ブログ，ポッドキャスト，RSSフィードを利用した広告も，昨年あたりから急浮上してきた。
PQ Media の調査によると，ブログ，ポッドキャスト，RSSフィードといったユーザー生成メディア（user-generated online media）の広告費が，2005年は前年比198.4%増の2040万ドルと，この1年で約3倍に膨れあがった。今年は前年比144.9%増の4900万ドルに達すると予測。まだ市場規模は小さいが，今後とも急成長が見込めるという。2010年まで平均して106.1%の倍々成長を続け，2010年には7億5700万ドル規模に達すると期待している。
2005年では，ブログ広告費が1660万ドル，ポッドキャスト広告費が310万ドル，RSS広告費が65万ドルであった。だが，2010年にはポッドキャスト広告費がブログ広告費を追い抜くと予測している。2010年には，ブログ広告費が3億40万ドル，ポッドキャスト広告費が3億2700万ドル，RSS広告費が1億2960万ドルと見積もっている。
こうした予測は，Web2.0的なビジネスが順調に展開していくことを前提にしているようだ。
◇参考
・New PQ Media Report: Blog, Podcast, RSS Advertising Grow Fastest Among Alternative Media, Surging 198% in 2005 and Forecast to Grow 145% in 2006（プレスリリース）
PQ Media の調査によると，ブログ，ポッドキャスト，RSSフィードといったユーザー生成メディア（user-generated online media）の広告費が，2005年は前年比198.4%増の2040万ドルと，この1年で約3倍に膨れあがった。今年は前年比144.9%増の4900万ドルに達すると予測。まだ市場規模は小さいが，今後とも急成長が見込めるという。2010年まで平均して106.1%の倍々成長を続け，2010年には7億5700万ドル規模に達すると期待している。
2005年では，ブログ広告費が1660万ドル，ポッドキャスト広告費が310万ドル，RSS広告費が65万ドルであった。だが，2010年にはポッドキャスト広告費がブログ広告費を追い抜くと予測している。2010年には，ブログ広告費が3億40万ドル，ポッドキャスト広告費が3億2700万ドル，RSS広告費が1億2960万ドルと見積もっている。
こうした予測は，Web2.0的なビジネスが順調に展開していくことを前提にしているようだ。
◇参考
・New PQ Media Report: Blog, Podcast, RSS Advertising Grow Fastest Among Alternative Media, Surging 198% in 2005 and Forecast to Grow 145% in 2006（プレスリリース）
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2006年04月12日
検索ユーザーの62%，検索結果のトップページ内だけをクリック
iProspecは検索ユーザーの行動調査レポート(2006年4月版）"iProspect Search Engine User Behavior Study "(April 2006) を公開している。
それによると，検索ユーザーの62％は，検索結果のトップページだけから必要な情報を探しクリックしていた。2002年は48%，2004年は60%であった。つまり，検索結果のトップページしか見ないユーザーが，年々増えていることになる。
検索結果の最初の3ページの中から選んでクリックする検索ユーザーの割合は，90%であった。これも，2002年の81%，2004年の87%からアップしている。言い換えると，検索結果の4ページ目以降をチェックするユーザーは大幅に減ってきているのだ。
SEO支援会社はますます繁盛しそうだ。
◇参考
・White Papers & Search Engine Marketing Research Studies(iProspect)
・Study: Two-Thirds Of Searchers Click On First Results Page（MediaPostPublications）
それによると，検索ユーザーの62％は，検索結果のトップページだけから必要な情報を探しクリックしていた。2002年は48%，2004年は60%であった。つまり，検索結果のトップページしか見ないユーザーが，年々増えていることになる。
検索結果の最初の3ページの中から選んでクリックする検索ユーザーの割合は，90%であった。これも，2002年の81%，2004年の87%からアップしている。言い換えると，検索結果の4ページ目以降をチェックするユーザーは大幅に減ってきているのだ。
SEO支援会社はますます繁盛しそうだ。
◇参考
・White Papers & Search Engine Marketing Research Studies(iProspect)
・Study: Two-Thirds Of Searchers Click On First Results Page（MediaPostPublications）
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2006年04月07日
DVR広告は誰も見ていない，米国でTV広告料見直しに発展か
米TV業界が恐れていたことが現実となってきた。NielsenのTV視聴率データ（minute-by-minute ratings）により，DVR（DVDレコーダー）のＣＭスキップが頻繁に行われていることが明らかになった。TV広告料金への影響が避けられない。
生放送視聴でも，コマーシャルブレーク時の視聴率低下が深刻だ。たとえばCBS の人気番組 "CSI" のNielsen視聴率は，成人（25歳〜54歳）の場合で9.5%であるが，"CSI"のコマーシャルブレイク時の視聴率は8.1%に落ちている。つまり，視聴者の15%はコマーシャルを視ていないのだ。
広告効果が問われているTVコマーシャル。広告料金の見直しは必至となってきた。この動きを，Media Postがよく追っている。昨日も，“New Data Reveals Virtually No Viewers For Time-Shifted Spots”という見出しの記事が参考になった。その記事によると，DVR（DVDレコーダー）のようなタイム・シフト・モードでは，視聴者はほとんどコマーシャルを見ていないとのことだ。TV広告料金にDVR視聴分も入っているとなると，広告主から不満が噴出するのは当然かも。
最近のNielsenのTV視聴率データでは，DVRに録画した番組を1週間以内に再生した視聴者数なども算出している。
Foxの"American Idol" （Tuesday edition）や ABCの "Desperate Housewives" の視聴データでは，DVR視聴者のほとんどがコマーシャルを視ていないとの結果を示していたという。つまり，生放送のコマーシャル視聴率と（生放送＋1週間以内録画再生）のコマーシャル視聴率が同じ数値であったのだ。
こうなると，DVR視聴者数は広告対象者ではなくなる。そのDVRユーザーが，これからも増え続けるのは間違いない。雑誌広告や新聞広告と同じくTV広告にも激震が。
◇参考
・New Data Reveals Virtually No Viewers For Time-Shifted Spots(MediaDailyNews）
・Prime Scene Investigation: Top Shows Kill Commercial Ratings(MediaDailyNews）
・米ニールセンのTV視聴率調査が変わり，ＴＶ広告料も激変か（メディア・パブ）
生放送視聴でも，コマーシャルブレーク時の視聴率低下が深刻だ。たとえばCBS の人気番組 "CSI" のNielsen視聴率は，成人（25歳〜54歳）の場合で9.5%であるが，"CSI"のコマーシャルブレイク時の視聴率は8.1%に落ちている。つまり，視聴者の15%はコマーシャルを視ていないのだ。
広告効果が問われているTVコマーシャル。広告料金の見直しは必至となってきた。この動きを，Media Postがよく追っている。昨日も，“New Data Reveals Virtually No Viewers For Time-Shifted Spots”という見出しの記事が参考になった。その記事によると，DVR（DVDレコーダー）のようなタイム・シフト・モードでは，視聴者はほとんどコマーシャルを見ていないとのことだ。TV広告料金にDVR視聴分も入っているとなると，広告主から不満が噴出するのは当然かも。
最近のNielsenのTV視聴率データでは，DVRに録画した番組を1週間以内に再生した視聴者数なども算出している。
Foxの"American Idol" （Tuesday edition）や ABCの "Desperate Housewives" の視聴データでは，DVR視聴者のほとんどがコマーシャルを視ていないとの結果を示していたという。つまり，生放送のコマーシャル視聴率と（生放送＋1週間以内録画再生）のコマーシャル視聴率が同じ数値であったのだ。
こうなると，DVR視聴者数は広告対象者ではなくなる。そのDVRユーザーが，これからも増え続けるのは間違いない。雑誌広告や新聞広告と同じくTV広告にも激震が。
◇参考
・New Data Reveals Virtually No Viewers For Time-Shifted Spots(MediaDailyNews）
・Prime Scene Investigation: Top Shows Kill Commercial Ratings(MediaDailyNews）
・米ニールセンのTV視聴率調査が変わり，ＴＶ広告料も激変か（メディア・パブ）
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2006年04月03日
米国のマーケッターが仕掛けるネット広告とは
新しいオンライン広告手法を，米国企業のマーケッターがどの程度，2006年に取り組もうとしているのだろうか。
その調査のためのアンケートが，昨年12月に開かれたAd:Tech の出席者を対象に実施された。Ad:Tech は広告業界の専門会議なので，結果に少しバイアスがかかっているかもしれない。
eMarketerのレポートによると，今年手がけるネット広告手法としては，回答者の40%がRSSフィード配信を，30%が自前のブログをあげている。つまり企業サイトを広告メディアとして位置づけている。以下は，新しい広告手法に回答者の何%が取り組もうとしているかを示している。
・Adding RSS feeds:40%
・In-house blogs:35%
・Ads on third party blogs/blog networks:30%
・Video ads:27%
・Ads in RSS feeds:21%
・Mobile/wireless:20%
・In-house podcasting:18%
・Sponsoring podcasting:14%
・Product placemnt in video games:10%
◇参考
・Sizing Up Mobile Advertising (eMarkter)
その調査のためのアンケートが，昨年12月に開かれたAd:Tech の出席者を対象に実施された。Ad:Tech は広告業界の専門会議なので，結果に少しバイアスがかかっているかもしれない。
eMarketerのレポートによると，今年手がけるネット広告手法としては，回答者の40%がRSSフィード配信を，30%が自前のブログをあげている。つまり企業サイトを広告メディアとして位置づけている。以下は，新しい広告手法に回答者の何%が取り組もうとしているかを示している。
・Adding RSS feeds:40%
・In-house blogs:35%
・Ads on third party blogs/blog networks:30%
・Video ads:27%
・Ads in RSS feeds:21%
・Mobile/wireless:20%
・In-house podcasting:18%
・Sponsoring podcasting:14%
・Product placemnt in video games:10%
◇参考
・Sizing Up Mobile Advertising (eMarkter)
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2006年03月27日
米広告主の78%，TV広告効果に厳しい判定を
米国でも，ＴＶ広告からインターネット広告への流れが速まっているようだ。
2005 Television Advertising Forum でANA（The Association of National Advertisers)が発表した調査（ Forrester との共同調査）によると，この2年間でＴＶ広告の効果が落ちてきたと，米広告主の78%もが厳しい評価を下している。そこで，広告主の80%はインターネット広告費を増やしているという。
また広告主の70%は，「HDDレコーダーやVOD(video-on-demand）が，30秒スポット広告の効果を減退させ，時には台無しにしている」と 苦言を呈している。
かようにTV広告市場は逆風が強まっている。米TV広告費が2007年にはついにマイナス成長に向きを変えるとForresterは予測。
◇参考
・ANA Marketers: Our TV Spots Are Tanking（ClickZ News）
・Major Marketers: TV Spots Less Effective; Eyeing Online, Search（MarketingVOX）
2005 Television Advertising Forum でANA（The Association of National Advertisers)が発表した調査（ Forrester との共同調査）によると，この2年間でＴＶ広告の効果が落ちてきたと，米広告主の78%もが厳しい評価を下している。そこで，広告主の80%はインターネット広告費を増やしているという。
また広告主の70%は，「HDDレコーダーやVOD(video-on-demand）が，30秒スポット広告の効果を減退させ，時には台無しにしている」と 苦言を呈している。
かようにTV広告市場は逆風が強まっている。米TV広告費が2007年にはついにマイナス成長に向きを変えるとForresterは予測。
◇参考
・ANA Marketers: Our TV Spots Are Tanking（ClickZ News）
・Major Marketers: TV Spots Less Effective; Eyeing Online, Search（MarketingVOX）
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Googleの雑誌広告事業，ネット広告のようには上手くいかない
Googleの雑誌広告事業が苦戦している（BusinessWeek online，Techdirtより）。
Googleは，インターネット広告のノウハウを活かして雑誌広告事業にも着手している。検索広告AdWordsのように，雑誌にもロングテール広告を取り込めるのではとの狙いがある。雑誌の広告枠を広告主に競売しているのだが，広告料金となる落札価格が期待はずれで，広告主の食い付きが今一つのようである。
Techdirtは，Googleのインターネット広告事業が成功している要因として次の三つをあげている。
(1) the ease of buying ads
(2) the relevance of the ads as someone was searching
(3) the ability to click through to what you were looking for immediately.
ところが，AdWordの手法を踏襲しても，雑誌広告事業では(1)は適用できても，(2)と(3)は適用できないということだ。Googleといえども，インターネット広告事業のようには，雑誌広告事業が上手く展開できていないようだ。
◇参考
・Google's Print Auction Fizzles （BusinessWeek online）
・Advertisers Still Don't See The Benefit In Google's Print Ad Sales（Techdirt）
・Googleが雑誌広告事業に本腰，28雑誌を対象にAdWordsオークションを（メディア・パブ）
Googleは，インターネット広告のノウハウを活かして雑誌広告事業にも着手している。検索広告AdWordsのように，雑誌にもロングテール広告を取り込めるのではとの狙いがある。雑誌の広告枠を広告主に競売しているのだが，広告料金となる落札価格が期待はずれで，広告主の食い付きが今一つのようである。
Techdirtは，Googleのインターネット広告事業が成功している要因として次の三つをあげている。
(1) the ease of buying ads
(2) the relevance of the ads as someone was searching
(3) the ability to click through to what you were looking for immediately.
ところが，AdWordの手法を踏襲しても，雑誌広告事業では(1)は適用できても，(2)と(3)は適用できないということだ。Googleといえども，インターネット広告事業のようには，雑誌広告事業が上手く展開できていないようだ。
◇参考
・Google's Print Auction Fizzles （BusinessWeek online）
・Advertisers Still Don't See The Benefit In Google's Print Ad Sales（Techdirt）
・Googleが雑誌広告事業に本腰，28雑誌を対象にAdWordsオークションを（メディア・パブ）
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2006年03月25日
Google，無線LANユーザー向けのターゲット広告手法を特許出願中
Googleが2〜3年前から出願していた特許が今，続々と公開されている。
米特許商標庁（US Patent and Trademark Office：USPTO）から公開された特許，patent application (No. 20060059044)もその一つ。これは，WiFi（無線LAN）ユーザーに向けてのターゲット広告に関する特許である。WiFiホットスポットからのアクセスに対して，技術的にピンポイントで場所を特定できる。そこで，Wi-Fiユーザーに向けて，その場所に対応したローカル広告を打てば，広告効果が期待できるはずだ。
広告枠としては，WiFiホットスポットからアクセスした場合の初期画面が使える。だが，それよりも広告効果を高められそうなのは，検索やメール（G-Mail)などのサービス利用においてであろう。たとえば，ユーザーがキーワード「花」で検索をかけると，検索結果の表示ページに「最寄りの花屋」の広告が掲載されるとか。
Googleは既に昨年秋から，Mountain Viewで無料のWiFiサービスを試みている。この特許をベースにした広告を仕掛けくるのでは。
◇参考
・Google Seeks Patent for Targeting Ads on Wi-Fi Hotspots（ClickZ)
・Google GeoAds beta（Shimon Sandler）
・ Google SF WiFi proposal ：174ページのPDFファイル
米特許商標庁（US Patent and Trademark Office：USPTO）から公開された特許，patent application (No. 20060059044)もその一つ。これは，WiFi（無線LAN）ユーザーに向けてのターゲット広告に関する特許である。WiFiホットスポットからのアクセスに対して，技術的にピンポイントで場所を特定できる。そこで，Wi-Fiユーザーに向けて，その場所に対応したローカル広告を打てば，広告効果が期待できるはずだ。
広告枠としては，WiFiホットスポットからアクセスした場合の初期画面が使える。だが，それよりも広告効果を高められそうなのは，検索やメール（G-Mail)などのサービス利用においてであろう。たとえば，ユーザーがキーワード「花」で検索をかけると，検索結果の表示ページに「最寄りの花屋」の広告が掲載されるとか。
Googleは既に昨年秋から，Mountain Viewで無料のWiFiサービスを試みている。この特許をベースにした広告を仕掛けくるのでは。
◇参考
・Google Seeks Patent for Targeting Ads on Wi-Fi Hotspots（ClickZ)
・Google GeoAds beta（Shimon Sandler）
・ Google SF WiFi proposal ：174ページのPDFファイル
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2006年03月22日
Ajax採用のホテル予約サイト“Paguna”
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2006年02月24日
PR（Press Release）マーケッティングでもWeb2.0の看板を
PR（Press Release）マーケッティングの世界でも，Web2.0の看板を掲げる会社が現れてきた。プレスリリースの配信会社であるPRWebが，自らWeb 2.0 PR会社と名乗りでた。 PRWebのWeb2.0サービスは次の通り（Lee Oddenのブログより）。
＊301url.com ：これは，長いurlを短縮するサービスである。長いurlのページに，短縮urlでアクセスできるようになる。
実際に，私の自宅の衛星写真（Google Maps)ページで試してみた。urlは次のように，長い数字の羅列となる。
http://maps.google.co.jp/?ll=35.626483,139.530262&spn=0.004387,0.00545&t=k
このサービスでは，301url.com/○・・○と，短縮urlを設定できる（○・・○）をユーザーが設定）。
そこで，○・・○をmyhouseとして登録した。確かに下の短縮urlで自宅の衛星写真ページに飛ぶことができた。
http://301url.com/myhouse
＊PRWebPhotowire.com ：プレスリリース用の写真など格納してくれるストレージサービス。無料で利用できる。
＊RSSPad.com：RSSフィード化サービス。ブログのように，プレスリリースにトラックバック機能を付加できる。必要に応じて，そのトラックバックを外すことも可能。トラックバックスパム対策も講じてくれる。
＊PRWebPodcast.com ：ポッドキャストによるプレスリリースサービス。プレスリリースのトピックをテーマにしたインタビュー（5〜7分間）にも対応してくれる。
Web2.0時代ともなると，プレスリリースも一方向ではダメということか。
◇参考
・Web 2.0 Press Release Marketing（WebProNews）
＊301url.com ：これは，長いurlを短縮するサービスである。長いurlのページに，短縮urlでアクセスできるようになる。
実際に，私の自宅の衛星写真（Google Maps)ページで試してみた。urlは次のように，長い数字の羅列となる。
http://maps.google.co.jp/?ll=35.626483,139.530262&spn=0.004387,0.00545&t=k
このサービスでは，301url.com/○・・○と，短縮urlを設定できる（○・・○）をユーザーが設定）。
そこで，○・・○をmyhouseとして登録した。確かに下の短縮urlで自宅の衛星写真ページに飛ぶことができた。
http://301url.com/myhouse
＊PRWebPhotowire.com ：プレスリリース用の写真など格納してくれるストレージサービス。無料で利用できる。
＊RSSPad.com：RSSフィード化サービス。ブログのように，プレスリリースにトラックバック機能を付加できる。必要に応じて，そのトラックバックを外すことも可能。トラックバックスパム対策も講じてくれる。
＊PRWebPodcast.com ：ポッドキャストによるプレスリリースサービス。プレスリリースのトピックをテーマにしたインタビュー（5〜7分間）にも対応してくれる。
Web2.0時代ともなると，プレスリリースも一方向ではダメということか。
◇参考
・Web 2.0 Press Release Marketing（WebProNews）
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