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2008年01月04日

ウィジェットからオープンWebアプリへ,その先はクラウドコンピューティングか

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 あけましておめでとうございます。

 年明けを祝う花火としてはシドニーやベルリンが有名だが,今年は台湾の超高層ビルから打ち上げた花火が最も見応えがあった。そこで,AFPとReutersが提供しているウィジェット(Widget)をどうぞ。





 このようなウィジェットを,昨年当たりからメディア・パブの記事でも随分と利用させてもらった。「2007年はウィジェットの年」になると見ていたので,ウィジェットを巡る動きもこの1年間しつこく追ってきた。

 ウィジェットを,ユーザーのブログやSNS(プロフィールページ),ホームページ,パーソナライズドページ,PCデスクトップ,ケータイへに貼り付けるのが,米国ではかなり定着したといえる。そして企業やメディアが提供するアクセサリー的なアプリケーションが,あらゆる所でウィジェットの形で実行できるようになってきた。ポータビリティー性が高いこともあって,ウィジェットはバイラルマーケッティングのツールとして,また広告メディアとしても注目されているのである。

 さらに注目すべきは,このウィジェット利用の延長上で巨大な流れが生まれ出していることだ。米国では主要SNSが開放的であることもあって,SNS上でウィジェットが盛んに利用されている。そこで世界2位のSNSであるFacebook(フェースブック)がオープンプラットフォームを打ち出した。外部のデベロッパーにFacebookプラットフォームを開放し,アプリケーションを開発できるようにしたのである。ウィジェットと呼ばずに,それを包含した形で一般のアプリケーションと言った点が肝要なのかもしれない。

 これからはWebベースのアプリケーションやサービスの多くは,ソーシャルネットワーク化していくだろうという背景がある。ソーシャルグラフ(人間関係などのソーシャル相関グラフ)を利用したアプリケーションが主流になるというわけだ。

 Facebookのオープンプラットフォームの滑り出しは大成功した。Adnomicsによると,約7ヶ月間で17万人近いデベロッパーによって約1万3000本のアプリケーションが開発され,それらのアプリケーションがFacebookユーザーのページに総計7億6500本も組み込まれたという。

 このFacebookの勢いに警戒したのか,Googleは昨年11月初旬にOpenSocialで対抗してきた。ここに来て,ウィジェットのようなアクセサリー的なアプリケーションだけではなくて,すべてのWebベースアプリケーションを対象にしたオープンSNSプラットフォームが整備され始めているのだ。さらに,その先にはクラウドコンピューティングが続くのではなかろうか。

WidgetCloudComputing.JPG

 でも残念ながら,こうした潮流はいまのところ日本には無縁のようである。まずWidget(ウィジェット)の段階からしてブログパーツの域に留まっているようだし。オープンな水平分業の流れに乗るのはやはり馴染めないのかもしれない。

 話が変わるが,Googleを別格にすれば,一昨年はYouTubeが,昨年はFacebookがネット業界の主役であり暴れん坊でもあった。YouTubeは新しいビデオサービスを生み出したし,Facebookはオープンプラットフォーム上のWebアプリケーションの流れを作り出した。さて、今年も革新的な主役を演じる企業が現れのだどうか。

 今年は,SNSオープンプラットフォームやクラウドコンピューティングあたりから主役を演じる革命的な企業が躍り出れることを楽しみにしているのだが・・・。日本では,「ニコニコ動画」や「初音ミク」の類のサービスが生まれそうなので,今年もこのあたりで大騒ぎすることになるのかな。


タグ:クラウドコンピューティング

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posted by 田中善一郎 at 08:43 | Comment(2) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2007年12月26日

米国の有力新聞・雑誌が“クラウドコンピューティング”を連呼

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BW20071224.JPGGoogleCloudNYT.JPG
                 December 16, 2007(NYT)

 今月の中旬に,BusinessWeekとNew York Timesが“クラウドコンピューティング”を派手に取り上げていた。驚いたのは,BusinessWeek誌が41回,New York Times紙が16回も記事中で"cloud computing" を連呼していたことだ。

 米国の有力紙と有力誌が並んで,“雲”を掴むようなバズワードを連呼しながら熱狂的に伝えている。この様子を,ちょっと皮肉りながら紹介していたのがPortfolio誌のサイトである。Portfolioは有力出版社Condé Nastが満を持して今年創刊したビジネス(経営)誌である。

 BW誌もNYT紙も"cloud computing" をグーグルの次期戦略として興奮気味に紹介しているのだが,PortfolioはグーグルのPR指揮者によって仕組まれたPRキャンペーンに乗ったものだと皮肉っているのである。

 Cloud Computingは,急に登場した言葉ではない。以前から,Intenet Cloudという用語は使われていたし,昨年当たりからSchmidt(Google CEO)も公の場でCloud Computingを売り込んでいた。

 Cloud Computingとはユーザーから見れば,Webベースのアプリケーションとデータ格納を意味する。つまりアプリケーションもユーザーデータもCloud(インターネット側)に任せるサービスである。これからは,インターネットとの常時接続,つまりいつでもどこでもCloudに繋がった状態で生活する。だから,アプリケーションソフトウェアもデータも雲(Cloud)の中に置けばよいというわけだ。ユーザーはパソコンやケータイから,雲の中の無数のコンピュータやデータを利用できるようになる。

でも,なぜこれまでのように,"web-based software" や"web services"ではなくて,"cloud computing"を使わせたいのか。一つは前者が技術用語的で一般の人にとって親しみを持てないからであった。最近の調査結果でも明らかである。米国人の75%は,Google Docsのようなweb-based software を聞いたことがないということである。もっと寂しいことに,デスクトップのオフィスアプリケーション(MSのOffice)を止めて,Google Docsのようなオンラインアプリに乗り移った人は,わずか0.5%である。やはりフワフワした夢のような"cloud computing" というバズワードに乗せて売り込まないとダメと,Google PR担当者が考えたのかもしれない。

 Schmidtが「Cloud Computingと広告は連携する」と述べているように,Googleにとって戦略的なサービスであるに違いない。でも,Googleの専売特許ではない。IBM(Blue Cloud),Amazon(Elastic Comute Cloud),それにMicrosoft(Windows Live)なども取り組んでいる。Web2.0も食傷気味で新鮮みがなくなっていることだし,Web2.0に取って代わるコンセプトとして,来年はCloud Computingが氾濫しそう。

 ところで,この記事(エントリー)でもCloud Computingを10回も連呼してしまった。PRするように頼まれもしていないのに・・・。


◇参考
・Get Your Head Out of the Clouds(Portfolio.com)
・Google Gets Ready to Rumble With Microsoft (NYTimes.com)
・Google and the Wisdom of Clouds(BusinessWeek.com)
・Google CEO’s new paradigm: ‘cloud computing and advertising go hand-in-hand’(ZDNet)
タグ:クラウドコンピューティング

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posted by 田中善一郎 at 11:13 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2007年12月04日

絶頂のフェースブック,画期的広告手法が落とし穴に

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 絶頂にいたFacebookが,大きな危機に直面している。同社が始めたBeacon採用のFacebook Adが,各方面から連日,猛烈な非難を受けているからだ。

 Facebookと言えば,今年,米国で最も輝いたネット企業である。CEOのMark Zuckerberg(23)も,2007年で最も話題になったネット創業者としてもてはやされてきた。

 それもそのはずだ。今年5月24日に発表したFacebook Platformは,まさにGoogleキラーと称されるほどの衝撃をもたらした。これからのインターネットアプリケーションのプラットフォームとして浮上してきたからだ。サードパーティへのプラットフォーム開放の効果は抜群である。実際,登録アプリケーション数が先ほど1万点を超え,12月4日現在(日本時間)1万18に達している。

 そしてFacebookは第2弾を打ち上げる。11月6日に画期的な広告プラットフォーム(Facebook Ads)を発表する。検索連動広告がGoogleをIPO後3年ほどで,時価総額でトヨタをしのぐ企業に押し上げたように,Facebook Adsが,Facebookを第2のGoogleに飛躍させるのではと注目される。同時に,Mark Zuckerbergは第2のBill Gatesになるとまで持ち上げられる。有頂天になった同氏は,Facebookが100億ドルから150億ドルの企業価値があると,舞い上がる。

 ところが大きな落とし穴が待っていた。Facebook Adsは喝采を浴びる一方で,プライバシーを侵害していると非難の声が出始めたのだ。それが日増しに高まり,今やプライバシー組織だけではなくて,New York Timesをはじめとするマスメディアや,影響力のあるブロガーから,Facebookに対するブーイングの嵐が吹き荒れているのだ。

 Facebook Ads(Facebookソーシャル広告)は究極のターゲッティング広告を目指している。FacebookのようなSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)は,各会員のプロフィールや友人関係だけではなくて,各個人の投稿写真や動画,参加コミュニティー,閲覧した映画,読んだ書籍などなど,マーケッティング情報の宝庫となっている。さらに,Facebookでは,友人の更新プロフィールや新たな行動がNews Feedの形で伝わるようになっている。と言うことは,自分の行動も,時々刻々友人にばらまかれているのである。

 Facebookソーシャル広告の特徴の一つは,このNews Feedを広告スペースとして利用する点にある。友人の行動に合わせた広告が効果的だと言うことだ。さらに,今回の広告プラットフォームが凄いのは,Facebook内に留まっていないことである。Facebook外のタイアップ企業サイトでの友人の行動も,News Feedとして送られてくるのである。例えば,どういうものを購入したかとか,どのようなイベントに参加したかが,伝わるのである。

 このために採用した“Facebook Beacon”の運用が,紛糾の源となしているのだ。タイアップした企業サイトに特別のコードを埋め込むことにより,FacebookユーザーのFacebook外行動までが,広告に利用されるのである。企業サイトでのユーザーの行動情報をFacebookが受け取って,広告メディアとなるNews Feedに流すのだ。これを,ユーザーの明示的な承認を得ないで実施していたから猛反発を食らったのである。つまりオプトインサービスではなかったのだ。サービス拒否(オプトアウト)をできたのかもしれないが,これではほとんどの人は知らないままに,Facebook外の個人行動情報が利用されてしまう。もちろん,多くのユーザーにとって,親しい友人の行動を知らせてくれるのは,有り難いサービスではあるが。

 Facebookシンパと思われたマスメディアやインフルエンサーブロガーからも,プライバシー侵害と反発される事態となった。こうなるとタイアップ企業も及び腰になる。有力パートナー企業のコカコーラーやTravelocity , Overstock が,“Facebook Beacon”の採用を取りやめることになった。

 広告クライアントとなる企業サイトとの連携で進める“Facebook Beacon”方式広告が,大きな広告市場を新たに生み出すものと期待されていた。だが,今はそれどころではなくなっている。ブランドのダメージが大ききなっている。そこで,Facebookも急遽方向転換し,オプトインの採用に踏み切るようだ。Facebook Beaconを承認するユーザーが減り,News Feedのソーシャル広告の離陸が遅れるかもしれない。

 今回の騒動で,プライバシー問題が見直されている。ソーシャル広告なども,一種の行動ターゲッティング広告である。 eMarketerの予測によると,来年の行動ターゲッティング広告市場は,今年の2倍の10億ドル台に乗せるという。2011年には38億ドルに膨れあがる有望市場である。その有望市場に満を持して打って出たのが,Facebook Adsであったのだが・・・。


◇参考
・Coke Is Holding Off on Sipping Facebook’s Beacon(Bits,NYTimes.com)
・Why the Future of Online Advertising is About Identity(Influential Marketing Blog)
・The Days of our Facebook: How Love Moved to Hate(CentralNetwork)
・Two More Facebook Advertisers Say No To Beacon(Silicon Alley Insider)
・Your Privacy Is An Illusion: Does Facebook Beacon spy on you without asking?(Vallywag)
タグ:Facebook SNS Widget

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posted by 田中善一郎 at 14:32 | Comment(0) | TrackBack(4) | マーケティング 広告
2007年11月27日

News Corpも大規模アドネットワークに着手

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 Microsoft ,Yahoo,Time Warner,AOL,それにGoogleなどの大手ポータル/メディア企業が競って,オンラインのアドネットワークを拡大している。その争いに,News Corpも加わる(Reutersより)。

  Murdoch(マードック)帝国内のサイトだけではなくて,グループ外のサイトも加えた大規模アドネットワークを,来年前半にも立ち上げる。ケータイサイトも含む。

 世界最大のSNSであるMySpaceが中核になるはず。MySpaceは検索のリスティング広告でGoogleと提携しているが,構築するアドネットワークでは主にディスプレイ広告を対象にするため,衝突しないとしている。


◇参考
・News Corp builds online ad network(Reuters)
・米国の有力アドネットワーク,そろって1億人以上にリーチ(アドネットワーク)
タグ:広告

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posted by 田中善一郎 at 09:14 | Comment(0) | TrackBack(2) | マーケティング 広告
2007年11月22日

米国の有力アドネットワーク,そろって1億人以上にリーチ

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  米国の有力アドネットワークとなると,1億人以上にリーチするのが当たり前のようだ。

 comScore Media Metrix の今月データ(2007年10月測定)から,広告分野ランキング(Ad Focus Ranking)を見てみると,上位にはアドネットワーク(Ad Network)がズラリと並んでいた。トップ50からトップ13を抜き出した表が,以下である。

comScoreAdNetwork.JPG

 黄色部分がアドネットワークとなっている。Google Ad NetworkよりもAdvertising.comやTribal Fusion のほうが,多くのユーザーにリーチしている。このトップ3は,いずれも1億3500万以上のユニークビジターを抱え,全米のインターネットユーザーの74%から87%をもカバーしていることになる。


◇参考
・comScore Media Metrix Releases Top 50 Web Rankings for October(プレスリリース)
タグ:広告

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posted by 田中善一郎 at 09:11 | Comment(1) | TrackBack(1) | マーケティング 広告
2007年11月12日

激変する広告業界,今後5年間のシナリオは?

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 広告業界は激動の時代に突入したようだ。過去50年間の変化を上回る地殻変動が,これからのわずか5年の間に,広告業界に訪れるとIBMが予測している。

 “The End of Advertising as We Know It”というタイトルのレポート(Executive SummaryのPDF)を,IBMが公表した。これまでの広告モデルが終焉すると主張している。このレポートの中で,今後5年間に繰り広げられるであろうシナリオを占っている。

 明らかに広告の主流は,マス相手の伝統的な広告から,個人相手のターゲッティング広告へと移り始めている。広告枠の透明化と,その売買のオープン化も進みそうだ。企業は,広告料金が“インプレション(impressions)”ベースから“リアルインパクト(real impact)”ベースにシフトすることを要求している。つまり視聴率やページビューではなくて費用対効果を厳しく見始めているのだ。

 今回,消費者2400人と広告専門家80人を対象に調査を実施した。その結果から,次の4つのトレンドを指摘している。

1.Attesion:広告がマルチチャンネル化し,消費者が能動的に広告と接触するようになっている。TV離れが進む。接触時間の点でも,PCがTVのライバルに。回答者の71%が,毎日2時間以上もPCからインターネットを利用している。回答者の48%は,PCとTVの接触時間がほぼ同じとなっている。

2.Creation:UGC(ユーザー作成コンテンツ)の台頭が目立つ。YouTubeやCrackleなどのように,ユーザーとの間で広告売上をシェアするモデルが出現。回答者の39%は,オンライン動画コンテンツとしてUGCをプロの作品よりも頻繁に視聴している。

3.Mesurement:広告専門家の2/3は,今後3年以内に広告売上高の20%がインプレション・ベース広告からリアルインパクト・ベース広告にシフトすると答えた。

4.Advertising inventories:広告在庫システムのオープン化と効率化の要望が高まっている。広告専門家の半数以上が,オープンプラットフォームが5年以内に実現すると見ている。

 こうしたトレンドを基に,2012年までの5年間に広告の在り方がどう変わっていくのかを整理した。ここでは,広告在庫システム(オープン性)とマーケティングコントロール(消費者主導性)をパラメーターとして,次の4シナリオ(事象)に分類した。

●オープン化と消費者主導に向かう広告モデル
AdFuture.JPG

・Continued Evolution:現状の延長上で変革していくモデルだが,1対多モデルが健在。依然として,伝統的な広告チャンネルに多くの広告費が注ぎ込まれていく。

・Open Exchange:オンラインではAdsenseなど。Googleが展開しているラジオ広告(dMac)や新聞広告(Print Ads)も。

・Consumer Choice:例えばTivoのinteractive advertising technology。コンシューマーが番組を視聴している時に現れるポップアップ広告。

・Ad Marktplace:消費者が好きな広告タイプを選ぶことができる。オープンな広告マーケットプレースが幅広く普及し,いずれの広告主も望みの消費者にリーチできるようになる。


 これからの広告は,オープンな広告マーケットプレースに向かい,数年後にも開花すると,IBMは言いたいのだろう。

 このシナリオを描くためのバックデータが,このレポートに掲載されていたので,興味深いものを以下に示しておく。

 一つは,セグメント別の広告売上のCAGRである。2006年から2010年までの年平均成長率である。やはり,消費者主導の広告メディアが高成長していくが,供給者主導の伝統メディア広告の成長が鈍ってきている。

●セグメント別広告のCAGR(年平均成長率):2006-2010
IBMAdStudy.JPG

 次は,世代別に見たメディア接触である。伝統メディアの主役であるTVは,中高年にはまだ人気が高い。一方で,34歳以下の若年層のTV離れが目立つ。逆に,若年層にはSNSやUGCの普及率が際だって高い。若者は新聞を読まなくなっているが,新聞社サイトにもあまり近づいていないようだ。米国のメディア接触の特徴は,中高年層のSNSやUGCの普及率が高いことである。こうした背景があって,IBMが上のシナリオを組み立てのかもしれない。ただ,モバイルインターネットに関しては,米国の普及率は驚くばかりに低い。

●世代別メディア接触
IBMConsumerStudy1.JPG


 IBMのレポートを見るまでもなく,インターネット広告を中心に米国の広告市場の地殻変動が始まっている。Google,Yahoo,MSNのポータル/検索サイトが競って広告ネットワークの拡大を進めているし,最近のOpenSocialに続いて,FacebookやMySpaceのソーシャル広告の旗揚げなどと,確かに広告市場は激震の時代を迎えそうだ。


◇参考
・IBM Predicts the End of Advertising as We Know It(IBM)
・The end of advertising as we know it(IBM)
タグ:広告

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posted by 田中善一郎 at 08:23 | Comment(1) | TrackBack(8) | マーケティング 広告
2007年11月07日

公共メディアの英BBCサイト,海外ユーザー向けページに広告掲載を

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 英BBC(bbc.co.uk)が国際ニュースサイトに広告の掲載を始めた(Guardian の記事より)。

 国民の受信料に頼って運営しているため,英国版BBCサイトには広告を掲載できない。だが,英国外のユーザーにも,同じ広告無掲載にする必要はない。そこで,海外からアクセスに対して,広告掲載を始めた。広告主はBritish Airways, Airbus,それにHublot(時計メーカー)。

 英国外からのユーザー数は2800万人と見積もっている。以下に,11月7日(日本時間)にアクセスしたニュースページの左サイドである。Hublotの広告が出ていた。右サイドにはAirbusの広告が掲載されていた。

BBCAd.JPG


◇参考
・BBC launches ads on international site(Guardian Unlimited)
タグ:広告

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posted by 田中善一郎 at 23:03 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2007年10月18日

「ソーシャル・メディア・ニュース・リリース」の採用,米企業が次々と

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 ソーシャル・メディア・ニュース・リリース(Social Media News Releases)を採用する米企業が相次いでいる。

 PR会社SHIFT Communications社のTodd Defren氏のブログ“PR Squared”に,ソーシャル・メディア・ニュース・リリースの採用企業名が掲載されていたので,実際のリリースを幾つか覗いてみた。

 たとえば,次のような大手企業が既に採用している。
・Cisco
・Belkin
・Gatorade
・Verizon
・Ford Motor Co.
・GM Europe( Social Media Newsroom)


シスコはプレスリリースとソーシャル・メディア・リリースの2本立て

 Ciscoでは,従来からのマスメディア向けプレスリリースに加えて,ブログやSNSのソーシャルメディア向けにソーシャル・メディア・リリースも用意している。

 たとえば,“Cisco Connected Life Contest ”というタイトルのリリースでも,伝統的なPress Releaseと同時に,Social Media Releaseを発信していた。

 後者のソーシャル・メディア・リリースでは,YouTubeやSecond Life,Del.icio.us,Diggなどのソーシャルサイト経由で企業の伝えたいメッセージが伝播する仕掛けを用意している。

・YouTube Community: http://www.youtube.com/group/connectedlife
・Second Life Kiosk: http://slurl.com/secondlife/Cisco%20Systems%201/87/133/30
・Del.icio.us : http://del.icio.us/tag/cisco%2Bcontest
・Digg : http://digg.com/tech_news/Connected_Life_Contest

 特に目立ったのは,YouTubeを利用したバイラルビデオである。その一つがKISS Shares their Connected Life Contest Ideaである。そのビデオを下に貼り付けておく。




VerisonはFacebookやFlickrへのリンクも

 ソーシャル・メディア・ニュース・リリースのサンプル例として,Verizon のリリースを下に示す。

VerizonPR.JPG


 このリリースの後半部には,次のような関連リンク集が掲示されていた。ソーシャルメディアへのリンクが充実している。FacebookやFlickrへのリンクも用意されていた。

VerizonPRlink.JPG


GM Europeはソーシャル・メディア・リリースに一本化

GMEurope.JPG

 GM Europeはソーシャル・メディア・ニュース・リリースに一本化していた・同社のトップページでNewsをクリックすると, Social Media Newsroomに飛ぶ。そこで特定のリリースを選んで,たとえば“Win your Chevrolet Dream Garage!”をクリックすると,ソーシャル・メディア・ニュース・リリースに辿り着く。ユーザーからのトラックバックやコメントを受け付けている。


◇参考
・Social Media News Releases Gain Momentum(PR Squared)
・企業サイトがソーシャルメディアになる(メディア・パブ)
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posted by 田中善一郎 at 08:10 | Comment(0) | TrackBack(3) | マーケティング 広告
2007年10月17日

検索連動などのPPC広告に危機説が浮上

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 検索連動やアフィリエイトのPPC(pay-per-click)広告市場が減速するかもしれない。Steve Rubelが,彼の人気ブログMicro Persuasionの中で,PPC広告がヤバイと主張しているのだ。

 検索連動広告やアフィリエイト広告は,これからも成長すると確信していたのだが,今のままでは衰退しかねないということか? するとAdWords広告やAdSense広告も安泰としておれないのかも。

 Steve Rubelは次の5つの理由を掲げて,PPC広告の危機説を叫んでいる。

1) Clutter
2) Declining Relevance of Traffic/Transition to Cost Per Action
3) Rising Costs
4) Marketers Spread the Ball Around
5) Search Ads Are Viewed as Untrustworthy

 まず,検索連動広告はゴチャゴチャしていてクリックする気にならないとか。またトラフィックが増してクリック数が増えても,広告主にとって実際の利益に直結しなくなってきている。そこでCPA (Cost Per Action)を重視し始めており,検索エンジンマーケティングにブレーキがかかるかもしれない。さらに,検索連動広告などにおけるキーワード当たりの価格が高騰し割高感が出てきていることも悪材料である。2007年第1四半期のキーワード当たりの価格は,前年同期比33%もアップした。

 その他,より有望な行動ターゲティング広告の台頭も,検索連動市場にとってマイナスに働く。それに最近のNielsenの調査によると,検索広告はあまりインターネットユーザーに信頼されていないとのことだ。

 これからも検索広告がインターネット広告市場を牽引すると思っていたのだが・・・。PPC広告市場は厳しくなり,SEMが成熟期を迎えるとの警鐘,無視しないほうがよさそうかも。
 

◇参考
・Five Reasons Why a Pay Per Click Recession Looms(Micro Persuasion)
・Competing for Clients, and Paying by the Click (NYTimes.com)
・Nielsen: Search Ads Score Low on Trust(SearchEngineWatch)
・米ネット広告の上期売上が100億ドル,その4割をGoogleが占める?(メディア・パブ)

タグ:検索 広告

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posted by 田中善一郎 at 07:39 | Comment(0) | TrackBack(2) | マーケティング 広告
2007年10月16日

大きくばらつくブログランキング

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  ブログランキングをあちこちで見かける。特徴的なことは,比較項目によってランキングがかなり食い違うことだ。

  その一つにRSSリーダーの登録者数ランキングがある。最近,GoogleのRSSリーダーであるGoogle Readerで,フィードの登録者数を調べることができるようになった。それによるブログ/ニュースサイトのランキングがTechcrunchに掲載されていた。TechmemeのGabe Riveraがザッと計数したデータで,厳密なものでないと言う。

GoogleReaderTecgcrunchRanking.JPG


 RSSリーダーの登録者数ランキングは,かなり片寄ったユーザー層を対象にしたランキングであろう。その他に,ユニークユーザー数やページビュー,インバウンドリンクを張っているブログ数,アグリゲーターニュースサイトにおける掲載回数などで,ブログがランキングされている。MEDIABLITZ 2.0で紹介されていた,ブログランキングの比較例である。

blogRanking.JPG
(ソース:MEDIABLITZ 2.0)

 当然のことだが,比較する項目によってランキングが大きく異なる。


国内のブログランキングは

 ついでに,国内の各種ランキングも調べてみた。次のブログランキングで比較してみた。

・livedoorReader登録者数ランキング,
・feed meterランキング,
・Technorati Japan(リンク数ランキング,お気に入りランキング),
・はてなブックマークランキング 

 これにGoogle Readerの登録者数も比較できるようになる。実際に,メディアパブの登録者数を見てみた。
  
GoogleReaderMediapub.JPG 

 残念ながらGoogle Readerのフィード登録者数ランキングの国内版がない。おそらく近く,誰かが調べて公表してくれるだろう。

 やはり,国内でもかなりバラツキが目立った。さらに前から気になっていたことだが,ここで取り上げたブログランキングは限られたユーザー層の利用状況を反映した結果ではないという疑問である。一般のインターネットユーザーから見たブログランキングとは乖離しているのかもしれない。

 利用しているseesaaのブログランキングでは,メディア・パブは非常にマイナーな存在でほとんど上位にランクされない。そこで,seesaaランキングでメディア・パブを遙かに凌ぐ上位ランクの人気ブログが,上のはてなブックマークやTechnoratiなどのランキングでも登場しているかを調べてみた。結果は予想通りで,ほとんど見かけない。なぜ,こうなるのか,誰か教えて・・。



◇参考
・Google Top Blogs Graphed by Rank(Kevin Burton’s NEW FeedBlog)
・Top Blogs On Google Reader(Tchcrunch)
・How many Google Reader subscribers do you have?(Scobleizer)
・September Traffic Numbers for Web Biz Blogs(MEDIABLITZ 2.0)
・技術分野のニュース市場,「ベストエフォート」型ミドルメディアが台頭(メディア・パブ)
タグ:ブログ

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posted by 田中善一郎 at 12:08 | Comment(0) | TrackBack(1) | マーケティング 広告
2007年10月15日

世界のインターネット広告,2009年でも総広告のまだ10%未満

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 TVや新聞,雑誌,ラジオからインターネットへと,企業の広告費シフトが加速化しているようだが,2009年になってもインターネット広告費は総広告費の10%にも達しない。

 世界のインターネット広告について,Reutersがまとめた記事のなかで,そのように伝えれれていた。まだまだTV広告が圧倒的に強いし,黄信号が出ている新聞広告費も米国や日本でまだインターネット広告を凌いでいる。全世界で見れば,2009年頃でもインターネット広告の順位は3番手から4番手なのだろう。

 ZenithOptimediaの予測によると,企業が費やすインターネット広告費は世界で31310億ドルに達するという。前年比28%増である。08年は同21%増,09年は同13%増と伸び,2009年には43430億ドルになると予測する。でも,成長率がかなり鈍化すると見ているのが気掛かりだ。

 2009年の世界の総広告費を4954950億ドルと見ているので,インターネット広告は全体の10%に届かない。

 米国のインターネット広告のトレンドとして見逃せない点は,広告媒体の寡占化が進んでいること。the Interactive Advertising Bureau and PricewaterhouseCoopersによると,2007年上半期の米インターネット広告売上の90%以上は,トップ50のWebサイトで占められていたという。またトップ10サイトだけで同売上高の70%を占めている。インターネット広告も格差が広がるのか。


◇参考
・Ad dollars flood Web, but will they go far enough?(Reuters)
タグ:広告

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2007年10月12日

企業サイトがソーシャルメディアになる

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 1年ほど前に,「Web2.0時代の企業ニュースリリース,ソーシャルメディア向けに発信を」とのタイトルのエントリーを書いたことがある。これからの企業PRは,マスメディア向けのプレスリリースだけではなくて,ソーシャルメディアを介して消費者に向けてメッセージを発信すべきとのことであった。そのために,ソーシャルメディア向けのニュースリリースを用意する企業が出始めている。

 この流れでいけば,企業サイト自身もソーシャルメディア化すべきであろう。格好の事例を見つけたので取り上げてみた。米国の建設会社Leopardo Construction のホームページである。トップページのタブで示されている“News Room”に飛んでみた。

 その“News Room”は,ブロガーやユーザーに向けてのニュースリリースページとなっている。これまでの企業サイトの“Press Release”や“News Release”ページは,まさにマスメディア関係者向けに作られており,一般の人は見向きもしなかった。企業側も一般の人を相手にしていなかった。

 これまでの企業の“Press Release”ページと違って,LeopardoのNews Roomは,ブロガーやユーザーに読んでもらおうとする姿勢が現れている。以下にNews Roomページを。

LeopardoTopPage.JPG

Leopard News Room.JPG

以下のような機能を備え,まさにブログ風の作りになっている。
・RSSフィード対応
・YouTubeを利用したビデオ発信
・検索エンジン
・アーカイブ
・カテゴリー分け
・ソーシャルブックマーク対応
・関連リリース

 企業の全体像も把握しやすい。ユーザーも好感を持つはずだ。


ソーシャルメディアリリースとは

 実はこの事例は,Tadd Andのプレゼン資料“Social Media Relations ”で見つけた。参考のために,そのプレゼン資料を貼り付けておく(Widgetの形で公表されている)。フル画面で閲覧したい場合は,ダウンロードすればよい。Leopardoは42ページと43ページに紹介されている。



 また,Shift CommunicationsからSocial Media Newsroom template が出ているので,これも参考になる。

 要するに,企業もニュース(イベント)を仕掛けて,ユーザーに向けて絶えず魅力あるメッセージを発信しなけれならない。そのためには企業サイトをよりメディアサイト化する必要がある。ということで,企業もニュースルーム(編集室)を設けなくては。


◇参考
・Social Media Relations = The Release + News Room(Todd And = Marketing + Media)
・Web2.0時代の企業ニュースリリース,ソーシャルメディア向けに発信を(メディア・パブ)
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2007年10月09日

Doveの新作バイラルビデオ,非英語圏ブロガーも口コミの担い手に

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 Doveが昨年に続き今年も,リアルビューティーキャンペーン向けビデオを公開した。早くもネットによる口コミで人気を呼んでいる。

 1年前に登場したDove Evolutionは,今年6月のカンヌ国際広告祭でフィルムグランプリを受賞したこともあって,国内でもバイラルビデオの代表例としてよく知られている。

 そして,先週の10月1日に新作のバイラルビデオDove Onslaughtが登場したのだ。

 米国やカナダ,それに英国などのキャンペーンサイトだけではなくて,口コミの感染源として,昨年同様,YouTubeに投稿している。昨年のDove EvolutionはYouTubeを介して約500万回も視聴されているが,今回のDove Onslaughtはこの約1週間にYouTubeだけで47万回視聴されている。

  このバイラルビデオがブログ経由でどのように広まっていったのかを,cgm(ConsumerGeneratedMedia)のPete Blackshawが分析していた。以下は,発表の10月1日からの3日間において,どのようなブログでDove Onslaughtが取り上げられていたかを示している。

DoveVideoBlog.JPG
(ソース:cgm.com by Pete Blackshaw)

  ここでは,ブログを次のように三つのカテゴりーに分類した。
・コンシューマーのブログ(ブロガーが一般のコンシューマー。美容に関心を抱くブロガーも含む)
・Adコミュニティーのブログ(メディア/マーケティングをテーマにしたブログ)
・非英語ブログ(英語でないブログ)

  特に興味深いのは,非英語圏のブログが口コミの担い手として大きな役割を果たしていることだ。最初の日には,Dove Onslaughtを取り上げているブログの4割強が非英語ブログである。

  非英語ブログでも初日から盛んに取り上げている理由は定かではない。だが,昨年のDoveのビデオがカンヌ国際広告祭で賞を獲得していることもあって,海外でも今年のビデオに対しても注目が集まっていたのだろう。また,YouTubeのビデオは地球レベルで伝播するし,特にバイラルビデオは言葉の壁を飛び越えていく。

 最初にバイラルビデオに飛びつくブロガーの多くは,YouTube上のビデオをWidgetとしてブログに貼り付けているようだ。影響力のあるAdコミュニティーブログも加わっているので,広告やマーケティングの世界では一気に広まることになる。

 Technoratiのブログ検索エンジンでも調べてみた。“Dove Onslaught”で検索してみた結果を以下に示す。ただしグラフでは,一日近い遅延があるようだ。 
 
Dove Onslaught.JPG
(ソース:Technorati)

 おもしろいのは,日本語のブログでも2日に10本,3日と4日に各5本のブログが,Dove Onslaughtを取り上げていた。確かに2日には日本語のブログでも,YouTubeのDove Onslaughtビデオを貼り付けていた。非英語ブログがいち早く取り上げていたことは本当のようだ。

 最後に,まだ視聴していない人のために,以下にDove Onslaughtのビデオを貼り付けておく。




◇参考
・Did Global, Non-English Blogs Set the Tempo for Dove Onslaught?(cgm:ConsumerGeneratedMedia)
・クチコミ効果,YouTubeビデオがスーパーボウル・スポットをしのぐ(メディア・パブ)
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posted by 田中善一郎 at 08:14 | Comment(0) | TrackBack(2) | マーケティング 広告
2007年10月06日

米ネット広告の上期売上が100億ドル,その4割をGoogleが占める?

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 米インターネット広告の今年上期(1月-6月期)売上高が,ほぼ100億ドルに達したようだ。これは,The Interactive Advertising Bureau (IAB) と PricewaterhouseCoopers (PwC) の発表データである。

 成長率が鈍ってきたと言っても,2006年上期に比べ27%増とまだ勢いがある。第2四半期(4月-6月期)には50.9億ドルと,初めて四半期で50億ドルの壁を突破した。以下は1999年以降の第2四半期の広告売上の推移である。

USAd1999_2007.JPG
(ソース:IAB)

 広告の種類別の割合が,2006年上期と2007年上期では次のようになった。検索広告とディスプレイ広告の伸びが目立つ。

IAB2007FH1.JPG

 広告料金モデルの変化も興味深い。以下は,2006年上期と2007年上期における,パフォーマンスベース広告とCPMベース(インプレッションベース)広告の割合を示している。

IAB2007FH2.JPG

 やっぱり,パフォーマンスベース広告の割合が増している。広告クライアントは年々,費用対効果を厳しく見始めているのだ。


Googleは約4割の40億ドルを稼いでいるのか  

 HipMojo.com によると,米インターネット広告市場の4割近くをGoogleが占めているという。

 Googleの売上高は2007年第1四半期が36.6億ドル,同第2四半期が38.7億ドルであったが,HipMojo.com はその売上高の半分以上を米インターネット広告市場から生み出しているという。具体的には,今年上期だけで39.7億ドルと見積もっている。となると,米ネット広告市場の4割をGoogleが占めていることになる。

 Mojoのレポートでは,Googleの売上高の成長率は,次のようになっている。

- 2002 revenues grew 409%
- 2003 revenues grew 234%
- 2004 revenues grew 118%
- 2005 revenues grew 92%
- 2006 revenues grew 67%.

 驚異的な成長率である。一方で,成長率が鈍化し始めていることも確かである。いつまでも驚異的な成長率を維持できないとしても,Googleとしては鈍化の割合を減らしたい。検索広告だけではなくて,ディスプレイ広告市場でも優位に立ちたいのだ。そこで,DoubleClickを買収することになった。これに対し,これではネット広告市場はGoogleが独占してしまうと,競合他社や海外からも反対の声が高まっていのだが・・・。



◇参考
・INTERNET ADVERTISING REVENUES CONTINUE TO SOAR, REACH NEARLY $10 BILLION IN FIRST HALF OF '07(IABプレスリリース)
・IAB Internet Advertising Revenue Report(IAB)
・Google’s Shock and Awe: 40% of US Online Ad Revs in Q1 and Q2(HipMojo.com )
タグ:google 広告

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posted by 田中善一郎 at 12:04 | Comment(0) | TrackBack(1) | マーケティング 広告
2007年09月19日

Google,強力なガジェット(Widget)広告を開始

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GoogleGadgetAd.JPG

 Widgetビジネスがいよいよ本物になってきた。Googleが満を持してWidget広告を始めたからだ〈GoogleはWidget(ウィジェット)をGadget(ガジェット)と呼んでいる〉。

 ガジェット広告(ウィジェット広告)はミニサイズの広告で,ブログやSNS,パーソナライズドページなどに貼り付けることができる。Googleは広告主のために,AdSense networkでガジェット広告を配信することになる。

 インタラクティブな新しい広告フォーマットを利用して,リッチ メディア広告を実現できるのが売りだ。具体的には,iGoogleのガジェットと同じ技術を用い,コンテンツは標準の HTML、JavaScrip、CSS で構成する。ウェブページのミニバージョンと思えばよい。 Widgetなのでコンテンツの内容を容易に変えることできる。「Google ガジェット広告の作成方法」については,既に日本語訳がアップされている。 

 Googleは今年の夏からこの Gadget Ads program のテストを続けており,多くの広告主が参加している。すでに,幾つかのGadget広告が出来上がっている。以下は,その中から三つのGadgetを下に貼り付けておく。

*Honda,広告代理店:RPA


*Intel,広告代理店: Universal McCann


*ペプシ (Sierra Mist Lemon Squeeze),広告代理店: Tribal DDB



◇参考
・Google ガジェット広告とは(Google)
・Google Program Enlists Mini-Sites as Selling Tool for Advertisers (NYTimes.com)
・Google ガジェット広告の作成方法(Google)
・First Look: Go, Go, Google Gadget Ads!(Marketing Pilgrim)

タグ:Widget google 広告

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posted by 田中善一郎 at 15:47 | Comment(0) | TrackBack(3) | マーケティング 広告
2007年09月06日

“ウィキブランド”でブランドを再構築

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  Wiki Brand(ウィキブランド)というバズワードがある。
 
  Buzz Canuckによると,消費者が主導権を握るこれからのマーケットではWiki Brandを再構築すべきだと。MySpaceやWikipediaのような,ユーザーが参加するコミュニティーを介してブランドを構築すべきという主張である。特に目新しくもない気がするが,これをWiki Brandと呼ぶあたりがうまいのかも。

  そのWiki Brandに至るブランドの歴史を,次の6フェーズに分けて解説している。
   
・Trademark (until 1860) - A mark of brand ownership - "Something you buy" i.e. Cattle
・Brand Mark (1860-1920) - A mark of brand quality - "Something you trust" i.e. Ivory
・Mass Market Brand (1920-1970s) - A mark of positive associations "Something you want" i.e. Marlboro
・Post-Mass Market Brand (1980s-late 1990s) - A mark of superior brand attributes "Something you prefer" i.e. Tylenol
・Love Mark (early 2000s) - A mark of inspirational brand vales/stories/design "Something you love" i.e. Apple
・Wiki Brand (the future) - A mark of brand interaction "Something your participate in" i.e. MySpace, Wikipedia

 “wiki brand”を検索エンジンで調べると,他(PPTファイル)でも既に使われていた。


 Wiki Brandとも関わる話がMediaPostに出ていた。10代の若者と一般の大人とでは,次のようにブランドの浸透の仕方が異なる。10代にはオンライン口コミ(WOM:word-of-mouth)の影響が大きくなっている。
Importantly, 57% of teens' WOMs include mentions of brands' marketing and media efforts, compared to 48% of WOMs among the general public.

And yes, teens are three times as likely to exchange such information via technology: 19% of teen WOMs occur online (text messaging/IM, e-mails, chatrooms/blogs), versus just 7% among the population as a whole.
 参考までに,10代および大人の企業/製品ブランドランキングは次の通り。

*10代のブランドランキング
1 iPod
2 American Eagle
3 Dr Pepper
4 Chevrolet
5 Nintendo
6 Sony
7 Target
8 Xbox
9 Wal-Mart
10 Mountain Dew

*一般のブランドランキング
1 Coca-Cola
2 Pepsi
3 Wal-Mart
4 Sony
5 Toyota
6 Target
7 Chevrolet
8 iPod
9 Apple
10 Hewlett-Packard


◇参考
・Wiki Brands - Reinventing Your Brand in a Customer-Controlled Marketplace (Buzz Canuck)
・ "Wiki – brands" ( ICCO Global Summit 2006)
・WOM: Teens Speak Another Language, Face Time Is Crucial (MediaPost's MartingDaily)
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posted by 田中善一郎 at 10:08 | Comment(0) | TrackBack(0) | マーケティング 広告
2007年09月04日

SNS枠や広告取引所の台頭,ポータルの優位性揺らぐ

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  米国でも日本でも,どうもポータルサイトが一時の勢いを失いつつある。少し前までは増え続けるページビューのお陰で,広告売り上げも上昇カーブを描いてきていたのだが・・・。

 ポータルの雲行きが怪しくなってきているのは,自慢のページビューの伸びが鈍化してきたからだ。それとは対照的に,SNSに代表されるソーシャル系サイトのページビューが爆発的に急増している。また検索エンジンでは,特に欧米市場において,完全にGoogleに主導権を握られてしまった。

  それでも昨年までは,絶好調であったインターネット広告市場の追い風に助けられて凌いでこれた。だがその反動もあってか,今年に入ってディスプレイ広告の成長鈍化が目立つようになっている。

  特に最近,AOLやYahooのような米大手ポータルで,広告売上高の伸びにブレーキが掛かってきた。昨年の反動だけではなさそうだ。New York Postが報じるように,ディスプレイ広告枠の単価が落ち始めていることが大きいという。New York Times, Washington Post,Cnetのような 大手パブリシャー(メディア)サイトで同じ傾向が見られる。

  単価を押し下げている要因の一つは,ディスプレイ広告枠(スペース)が溢れてきているためという。MySpace,Facebook,YouTubeのようなソーシャルネットワーク系サイトの台頭で,単価の低い広告枠在庫が一気に増えてきたのは確かである。

 それに合わせて,広告取引所(ad exchanges:国内では広告マーケットプレースとも呼ばれている)が離陸してきたのも無視できない。急増する広告枠を効率よくさばくことが期待される。広告主にすれば, 選択できるディスプレイ広告枠が増え,適した広告枠を安価に利用できるようになってきたのだ。広告取引所は広告主とパブリッシャーとの間で,広告枠を売買するマーケットプレースである。誰もが参加できるオープンな中立的な運用を売り物にする。広告市場でもポータルの優位性が崩れていくのかもしれない。もちろんポータル系サイトも広告取引市場で主導権を握ろうと必死だ。MicrosoftはaQuantiveを買収し、YahooはRightMediaの一部株式を取得して,Google(DoubleClick買収)と同様,動き始めている。

 ともかく,インターネット上には,コンテンツも広告枠も氾濫し溢れかえってきている。ユーザーにとって,所望のコンテンツや広告枠をシステマティックに探し出すツールも揃ってきた。傾向として,コンテンツがタダになり,広告単価が安くなるのも仕方ないのか・・・。


◇参考
・ONLINE AD WAR(New York Post)
・A Portal in Crisis? (OMMA)
・Ad Exchanges are Changing Everything(Search Engine Roundtable)

タグ:広告

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posted by 田中善一郎 at 10:28 | Comment(0) | TrackBack(1) | マーケティング 広告
2007年08月31日

掘り出しのマーケティングブログを探す

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 マーケティング分野をカバーしているブログが,米国では質量とも充実している。

 Advertising Ageがマーケティングやメディア分野の英文ブログのランキング一覧表を掲載していた。これは,Todd Andrlikが作成したPower 150で,427ブログのランキングを示している。

 100点満点で各ブログのスコアを算出している。スコアの内訳は次の通り。
・Google PageRank (0 to 10)
・Bloglines Subscribers (1 to 20)
・Technorati Ranking (1 to 30)
・Todd Points (1 to 15)

 スコアでトップ10のブログを以下に示す。

1. Seth's Blog    :70
2. Micro Persuasion  :69
3. Pronet Advertising :68
4. Search Engine Watch :68
5. Search Engine Land :68
6. Adrants     :67
7. Online Marketing Blog :67
8. Adverblog     :66
9. Marketing Pilgrim :66
10. Publishing 2.0    :65

 有名な定番サイトがズラリと並んでいる。これらをチェックしておれば,ネットマーケッティング/PRの最前線動向を先取りできるはずだ。

 でも,これでは掘り出しブログを発見できていない。米国なら,新しいブログも次々と生まれていると期待しているのだが,427ブログ全てをチェックするわけにもいかないし。

 たまたま,ブログBeing Peter Kimで“The M20: Top Marketer Blogs ”の見出しのエントリーを見つける。ここに,トップ20のマーケターブログが載っており,そのほとんどが今までお目にかからなかったものだ。

 ここでも,100点満点のスコアでランキングを決めている。内訳は次の通り。
・Authority: 20% Technorati Authority + 20% Google PageRank
・Attention: 10% Alexa traffic
・Influence: 50% Feed subscribers
(Alexaデータはそれほど信頼が置けないことを理解した上で,しかたなく採用したとの弁解があり)。

 トップ20ブログの結果は次の通り。

  1. ExperienceCurve :: 74 

  2. Strategic Public Relations :: 70

  3. Listen Up! :: 59

  4. BeRelevant! :: 53

  5. Conversation Agent :: 51

  6. Todd And - The Power To Connect :: 48

  7. Flooring The Consumer  :: 42

  8. Decker Marketing :: 41

  9. The Lonely Marketer :: 41

  10. Marketing Nirvana :: 40

  11. Consumer Generated Media :: 38

  12. Churbuck.com :: 38

  13. The Digital Mindset Blog :: 36

  14. Bernaisesource :: 35

  15. Biznology :: 34

  16. Cross The Breeze :: 33

  17. AttentionMax :: 33

  18. Masiguy :: 32

  19. Community Group Therapy :: 31

  20. Buzz Marketing For Technology :: 31


 Advertising Ageのランキングで姿を見せていないブログが多い。トップのExperienceCurveはAdvertising Ageのランキングでは151位と埋もれている。

 実際に幾つかザッと閲覧してみた。ExperienceCurveを始め面白いブログが多そう。ややニッチだが切り口の鋭いブログも存在し,メディア・パブのネタとしても利用できるかもしれない。



◇参考
・Power 150(Advertising Age)
・The M20: Top Marketer Blogs(Being Peter Kim)
・The M20: Top Marketer Blogs (gamma)(Being Peter Kim)

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posted by 田中善一郎 at 10:52 | Comment(0) | TrackBack(1) | マーケティング 広告
2007年07月30日

メディア系サイト,旧来のように広告枠を売っていてはダメ?

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 ブログPublishing2.0で,“Online Publishers Need To Stop Selling Space”との気になる見出しに出くわした。

 「オンラインパブリシャーは広告スペースの販売を止めなさい」とは・・。これは聞き捨てならない話である。
 
 新聞や雑誌,それにTVといった伝統的なメディアが,先進国では成熟段階に突入している。そこで旧来メディア各社は,オンラインメディアに活路を見いだそうと躍起である。中でも,新聞社や雑誌社の多くは,軸足をプリント事業からオンライン事業にシフトさせ,Web事業の成長に賭けていこうとしている。

 米国の新聞社の例で見れば,プリント(新聞紙)事業の減収減益と,オンライン事業の増収増益の流れが明確になってきている。オンライン事業の売上高は,事実上オンライン広告売上高となるのだが,この3年間,20%〜30%台の高度成長を続けている。なのに新聞社全体では,減収減益が常態化しつつあるのだ。特に今年に入ってからは,プリント事業の広告売上高の落ち込みが一層目立つようになり,米新聞社の経営は厳しい状況に陥っている。

 プリント事業の広告売上の落ち込み分を,オンライン広告の増収分で補えていないのだ。オンライン広告は高成長しているものの,絶対額がまだまだ小さい。一つ前のエントリーで紹介したNYT(ニューヨークタイムズ)の第2四半期決算では,オンライン売上高が前年同期比23.4%増も伸びたにもかかわらず,全体の売上高は同3.7%減と落ち込んでいる。NYTでも,オンライン売上高がやっと全売上の10%を突破した段階で,オンライン事業が牽引車にはなりきれていない。米新聞社の平均では,オンライン売上比率は5%程度と更に低い。

 今のオンライン広告の高成長が続けば,数年後にもオンライン事業が真の牽引車となり,新聞社が復活するとの青写真を描いているのだが・・・。問題は,オンライン広告がこれからも,20%〜30%くらいの高成長を続けていけるかどうかだ。

 だが,かなり厳しいのかもしれない。Publishing2.0でも述べられているように,これまでのような広告スペースを売るやり方ではオンライン広告の成長が鈍るのかもしれない。

 新聞,雑誌それにTVのような伝統的なメディアは,広告スペースを高く売りつけることができた。オフライン広告の広告スペースは有限で,希少性があったからだ。ところが,それに代わるオンライン広告では広告スペースを容易に作り出せ,どうしてもデフレ傾向となる。オンライン広告料金がオフライン広告に比べ安価になるのは仕方がないのかもしれない。

 例えば,米新聞の稼ぎ頭であったクラシファイド(案内)広告も紙離れが進み,オンラインが主戦場になってきた。ところが,Craigslistsのようなクラシファイド専用サイトでは,掲載スペースをいくらでも用意できる。このため掲載料もタダ同然となる。新聞紙の広告スペースを売る感覚で,新聞社サイトがクラシファイド広告事業を展開していても,Craigslistsなどとの戦いで苦戦したのも仕方がないのかも。

 さらに,検索連動や行動ターゲティングのように,成長性の高いインターネット広告も,固定の広告スペースを売るというタイプではない。各ユーザー一人一人に向けて閲覧状況に合わせて最適と思われる広告を投げるものである。

 でも,伝統的なメディア会社が展開するサイトに対して,“Stop Selling Space”と警鐘を鳴らされても・・・・。これまでのオフライン広告のような売上規模を,オンライン広告で達成するのが難しいことも理解できるのだが・・・。



◇参考
・米有力新聞社NYTとDJ,第2四半期決算も冴えない(メディア・パブ)
・旧来型メディア企業,オンライン事業が高成長でも安心できないかも(メディア・パブ)
・米新聞社広告売上,オンラインが22.3%アップでも全体で4.8%ダウン(メディア・パブ)
・Can the Washington Post survive? (Fortune)
・Online Publishers Need To Stop Selling Space(Publishing 2.0)

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posted by 田中善一郎 at 08:06 | Comment(0) | TrackBack(3) | マーケティング 広告
2007年07月23日

最新ニュースリリースもウィジェットでチェック

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 特定分野の最新ニュースリリースを,自分のホームページに置いたWidget(ウィジェット)でチェックできると便利である。

 プレスリリース配信会社大手のPR Newswire は,ニュースリリースやビデオニュースの最新見出しを,Widget形式(Put PR Newswire on Your Home Page)で配信するサービスを開始した。そのWidgetを以下に貼り付けておく。



 一つ前のエントリーで紹介したForbesのWidget(Widgetboxがサポート)と似ている。PR Newswire のニュースリリースでも,以下の代表的なブログ,SNS,パーソナライズドページ,個人ホープページに対応しており,簡単に自分のページに貼り付けることができる(上のWidgetのGrab it!をクリック) 。

 iGoogle, Netvibes, Pageflakes, MySpace, Facebook, TypePad, Blogger, Freewebs, Friendster, Webwag , Windows Live,

 また,このWidgetのEmbed code(貼り付けるコード)が得られるので,さらなるバイラル効果を期待できる。PR Newswire やForbesのようなバイラル効果を狙ったWidget配信は,メディアサイトを中心に米国では一気に広まりそうだ。

 ところで,上で貼り付けたPR Newswire のWidgetは,まだ完成していないのではなかろうか。上段の“Choose your news”では,まだニュースカテゴリーを選択できていない。現在,PR Newswireでは,約200種類のカテゴリーに細分して,RSSフィード配信(PR Newswire's RSS Feeds )を実施している。おそらく,カテゴリー別の最新ニュースが,Widgetでも得られようになるのではなかろうか。

 PR Newswire's RSS Feedsを見て分かったのだが,ポータル系のパーソナライズドページ(およびRSSリーダー)にカテゴリー別ニュースリリースを貼り付けることができるようになっていた。以下は,Entertainment&Media News分野のカテゴリー別RSSフィード配信の例である。右端の“SUBSCRIBE”をクリックすると,大手4社のMy Pageサービス名がプルダウンで示される。実際に,Publishing & Information ServicesのSubscribe“Add to Google”を選ぶと,そのRSSフィードが私のiGoogleに組み込まれていた。

PRNewswireMyPage.JPG

追記
投稿後,Widget上でもニュースカテゴリーを選択できるようになった。ただし,現在は,州別のニュースは選択できていない。


◇参考
・PR Newswire,ソーシャルメディアを意識したプレスリリース配信へ(メディア・パブ)
・ニュースリリース配信のPRNewswire,選別ブログのモニターサービスも(メディア・パブ)
・まずニュースリリースからRSS配信しませんか
タグ:Widget

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posted by 田中善一郎 at 07:56 | Comment(1) | TrackBack(3) | マーケティング 広告
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