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2010年08月20日

デンバーの地方雑誌、「グルーポン」で新規の定期購読者を4715人獲得

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 共同購入クーポンサイトのGroupon(グルーポン)旋風が、毎日のように世界各地で巻き起こっている。

 そこで読者離れが進む雑誌や新聞も、グルーポンで定期購読者の獲得に乗り出した。その動きをThe Nieman Journalism Labが詳しく紹介している。その中で成功事例として話題にしているのが、米デンバーの地方雑誌「5280」である。1日で4715人の年間購読者を新規に獲得した。デンバーのグルーポンで特定の日に、年間購読費14ドルを共同購入者には半額の7ドルに割引するというサービスである。


GrouponMag5280.jpg

 この成功事例に刺激を受けて、グルーポンを活用する雑誌社や新聞社が次々と現れ始めた。以下は6月以降で、グルーポンにより新規の定期購読者を1000人以上獲得した雑誌である。

GrouponMagSubscription.jpg

 確かにグルーポンは、1000人前後の定期購読者をほとんど瞬時に確保できる可能性のある「特効薬」かもしれない。でも「麻薬」のようなところもあり、いつも使える離れ業ではないかもしれない。新規の購読者に限定するようなので、既存の定期購読者が不満を持つであろう。グルーポンよる新規年間購読者が1年後の更改時に、通常の購読料を払うかどうかも気になる。

6月以降、31タイトルの雑誌や新聞がグルーポン・サービスを実施し、総計32,851人の新規定期購読者を獲得したという。なかには、 the Chicago Tribuneや Washington Post の新聞も試したようだ。

◇参考
・Summer of (Groupon) love: Social discounting helps magazines sell subscriptions on the cheap(The Nieman Journalism Lab)
・



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posted by 田中善一郎 at 08:05 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年07月25日

音楽のヒットチャートも新しい時代へ、ビルボードに代わる「Ultimate Chart」が台頭か

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 ポピュラー音楽のヒットチャートには、今でもBillboard Hot 100とかBillboard 200などがよく使われているようだ。これまで音楽CDの販売枚数とかラジオのオンエア回数などを集計してランキングを付けたりしていた。

 でも音楽市場はこの7年近くの間に大きく変わった。米国の場合でも、音楽CDの売上が激減し、それに代わってオンラインの音楽配信(ダウンロード)が主流になっている。また音楽配信が普及するに伴い、アルバムからシングルへの購入シフトが加速したのも、この数年の変化でもある。

 歌曲や歌手の人気度を追跡するには、もうCDの販売枚数などを集計するだけでは時代遅れになってきている。オンラインビジネスが中心になっているのだから、Amazon 、iTunes 、YouTube 、VEVO 、Pandora 、Last.fm、Clear Channel、 Myspace 、 Facebook、Yahoo 、AOL などのオンラインサイトで音楽関連の情報も収集し解析しなければ、今の時代を反映したヒットチャートにはならないはず。

 というころで、オンラインメディアの調査会社BigChampagneが先週、オンライン情報を取り込んだポピュラー音楽ヒットチャート“The Ultimate Chart”を発表した。ArtistsとSongsのそれぞれについて、最新のトップ100がランキングされている。ちなみにArtistのトップ3は、次の3人のシンガーに。

UltimateChartArtist.jpg

 EninemとLady Gaga、それに個人的には全く知らなかったJustin Bieberというカナダのポップシンガーが選ばれていた。3人とも当然のように、多くのTwitterのフォロワーやFacebook(ファンページ)のファンを抱え、YouTubeでは億を超える動画再生回数を誇っている。ソーシャルメディアのユーザーが彼らを支援している。

*Eminem
http://twitter.com/Eminem(フォロワー:1,145,898人)
http://www.facebook.com/Eminem(ファン:8,070,563 人)
http://www.youtube.com/Eminem(動画再生回数の合計:139,237,109回)

*Lady Gaga
http://twitter.com/ladygaga(フォロワー:5,076,804人)
http://www.facebook.com/ladygaga(ファン:13,496,698人)
http://www.youtube.com/ladygaga(動画再生回数の合計:127,147,078回)

*Justin Bieber
http://twitter.com/justinbieber(フォロワー:3,895,885人)
http://www.facebook.com/JustinBieber(ファン:8,002,389 人)
http://www.youtube.com/justinbieber(動画再生回数の合計:215,433,176回)

 次に歌曲のランキングが、Ultimate Chartと Billboard’s Hot 100ではどのように違いが出てくるのかを探ってみる。Billboard(7月11日)では、Katy PerryのCalifornia Gurls”が1位で、 Eminemの“Love the Way You Lie”が2位となっていた。一方のUltimate Chartでは、Eminemの曲が1位で Katy Perryの曲が2位と入れ替わっていた。

 ところがネット上で爆発的に人気の出た曲でも、Billboardでは目立たない存在に終わる場合が少なくないようだ。Ultimate Chartで3位にランクされているShakiraの“Waka Waka ”は、Billboardでは39位と低迷している。WakaWakaはFIFA World Cup 2010のオフィシャルソングで、YouTubeで121,072,256回も再生されているように、ワールドカップ終了後も人気が衰えない。最新のUltimate Chartでは、以下のように2位に上がっている。WakaWaka20100718.jpg



 また10代のファンから熱烈な支持を得ているJustin Bieberの“Baby” はいまだにthe Ultimate Chartで5位にランクされているが、Billboardでは6月以降にトップ100からはじき出されている。

 Billboard対Ultimate Chartの決着は。要するに、音楽ファンや音楽ビジネスのマーケッターにどちらが支持されるかで決まりそう。

◇参考
・Move Over Soundscan: Music's New Chart Could Measure Illegal Downloads, Too(Fast Company)
・The State of Internet Music on YouTube, Pandora, iTunes, and Facebook(Fast Company)
・'Ultimate Chart' Discovers Web Love For Eminem, Gaga, Bieber(THE RECORD)
・A Pop Chart for Web Era Challenges Billboard’s(NYTimes.com)

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posted by 田中善一郎 at 14:32 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年07月17日

BBC News、掲載記事のツイート数ランキングをリアルタイム表示

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 BBC News(http://www.bbc.co.uk/news/)は、各ニュース記事がTwitterでどれくらいツイートされているかをリアルタイムで計数するツール「The Zeitgeist」を開発中である。

 現在テスト中で、そのプロトタイプのページが以下のように公開中である。過去24時間あるいは過去1週間に、分野別ニュースのツイート数総計を表示している。さらに、分野別にツイート数の多い記事のランキングも示している。

BBCZeitgeist20100717.jpg

 上の例では、全分野にわたっての記事ランキング(過去24時間)を示している。トップの記事を下に貼り付けておく。

BBCNews20100717.jpg

 ユーザー向けのサービスとなるかもしれないが、発信記事に対するユーザーの反応がリアルタイムで得られるため、記者などの編集側にとっても有益なツールとなるはず。

◇参考
・BBC tests tracking real-time Twitter trends with Zeitgeist tool(journalism.co.uk)
・Zeitgeist - the most shared BBC links on Twitter(BBC R&D Blog)
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posted by 田中善一郎 at 09:52 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年07月04日

米国の大手新聞サイトでもGrouponの共同購入サービスを

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 米国の大手新聞社マックラッチー(McClatchy)はGrouponと提携し、新聞サイトでGrouponの共同購入サービスを実施することになった。McClatchy傘下の地方新聞サイト毎に、Grouponが独自の共同購入取引を提供することになる。

 Grouponは今話題のサービス。特定の地域でDaily Dealとして1日1品を対象に購入者を募り、購入者がある人数集まればその出品が通常価格より5割前後安く購入できる。そのDaily Dealの内容を、FacebookやTwitterなどで友人などに簡単に知らせることができるようになっており、取引成立に必要な購入者数も容易に集まるということだ。Grouponサービスの人気が爆発するに伴い、Grouponのクローンサービスが相次ぎ登場している。米国だけではなくて、日本や中国でも。

 Grouponのパートナーとして提携するMcClatchyは米国で3番手の新聞社である。新聞サイトのオンライン広告などで回復の兆しがみられるものの、まだまだ厳しい状況が続いている。サイトの有料化には及び腰であるだけに、新たな収益源が欲しい。そこで飛びついたのがGrouponの共同購入サービスということである。

 同社傘下の新聞として、The Miami Herald, The Sacramento Bee, the Fort Worth Star-Telegram, The Kansas City Star, The Charlotte Observer, The News & Observer (Raleigh)など計30の日刊紙を抱えており、いずれも地方紙である。今回の提携によるサービスは SacramentとKansas City地域から始める予定で、その地域の地方紙サイトにGrouponから送られてきた専用のDaily Dealが掲載される。

 取引が成立すれば、売上の何割かが手数料として、新聞社(McClatchy)の収入となる。さて、どれくらいの売上を生み出してくれるかどうか。

 Grouponは、McClatchyとの提携を皮切りに、他のパブリッシャーともパートナー関係を結んでいきたいとしている。Grouponのような共同購入サイトは比較的簡単に開設できるだけに、先行しているGrouponが市場を独占できるとは限りない。すでにサイトは乱立している(共同購入サイトの一覧表)。例えば San Francisco Chronicle紙のサイトSF Gateには、以下のようにGrouponクローンのDaily Dealが掲載されていた。

SFGate20100704.jpg

SFGate201007Groupon.jpg


◇参考
・Groupon and McClatchy Interactive Announce National Partnership(プレスリリース)
・No, We Didn't Save* Journalism, But We Did Generate A Lot Of Ideas(Techdirt)
・McClatchy to offer exclusive Groupon deals(BusinessJournal)

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posted by 田中善一郎 at 17:45 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年07月03日

オーストラリアの「キヤノンEOSキャンペーン」、カンヌ国際広告祭のメディア部門グランプリを受賞

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 Cannes  International Advertising Festival(カンヌ国際広告祭)が6月20日ー26日に開かれ、国際的にも有名な「カンヌ国際広告賞」の受賞者が今年も数多く選ばれた。

 部門別広告賞の受賞は、12部門ごとに、Grand Prix(グランプリ)、Gold(金賞)、Silver(銀賞)、Bronze(銅賞)が発表された。残念ながらグランプリの受賞者の中に日本の会社(人)は入っていなかった。
 
 12部門の中でも日本の会社(人)がよく選ばれるCyber部門においては、今年の受賞数はGrand Prixが2点、Goldが15点、Silverが34点(Silver Campaignも含む)、Bronzeが59点となっていた。そのうち日本出品の受賞は、Goldが1点、Silverが2点、Bronzeが6点であった。


 Goldの日本の受賞は、お馴染みのUNIQLO CALENDAR(PROJECTOR, Tokyo)。1週間ほど前から、iPadアプリとしても無料で提供されている。




 Silverの一つに、三菱化学メディアのクラフト・アニメーション「VERBATIM CHAMPIONSHIP」が選ばれた。




 もう一つのSilverには、講談社の「PhoneBook」が受賞。


(「PhoneBook POPO and MOMO Ride! Ride!」 は単行本で販売中)


 海外進出している日本企業から出品された、現地の広告エージェントやクリエーターによる作品も目に付く。そのなかで注目したいのは、キャノン・オーストラリア(CANON AUSTRALIA)の「EOS PHOTOCHAINS」が、メディア部門のグランプリを受賞したことだ。

 その受賞作品の概要は次の通り。

Type of Entry: Use of Media
Category: Best Use of Social Media Marketing
Title: EOS PHOTOCHAINS
Advertiser/Client: CANON AUSTRALIA
Product/Service: EOS DSLR CAMERAS
Entrant Company: LEO BURNETT SYDNEY, AUSTRALIA
Advertising Agency: LEO BURNETT SYDNEY, AUSTRALIA
Media Agency: MEC Sydney, AUSTRALIA

 EOS PHOTOCHAINSのホームページはこちら。

EOS phtochairs2010.jpg


 写真を撮る人たちが写真を介して繋がっていく仕掛けが面白い。写真を通してコミュニティーが形成されていき、広告(キャンペーン)にもうまく利用している。このサイトを立ち上げてから、EOSの市場シェアが拡大し、現在でオーストラリアでは67%のシェアを確保しているという。

 次は、そのEOS PHOTOCHAINSのデモビデオ。
 








◇参考
・Media Grand Prix Goes to Canon, Leo Burnett, Sydney(AdAge)
・Media Lions Grand Prix goes to Leo Burnett Sydney(Campaign Live)
・Canon Photochains at World of EOS(The Inspiration Room)
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posted by 田中善一郎 at 16:14 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年06月18日

新聞サイトのバナー広告、CPMが高いが表示回数が少ない

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 米国の新聞サイトのトップは、comScoreの調査でもやはりNYタイムズであった。

 以下の表は2010年5月のユニークビジター数のランキングで、トップ10に入った新聞グループを示している。NYタイムズは、月間ユニークビジター数が3253万人、月間ページビュー数が7億1900万PV、ビジター当たりの閲覧ページ数が22ページ数と、いずれもトップとなっている。

NewspaperMay2010comScore.jpg



次に同じくcomScoreの調査による、サイトのカテゴリー別のディスプレイ広告の比較である。インプレション数(表示回数)、ディスプレイ広告売上、それにCPM(1000回表示あたりの広告料金)が比べられている。いずれも米国市場が対象で、2010年4月の調査結果である。

USDisplayAd2010April.jpg

 Facebookなど急成長により、インプレション数(表示回数)の総数でSNSサイトがポータルサイトを大きく抜き去ってトップになっている。ところがCPMが0.56ドルと小さいため、広告売上高が大きくなっていない。

 ここで注目したいのが、ニュース系サイトがインプレション数が少ないもののCPMが大きいことだ。新聞サイト、一般ニュースサイト、スポーツサイトはいずれもCPMが6ドル台で、米国のサイトの平均CPM(2.52ドル)の3倍弱となっており、さらにSNSサイトの10倍以上となっている。新聞サイトの月間インプレション総数は85億回で、シェアでみると2.4%と低い。ところがCPMが6.99ドルと高いためディスプレイ広告売上のシェアは6.7%も占めている。


◇参考
・The New York Times Ranks as Top Online Newspaper According to May 2010 U.S. comScore Media Metrix Data(comScore)
・News sites see highest display ad CPMs, lowest impressions(BizReport)
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posted by 田中善一郎 at 07:58 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年06月12日

iPadアプリの広告料金、Webサイトの数倍に設定できるとの期待が

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 iPadアプリによる電子新聞や電子雑誌は、コンテンツの有料化を促進させるとともに、有力な広告メディアとしても期待が高まっている。

 iPad版電子新聞で、最もダウンロード数が多かったアプリが、“USA Today for iPad”である。4月3日のiPadの売り出しに合わせて発行されたが、5月16日までに371,213回もアプリがダウンロードされ、ニュース分野のiPadアプリではトップとなったようだ。

 このUSA TodayのiPad版電子新聞にはスポンサーとしてCourtyard Marriottが付き、7月4日までアプリが無料となっている。その後は有料に切り替わる。このiPadアプリの電子新聞で話題になったのは、Marriott広告のCPM(広告が1000回表示されたときの広告単価)が50ドルと、思っていた以上に高い広告料金に設定されたことだ。ほぼ同じ内容のWebサイト(USA Todayのニュースサイト)ではCMPが10ドル以下なので、iPadアプリでは5倍以上に広告料金が跳ね上がったことになる。

 以下に、昨日のUSA TodayのiPadアプリとWebサイトのスナップショットを示す。


*iPadアプリ(USA Today for iPad)
USAToday20100610app.jpg


Webサイト(www.usatoday.com)
USAToday20100610web.jpg


 iPadアプリの電子新聞ページの最後部にMarriottのバナー広告が現れている。このiPadアプリの広告が、どうしてWebサイトよりも5倍以上の料金に設定できたのだろうか。先行のiPad版電子新聞の広告として注目されたことと、さらにシングルスポンサーであったことが効いたのだろう。iPad版電子新聞に出稿したMarriott広告の話は多くのメディアで報道されたりしたので、効果的な広告となったようだ。ただ、今後もWebサイトの数倍以上の広告料金を設定できるかどうかは、今後の成り行き次第である。iPadアプリの広告料金を高く設定する理由の一つとして、iPadアプリの閲覧時間がWebサイトより長くなるからと主張されているようだ。iPadアプリの電子新聞は新聞紙のようにパッケージされた形で提供されるので、閲覧時間が長くなることが期待されている。一方Webのニュースサイトでは、いろんな調査からも明らかなように、ユーザーがザッピングするかのように接するため一般に閲覧時間は短い。また、iPadアプリの広告では、広告スペースが限定されるし、クリック率が高くなるとの報告もされている。

 このUSA TodayのiPadアプリの広告で興味深かったのは、広告料金がCMPベースで議論されていることである。新聞紙のようにレートベース(保証する部数)で広告料金を決めていないようだ。上のMarriottの広告例では、バナー広告をアドサーバーから配信し、広告表示回数を計数しているのではなかろうか。無線回線をオフにすると、広告が消えることがあった。

 ところでUSA Todayとしては、iPadアプリビジネスの本番は、有料化に切り替わる7月以降である。USA Today紙の部数が急減しているだけに(こちらを参照)、iPadアプリのようなデジタル版に活路を見出したいところ。ここで難問が持ち上がる。iPadアプリの有料化に合せてWebのUSA Todayサイトをどう位置づけるかである。月間ユニークビジター数が1000万人前後で、米国の新聞社サイトではトップ3前後と頑張っているだけに、Webサイトを有料化するのは難しい。USA Todayのような一般ニュースサイトを有料化すれば、ユニークビジター数が激減するのは避けられないだろう。それに伴い、せっかくリバウンドしてきているインターネット広告売上が

 ただし、Webサイト(USA Todayのニュースサイト)をこれまでのように無料で閲覧させていると、有料のiPadアプリの購読者の獲得が難しくなるだろう。上のWebサイトのスナップショットのように、iPadでもUSA Todayのニュースサイトが閲覧できるからだ。



◇参考
・Publishers see signs the iPad can restore ad money(AP)
・iPad advertising datapoint of the day(Reuters)
・USA TodayのiPadアプリ、現在の無料が7月から有料に(メディア・パブ)
・米新聞の発行部数、前年並みのWSJを除けば総崩れ(メディア・パブ)

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posted by 田中善一郎 at 23:59 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年04月24日

ジーンズLevi'sのオンラインショップ、Facebookの“Like”ボタンを活用

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Levicom.jpg

 友達とワイワイ言いながら、楽しくショッピング。リーバイス(Levi's)のサイト(levi.com)では、よりソーシャルな、よりパーソナルな、そしてより面白いショッピングが体験できるように、Facebookのソーシャルプラグイン機能である“Like”ボタンを活用している。

 多様なスタイルのジーンズごとに“Like”ボタンを配し、気に入ったらクリックしコメントを加えている。Facebookの友人がどのタイプのジーンズを“Like”しているかもわかる。

 下のデモビデオを視聴すれば、感じがつかめる。



 Levi'sをLikeしているFacebook会員は、すでに30万人近くいる。 

LevisFacebook.jpg



◇参考
・Levi’s Integrates Facebook Social Plugins into Online Shop(Mashable)
・Levi.com clicks with Facebook's new social shopping capability(bizjournals.com)



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2010年04月08日

米インターネット広告、09年四半期からの回復基調がくっきりと

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 インターネット広告市場が回復軌道に乗ってきた。

 米IAB(Interactive Advertising Bureau)がPriceWaterhouse Coopersの協力で定期的にまとめる「 IAB Internet Advertising Revenue Report」の2009年版が、昨日公表された。

 そのレポートによると、2009年の米国における広告売上高は、前年比3%減のマイナス成長となった。2001〜02年のネット(IT)バブル崩壊以来のマイナス成長である。

IABADannualRev19992009.jpg

 2003年以降はインターネット広告の急成長を前提にオンラインビジネスが展開されてきていただけに、多くのオンライン事業者はビジネスモデルの見直しを迫られていた。新聞サイトの有料化の動きが出てきたのも、そのためだ。だが、以下のグラフが示すように、2009年第4四半期から、インターネット広告市場が再び上昇気流の乗り始めている。

IABAd20012009.jpg

 09年の四半期別の広告売上高は次のようになる。第1から第3四半期まで、3期連続して前年同期比マイナス成長であったが、第4四半期には+3%とプラス成長に戻っている。02年と03年のネットバブル崩壊期に8期連続してマイナス成長であったのに比べると、短期間に回復してきている。回復が鈍い新聞や雑誌などの伝統メディア広告とは対照的である。

IABad2009.jpg

 また参考までに、同レポートに示されているインターネット広告の内訳を以下に掲げる。この中で目に付いたのは、検索(Search)広告が、09年に47%と08年の45%からシェアを伸ばしていることだ。売上高も107億ドルと、微増だが09年においてもプラス成長となった。やはり、グーグルは強いということか。

IAB2009FullYearRevenue.jpg


 レポートを貼り付けることができるので、以下に。


IAB-Ad-Revenue-Full-Year-2009 -

◇参考
・Internet Ad Revenues Reach Record Quarterly High of $6.3 Billion in Q4 ’09(IAB)
・IAB Internet Advertising Revenue Report:2009 Full Year Results)
(IAB)
・IAB: Signs Of Recovery Emerging In Online Ad Spend(paidContent)

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2010年03月16日

仏ヤフーのフロントページ、乗っ取り広告で日産車が飛び出る

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 一週間前に、「LAタイムズ紙のフロントページ、70万ドルで映画広告が乗っ取る」という出来事を書いたが、次は仏ヤフー・サイトのフロントページが日産車の広告に乗っ取られた話である。

 Webサイトのフロントページにアクセスすると、全面広告が現れるのは珍しくはなくなっている。でも今回、仏ヤフーに掲載された日産の広告には、うまくやられた・・・。

 仏ヤフーのフロントページは、典型的なポータルサイトの作りである。右サイドに置かれた日産のバナー広告では、日産車がちょうど空中に飛び出さんばかりのところで動画が止まっている。

YahooFranceNissanAd.jpg


 その先どうなるか気になるので、ついクリックしてしまう。すると以下のように、そのフロントページから日産車が飛び出て、画面いっぱいを舞台にして暴れまくる動画である。そのページのコンテンツは完全に無視されてしまう。クリックしたのは、フロントページのコンテンツよりも、広告を先に見たいとの意思表示だから、仕方がないのだが・・・。


NissanYahoo.jpg


 デモページ(こちら)をアクセスすれば、この広告を再現できる。またこの日産広告は、フランスのMSNサイトも乗っ取ったようだ。


◇参考
Nissan Qashqai (very) rich media(Adverblog)
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2010年03月09日

LAタイムズ紙のフロントページ、70万ドルで映画広告が乗っ取る

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 3月5日のLAタイムズ紙を手に取った読者は驚いた。厚化粧したジョニー・デップの姿がフロントページを覆い、記事見出しや本文が隠れてほとんど読めなかったからだ。

 これはジョニー・デップ主演の映画「Alice in Wonderland」の広告で、全米で封切られた日に合わせて掲載された。Walt Disney社はこの広告費として70万ドルを払ったようだ。

*3月5日のLAタイムズのフロントページ(左)とバックページ(右)
LATimesJohnnyDepp.jpg
(ソース:Hollywoodnews.com)


 米国の新聞編集者とって、フロントページは編集の聖域であった。編集の独立性を象徴するかのように、かつては広告を掲載させなかった。でも、そんなカッコイイことを言ってられる余裕は、今の米国の新聞にはない。昨年の1月にNYタイムズ紙が、フロントページの下部に広告スペースを設けた時も大騒ぎになったが、今回のLAタイムズの場合はフロントページを完全に乗っ取られた感じである。フロントページの記事は、ページをめくって読まなければならない。

 
 米国の新聞社の広告売上高は、2009年が前年比27.2%減と落ち続き、今年(2010年)も同10.7%減とマイナス成長が止まらないと見られている(Magnaの予測)。廃刊にならないためなら何でもやりますといったところだが・・・。


◇参考
・Times Sells Disney Its Front Page for $700K(Wrap)
・Is the LA Times strapped for cash?(Hollywoodnews.com)
・Los Angeles Times runs front page ad for $700,000(editorsweblog.org)
・NYT紙,聖域のフロントページに広告掲載を(メディア・パブ)
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2010年03月04日

コカコーラのソーシャルメディア戦略、キャッチフレーズは「Fans First」

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 Fans First。コカコーラのソーシャルメディア・マーケティングのキャッチフレーズである。同社のGroup Director, Worldwide Interactive Marketing であるMichael Donnelly氏がソーシャルメディアの ‘fans first’アプローチを解説したプレゼン資料を公開していたので、以下に貼り付けておく。

Coke's 'fans first' approach in social communities
View more presentations from iStrategy.


 コカコーラ社のマーケッターが言っている。我々のホームページはcoke.comだけではない。google.comやtwitter.com、youtube.com、facebook.com、hyves.nlなどもコカコーラのブランドを浸透させる場であり、ファン同士のコミュニティーの場になっている。たとえば、Facebookだけでも、4600点以上の写真、95点以上の動画、50万回以上の“likes”、9万回以上の“comments”が、ファンから投稿されている。競合他社よりも圧倒的に多いと自慢している。 

 以前、「ソーシャルWebの台頭により企業サイトが目的地でなくなる」とレポートしたことがあった。ソーシャルメディア時代になってきたのに、自社サイトに顧客を囲い込もことばかりに注力しているとダメということか。


◇参考
Coca-Cola and social media: Fans first(we are social)
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2010年02月25日

Fortune100のグローバル企業,65%がツイッターでつぶやき,54%がフェースブックを活用

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  広報エージェンシーのBurson-Marstellerが,Fortune Global100社のソーシャルメディア利用を調査し,その結果のレポート「The Global Social Media Check-up 2010」を公表した。

  国際的な巨大企業も,ソーシャルメディアへの取り組みに力を入れている。100社のうち65%がツイッターアカウントを使っており,54%がフェースブックのファンサイトを備えており,また50%が自社専用のYouTubeチャンネルを用意している。コーポレートブログで発信している企業は30%である。また20%の企業は,この4種のソーシャルメディアすべてを活用していた。

Fortune100Social1.jpg


 ここでのFortune Global 100社は,2009年11月から2010年1月までのデータをもとに選ばれている。州別では,米国が29社,欧州が48社,アジア・パシフィックが20社,ラテンアメリカが3社であった。次の表は,各州のグローバル企業の何%が,ツイッターやYouTube,ブログを利用しているかを示した。 


Fortune100Social3.jpg


 次のグラフは,ソーシャルメディアを利用している企業が,平均していくつのアカウントを所有しているかを示している。

Fortune100Social2.jpg


 アジアの企業は欧米の企業と比べて,ブログ以外のソーシャルメディアの利用率が低かった。しかし最近では,英語版のツイッターやフェースブックを用いて,欧米のユーザーとの対話に乗り出している。以下は,東芝のツイッターの例である。

ToshibaTwitter.jpg


 レポートのプレゼン資料を以下に。

Global Social Media Checkup
View more presentations from Burson-Marsteller.



◇参考
・Burson-Marsteller Fortune Global 100 Social Media Study(Burson-Marsteller)


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2010年02月04日

こんな素晴らしいCMを見たことがない

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CMSeatBelt.jpg

 “This is The Most Beautiful Commercial I Have Ever Seen”

 このように,Adrants/AdGabberの設立者のSteve Hall氏が絶賛するCM(コマーシャル)とは。英 Sussex Safer Roads のシートベルト着用推進CMである。

そのCMを下に貼り付けておく(うまく再生できないときは,YouTubeか「こちら」で視聴してもらいたい)



 感動的なCMである。シートベルトCMは次々と制作されてきているが,未着用の危険を訴える怖い内容のものが多い。たとえば,ロシアのCM(YouTube)のように。同じように夫婦と娘が演じているCMだが・・・。






◇参考
This is The Most Beautiful Commercial I Have Ever Seen(AdGabber)
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2010年01月11日

新聞社や雑誌社のサイト,記事のプリントアウトを新たな収益源に

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 米国の新聞サイトや雑誌サイトは,オンライン記事のプリントアウトを新たな収益源にしていきたいようだ。

 オンラインメディアでは一般に,プリントメディアのようにあまり厳しくスペース(行数)制約が課せられていない。このため,複数ページにわたる長文の記事をよく見かける。そこでそのオンライン記事をプリントアウトした紙でじっくりと読む人も少なくないようだ。

 それならプリントアウトした紙を広告メディアとして仕立てようとする動きが出てきても不思議でない。これまでユーザーに,記事掲載ペーシをそのままプリントアウトさせるか,記事部分だけをまとめた印刷用ページをプリントアウトさせていた。それではプリントアウトされても,なんの収益も得られなかった。そこで印刷用ページに広告スペースを新たに組み込んで,広告収入を得ようとするのである。

 それを支援するツールとしてFormat Dynamics社のCleanPrint 技術がある。メディアサイトの記事に広告枠を組み込んだ印刷用ページに整形してくれる。昨年あたりからこのCleanPrint 技術を,以下のようなメディアサイトが次々と採用している。

10.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on The Washington Post
09.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on Slate
08.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on CNN Money
08.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on The Examiner
06.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on Barron's
05.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on Wall Street Journal
05.2009 - CleanPrint 3.0 goes live on Politico

 以下は,WashintonPostの記事例である(クリックで拡大表示可能)。左側にはサイトに掲載された記事レイアウトを,右側に印刷用の記事レイアウトを示している。印刷用のページには新たに広告枠が設けられている。 


WaPoPrintouts.jpg
 
 Format Dynamics社の CleanPrintのデモで取り上げられていたdenverpost.comの例を以下に掲げておく。この例では,ニュース記事をそのままプリントアウトすると4ページも必要だが,印刷用ページでは2ページで済んでいるが広告枠を大きく取れている。

CleanPrintdenverpost.jpg

 このCleanPrint技術をこのほど,大手出版社のHearstも採用することになった。GoodHousekeeping.comを皮切りに,Cosmopolitan, Country Living, Delish, Esquire, Harper’s Bazaar, House Beautiful, Marie Claire, Popular Mechanics, RealBeauty, RealAge, Redbook and Seventeenなどの雑誌サイトも,プリントアウト広告を仕掛けていきたいとしている。


 ところで,ほんとうにオンラインの記事をわざわざ紙にプリントアウトして読む人がいるのだろうか。ニュースサイトの場合,記事にアクセスした人の約0.5%がプリントアウトしているという。GoodHousekeeping.comのようなサイトの場合は,プリントアウト率が0.5%よりもかなり高くなると,Hearstは期待しているようだ。



◇参考
・HEARST MAGAZINES DIGITAL MEDIA DEPLOYS FORMAT DYNAMICS’ TECHNOLOGY TO IMPROVE THE ONLINE EXPERIENCE FOR READERS AND CREATE NEW INVENTORY FOR ADVERTISERS(プレスリリース)
・Hearst Partners With Format Dynamics To Make Sure Ads Travel To Printed Web Pages(paidContent.org)
・Hearst Believes There's Money to Be Made from Website Printouts(ReadWriteWeb)


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posted by 田中善一郎 at 17:52 | Comment(1) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2010年01月08日

インディーズ系映像制作者も「フリーミアム」モデルで成功し,メジャーの道を

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 インディーズ系の名もない映像製作者でも,インターネットのお陰で一儲けできる機会が増えてきた。

 ショートフィルムを無料(フリー)で公開し,ネット口コミで知って視聴したユーザーを相手に,そのフィルムの内容に絡んだ有料の製品を販売していく。この「フリーミアム」の成功事例を,少し古いが紹介する。

 オーストラリア Bean ProductionsのJarod Green氏がBeached Whaleというタイトルの動画をYouTubeに投稿したのは2008年4月であった。1分40秒のアニメフィルムである。フリーのバイラルビデオとして広まり,投稿後の4ヶ月間で視聴回数が約100万件に達した。現在は累計で540万件となっている。そのビデオとセリフを以下に掲げておく。


Transcript

Oh oh no. Oh no. I’m beached bro. I’m beached as.
Hey bro. Oh hey bro
What are you doing bro?
Dude I’m beached as
Oh shit you’re beached as!
Tell me something I don’t know
Bro you’re heaps beached eh!
So beached. Beached as!
Want a chip bro?
As in a chup?
Yeah a chip.
A potato chup?
This one a chip. A chup.
I would bro but I don’t eat chups.
Well that’s shit.
I only eat plankton
Plinktun?
Can’t chew bro
Just try a chip bro
Ah well I can’t chew.
Just try a chip bro.
You don’t understand, I might look big, but I can’t chew. I only have plankton.
That’s pretty deceptive.
I know it’s very misleading. Do you have any plankton?
I’ll go and check over here.
Do you happen to have a bucket or a hose bro? I need to get wet ASAP.
Are you pretty parched?
I’m parched as and I’m beached bro.
You’re beached as!
I know…
 

 せっかく100万人を超える多くの人にリーチできても,このままでは売上はゼロである。広告売上も期待できそうもない。このアニメで人気を集めたのは,カワイイ鯨のキャラクターである。そこで収益化のために,CafePressにオンラインショップ開設し,キャラクター商品を販売することにした。7ヶ月間で売上高が100万ドルに達した。それから,月当たり9000ドルの利益を生む。最初のキャラクター商品はTシャツで,3ヶ月間で7万着を売りきった。

BeachedWhaleTshirt.jpg


 これをきっかけに,文房具,玩具,宝石、ファッション関連の企業から問い合わせが殺到したようだ。さらに,オーストラリアのABC Televisionとも契約し,11エピソードのアニメがテレビ放送で流れた。そしてABCのオンラインショップでも,各種キャラクター商品が以下のように販売されるようになった。

ABCShop1001.jpg

 さらに,ABCのキャンペーンページを覗くと,クジラ以外にもカワイイ動物のキャラクターが登場している。ますます人気が拡大しそうだ。インディーズ系映像製作者がメジャー街道を歩み出したのかも。

beacedaz1001.jpg


◇参考
・Making money from free content: Beached Whale Case Study(INDIE FILMMAKER BLOG)

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posted by 田中善一郎 at 08:04 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告

「フリー」から「フリーミアム」へ,PoliticoやZyngaも成功

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 「フリーミアム」というキーワードが,新刊『フリー』(クリス・アンダーソン著,こばへんさんが監修)で紹介されたこともあって,最近やたらに耳にする。

 ネット上のコンテンツやサービスを無料(フリー)で提供するビジネスが当たり前になっているが,多くが苦戦を強いられている。猛烈な不況風に見舞われたこともあって,アテにしていた広告収入が十分に得られなかったからだ。そこで有料課金の導入が急がれており,そこで注目されているのが「フリーミアム」モデルである。

 今までフリーであったものを有料化するのでは,決してうまくいかない。フリーミアムモデルでは,無料版の周りにプレミアムな有料版を用意して,広告とは別の大きな収益源に育てていこうとしている。そこで,どのような有料版を備えるかがカギとなるわけだ。

 ただし一般に,無料版ユーザーの多くが必ずしも有料版に飛びつくとは限らない。書籍『フリー』でも述べていたように,オンラインサイトには5%ルールとかがあって,無料ユーザーの5%程度しか有料ユーザーに移行しない場合もある。有料ユーザー数を増やすには,分母となる無料ユーザー数を増やしていかなければならない。つまり,魅力ある無料サービスも備えていかなけれならないのである。

 フリーミアムモデルの成功事例としては,ひとつ前の記事で紹介した新興新聞Politicoが当てはまりそうである。Politicoのサイトでは全ての記事が無料で閲覧でき,Nielsen調査では毎月400万人近いユーザーがサイトを訪れている(別の調査では700万人というデータもある)。一方,無料サイトでは得られないコンテンツを含む有料のPolitoco紙は,おそらく約5万人が購読している(新聞紙売上から逆算)。ということは,無料ユーザー400万人の1%,多く見ても2%しか,年間購読料200ドルの新聞紙を読んでくれていないことになる。それでも,新聞紙の購読売上によって,同社は黒字化を達成するのだから,Politicoのフリーミアムモデルは成功したといえる。

 SNS上で展開するソーシャルゲーム・サービスでも,成功事例が生まれている。ソーシャルゲームは一般に無料でも楽しめるが,有料のバーチャルグッズを購入すればより楽しめるようになっている。Facebook向けの人気ソーシャルゲームを数多く提供しているZynga Game Networkは,同社の売上の90%をバーチャルグッズの販売収入に頼っている。同社のソーシャルゲームを楽しむ月間アクティブユーザー数は2億人を突破しているが,そのうちバーチャルグッズを購入してゲームに興じているユーザー数は100万人のオーダーに過ぎないと言われている。無料ユーザーの1%にも満たない人たちしか有料サービスを利用していなくても,今年は3億5500万ドルのバーチャルグッズ売上が見込まれている。


◇参考
・『フリー』,クリス・アンダーソン著,小林弘人監修・解説,NHK出版
・新興新聞社Politico,創刊3年目で早くも黒字達成へ(メディア・パブ)
・LinkedIn Joins ESPN, Skype in Shifting From Free to ‘Freemium’ (Bloomberg)
・Behind the wall: the quest for online payers(Sydney Morning Herald)
・Freemium: Can Spotify learn from Evernote?(BBC)
・Social Gaming Scores in the Recession(BisinessWeek)
・EXCLUSIVE: Traffic at Top Newspaper Web Sites Declines in November (Editor&Publisher)
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posted by 田中善一郎 at 07:57 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2009年12月31日

ソーシャルメディア向け広告予算,2010年は一段と増加か

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 ブログやSNSなどのソーシャルメディア向けの予算が.2010年は一段と増えていく。

 米MarketingSherpaの“2010 Social Media Marketing Benchmark Report”によると,以下のグラフのように,すべての産業分野のマーケッターは2010年のソーシャルメディア向け予算を増やしていきたいという。

SocialMediaBudget2010.jpg

 予算の約60%は,ブログ原稿料やコンテンツ開発,ソーシャルモニタリングなどに費やし,約20%は外部のエイジェントやコンサルタント,ソーシャル・マーケティング・サービス・プロバイダーなどの外部に使う。で、まず同社の発行するレポートを購入しなさいと言いたいのだろう。

 だが,まだまだ景気が低迷しており,予算の捻出に苦労する。まずプリントメディア向け予算を削って,ソーシャルメディア向けに振り向けることになるのか。



◇参考
・Social Media Use, Ad Budgets On Rise(MediaDailyNews)
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posted by 田中善一郎 at 08:58 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2009年09月30日

英国でインターネット広告費がTV広告費を追い抜く

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 昨年の4月に「オンライン広告がTV広告を追い抜く日,英国では来年にも」と伝えたが,Reutersの記事によると本当にそうなった。

  the Internet Advertising Bureau (IAB)のbiannual report によると,英国のインターネット広告費が2009年上半期に17.5億ポンドになった。これはメディア別の広告シェアで23.5%となり,TV広告費のシェア21.9%を追い抜いた。つまり英国では,インターネットが最大の広告メディアとなったのだ。

 英国のインターネット広告費も景気後退で,2009年上半期の伸び率が4.8%増と鈍化しているものの,シェアは大きく拡大している。一方のTV広告は,公共放送のBBCが英国内では広告がないうえに,英最大の商業TV局のITVが09年上期の広告売上が15%減と落ち込んだ。英IABのCEOが語ったところによると,インターネット広告費は2010年には成長率が上向き、2011年までに二ケタ成長に戻るという。ともかく英国では完全にインターネットが広告の主役の座に就くことになった。



◇参考
・UK Internet ad spend overtakes TV for first time(Reuters)
・In a First, Web Advertising Outpaces TV in U.K.(AdAge)


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posted by 田中善一郎 at 08:34 | Comment(1) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2009年09月26日

NYタイムズ・サイトのビジネス面を乗っ取つたキヤノン広告

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  NYTimes.comのビジネスニュース欄で掲載されたキヤノンの広告手法が話題になっている。

  ブログMediaMemo(WSJ Didital Network内のAll Things Digital)によると,NYTimes.comのビジネスニュース・ページで,“Everythings looks better in COLOR”のメッセージに合わせてモノクロ画面からカラー画面に変わっていく仕掛けが組み込まれた。6月に実施されたキヤノンの広告である。実際の広告の様子がYouTubeにアップされていたので,下に貼り付けておく。




 記事コンテンツ(最新の記事ではない)を素材として利用した広告である。以前だと難しかった広告だが,今やそんなことを言ってなれないのだろう。こうした広告だとユーザーも注意を払わざるえないが。

 大事な広告主のキヤノンからの広告は今日も,同じビジネスニュースページに以下のように掲載されていた。 

NYTCanonAd.jpg



◇参考
・Another Ad You Can’t Ignore: The New York Times Serves Up Old News(MediaMemo)
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posted by 田中善一郎 at 12:27 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
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