スマートフォン専用ページを表示

メディア・パブ

オンラインメディアをウオッチ
TOP / 新聞 ニュース
<< 1  2  3  4  5  6  7  8  9 10  11  12  13  14  15  16  17  18  19  20  21  22  23  24  25  26  27  28  29  30  31  32  33  34  35  36 >>
2010年04月16日

NASAのソーシャルメディア活用、野口聡一宇宙飛行士のツイッターが世界各地で人気に

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 ソーシャルメディアの活用例として、米航空宇宙局(NASA)のSocial Media Programを調べていると、やっぱりこの半年近くの間では、ツイッターの有効的な利用が目立っている。

 NASAとしては、これからの宇宙開発予算のためにも、内外の人たちからの熱い支持を獲得しておきたい。その対策として最近では、市民参加型の広報活動としてFacebook 、MySpace、Flickr、Twitter、YouTube、Ustreamなどのソーシャルメディアをフル活用している。

 すでに100人をはるかに超えるNASA職員がツイッターでつぶやいている。70万人のフォロワーを抱える@AsteroidWatchのような公式アカウントだけではなくて個人レベルのものもある。ただし、ソーシャルメディアを使う場合は、 “release of government information guidelines” を遵守することになっている。

 野口聡一宇宙飛行士のツイッター(@astro_Soichi)もその一つで、昨日(日本時間4月15日)、フォロワー数が20万人を超えた。日本語だけではなくて、世界中の人に向けて英語でつぶやくことも多い。

TwitterAstroSoichi20100414.jpg

 彼のツイッターの人気が急上昇したのは、ISS(国際宇宙ステーション)から撮った写真へのリンクを付けたつぶやきを連発しているからだ。最近話題になったのが、4月5日の1000回目のつぶやきで添付してきた宇宙のオーロラの写真である。Mashableなどの人気ブログでも紹介されたこともあって、17万5000人もの多くの人が見入った。

NASAtwitpicSoich100405.jpg


 次は4月7日のつぶやきに添付した写真である。スペースシャトルが ISSに到着したところである。

NASASoichi20100407.jpg

 また多くの人が楽しみにしているのは、ISSから撮った世界各地の写真である。たとえば、以下は紅海の写真。写真のアーカイブサイトとして「twitpic」を使っている。twitpicでは閲覧者からコメントが寄せられているが、ほとんどが感謝と驚きのメッセージである。

NASARedSea.jpg

 野口さんがこれまで宇宙から送ってきた写真は、twitpic(Astro_Soichi)でコメントと共に見ることができる。おもしろいのは、撮影された場所の住人からのコメントも多いのだが、一方で撮影場所の要望も寄せられている。野口さんがリクエストに応えて、たとえばリオデジャネイロの写真を送ってきたりしている。富士山(Mt. Fuji, JAPAN. On the morning of my 100th day on orbit :-))をはじめ、日本の写真も多い。
 

Tweetupも実施

 ツイッターユーザー同士が集まるTweetupも、NASAは利用し始めている。まずNASAの主要イベントであるスペースシャトルの発射日(09年11月16日)に、100人のツイッターユーザーを招待した。NASAのツイッター@nasaにフォローしている人が応募し、ケネディー・スペース・センターのTweetupに招かれた。選ばれた100人はシャトルの技術者や宇宙飛行士と懇談したり,センターの最前列からシャトルの発射を間近で見学することができた。100人のつぶやきで、シャトルの発射の様子がリアルタイムで広く伝わった。その後も、NASAは地球デーなどの記念イベントに合わせてTweetupを催し、市民の目線を通してNASAの活動を知らせるようにしている。これまでのマスメディアを使った広報活動がマンネリ化しがちなので、ツイッターなどのソーシャルメディアの活用にも力を入れているのだろう。

 また、今年の5月14日のスペースシャトル発射に合わせて13日-14日の2日間、ケネディー・スペース・センターで昨年と同様のTweetupを実施することになった。今度は150人を招待する。外人も参加できるはずだから、申し込んでみては。




◇参考
・Twitpics from Space Show Geomagnetic Aurora [PICS](Mashable)
・Connect With NASA on Social Networking Sites(NASA)
・A Look At NASA’s Social Media Program(search engine land)



この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 00:45 | Comment(1) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年04月12日

英FTサイトがFoursquareと提携、ビジネス街や学生街で課金の壁を外して若年読者獲得へ

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 英Financial Timesは位置情報共有サービスの Foursquareと組んで、若年読者の獲得に乗り出すことになった。

  英Financial Timesのサイト(FT.com)は、WSJ.comと並んで新聞サイト有料化の成功事例としてもてはやされている。だが、Paywall(課金の壁)を設けることで、Paywallを嫌う若者をサイトから遠ざけることになっている。FT.comではメータ制を採用し、登録すれば月間10本までの記事を無料で読めるようにしている。でもそれ以上の本数の記事はPaywallで遮られるため、やはり若い人は近づかなくなっているだろう。

 そこで、有料読者になりそうな若年層のユーザーに対して、もっとFTの記事に親しんでもらうために、無料で閲覧できる機会を増やす仕掛けを編み出した。若年の潜在読者がよく訪れる特定の場所において、Paywallが取り払われるシステムを考えたのだ。 Columbia, Harvardそれに the London School of Economicなどといった学生街やビジネス街の特定の場所(コーヒーショップなど)では、無料でFTの記事を閲覧できるようにする。

 その実現に、iPhoneアプリなどで人気が出てきているFoursquareの位置情報共有サービスを利用する。 たとえば特定のコーヒーショップに訪れ、スマートフォンなどを介してFoursquareで“check-in”すると、 秘密のコードが与えられ、Paywallを外してFT.comのプレミアムサービスを無料で使えるようになるのだ。確かに、若い人たちがFTの記事に接触する頻度は増えそうだが、はたしてどれくらいの人たちが有料サービスを申し込んでくれるやら。FTは今回のキャンペーンで、24歳から34歳の年齢層をターゲットにしているという。


◇参考
・Financial Times Goes After Younguns With New Foursquare Deal(Business Insider)
・FT Deal With Foursquare Lets Users ‘Unlock’ Paywall(paidContent)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 00:47 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年04月11日

破竹の勢いのニュースサイトHuffPost、分野別のツイッター編集版で更なる強化

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 新興のニュースサイトHuffington Postの快進撃が止まらない。

 2005年5月に民主党系の政治ブログとしてスタートしたHuffington Post(HuffPost)は、トップクラスの新聞サイトと競い合う人気ニュースサイトにのし上がってきた。同サイトの発表によると、Google Analyticsで測ったところ月間ユニークビジター数が4000万人に達したという。外部の ComScoreによると、今年1月のユニークビジター数が 2650万人となっている。いずれにしろ、米国のトップクラスの新聞サイトを追い抜く勢いだ。この1年間でHuffPostのトラフィックが2倍以上に増えたとも言われている。

 HuffPostが最近、特に注力してきたのが、カテゴリー別のバーティカルサイトである。政治系以外の分野、たとえばテクノロジーやスポーツなどのカテゴリーページを新設したり、 Chicagoを皮切りにDenver, Los Angeles それにNew Yorkのローカル分野を拡充してきた。既存のカテゴリーページも充実してきており、たとえば Comedy分野のトラフィックは半年間で58%も急増した。

 さらにこのたび、こうしたバーティカルサイトを一斉に強化する手が打たれることになった。次の19カテゴリー別に、これまでの通常編集版のページに加えて、ツイッター編集版を設けることになったのだ。 

POLITICS、MEDIA、ENTERTAINMENT、SPORTS、COMEDY、
BUSINESS、LIVING、STYLE、GREEN、TECH、
WORLD、COLLEGE、IMPACT、BOOKS、RELIGION
N.Y.、L.A.、CHICAGO、DENVER

 たとえば、POLITICS分野のニュースページでは、以下のように通常編集版(www.huffingtonpost.com/politics/)に加えて、ツイッター編集版(www.huffingtonpost.com/politics/twitter)が設けられている。

HuffpostPoliticsTwitter.jpg


 各カテゴリーのツイッター編集版では、そのカテゴリーで選別されたキーパーソンのつぶやきが時系列で表示されている。ここで肝は、HuffPostの編集担当者がどのような人を選りすぐっているかであろう。ツイッター編集版の例として、メディア分野のページを見てみよう。 メディア分野の場合は、メディア業界のパーソナリティーとウォッチャーを選んでいた。パーソナリティー(@huffingtonpost/media-personalities)では、Martha Stewart氏やCNNのLarry King氏 など80人を選んでいた (フォローしている80人のメンバーリスト)。ウォッチャー(@huffmedia/media-watchers)には、Newserの設立者のMichael Wolff氏など44人が選ばれていた(フォローしている(44人のメンバー)。有名なキーパーソンということだけではなくて、つぶやきの質は高いし、つぶやく回数も多い。


HuffpostMedia.jpg

 これは、ツイッターの「リスト」に相当するわけだが、リストに加えるメンバーの選別とメンテが鍵となる。ビジネス分野では、インサイダーとアナリストのリストが作られており、リストに選ばれキーパーソンのつぶやきを見ることができる。

 HuffPostの看板は、共同設立者であり編集長でもあるArianna Huffington女史である(設立の経緯はこちらで)。HuffPostの投稿記事の本数も、彼女が一番多いはずである。今回のツイッター編集版も、彼女自身が記事で解説している。また外部のメディアでの露出も以下のように増える一方である。


Visit msnbc.com for breaking news, world news, and news about the economy




◇参考
・Tweet, Tweet: Announcing HuffPost's Twitter Editions(HuffingtonPost)
・Huffington Post Still Growing Like a Weed(MediaMemo)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 21:40 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年04月01日

英国地方紙サイト、有料サービスの試行が悲惨な結果に

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 英地方紙が試行したサイトの有料サービスが挫折した。

 Johnston Pressは、同社傘下の地方紙6紙の各サイトで09年12月から有料サービスを開始していたが、悲惨な結果に終わり、来週からpay wall(課金の壁)を取り払うことになった。

 Webサイトの有料化を試行した6紙は次の通り。

the Worksop Guardian;
the Ripley & Heanor News;
the Whitby Gazette;
the Northumberland Gazette;
Carrick Gazette ;
the Southern Reporter

JohnstonePress2010.jpg

 6紙の各発行部数(新聞紙のcirculation)は、ABC考査で2598部〜1万6412部と少部数であったが、その部数がさらにWeb有料化試行の前から下降していた。そこで1期 £5=約700円(£5 a quarter)のWebサイト購読料で有料サービスを始めたが、ある新聞サイトは有料購読の申し込み数が1桁にとどまったり、別のサイトではやっと2桁台と、悲惨な結果になった。

 有料化に合わせてWebサイトを強化することもなく、一方でコストカットで人減らしを実施するだけでは、今回の有料試行が失敗したのも当然と、paidContent:UKはこきおろす。


◇参考
・Johnston Press halts paywall experiment(PressGazette)
・Johnston Press confirms paywall trial on six weeklies(PressGazette)
・Johnston’s Local Pay Site Trial Has Been ‘A Disaster’(paidContent:UK)
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 10:31 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月31日

英FTが勧めるニュース記事との接触、まずTwitterフィードから

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 昨日(3月30日)のファイナンシャル・タイムズ(Financial Times)紙に、次のような広告が掲載されていた。

FTTwitter201003PrintAd.jpg


 ツイッター(Twitter feeds)でニュースの発生を知り、そしてすぐにそのニュース記事を読みなさい。つまり、FTのツイッターフィードから関心のある分野のフィードを常にフォローすることを勧めているのだ。(FT TWITTER FEEDS)には次のような、アカウントが揃っている。 

FTTwitterFeeds20100331.jpg

 さらにおそらく、ツイッターに加えてニュース記事もiPadで接触しなさいと言いたいのでは。iPadにおいてもFT記事は原則有料であるが、立ち上げの2ヶ月間だけ無料サービスを実施する。そのあとは、basic subscriptionが年間181ドル、 premium subscriptionが年間299ドルとなる。




◇参考
・The FT promotes its Twitter feed as alternative to newspaper(Talking Biz News)
・The Financial Times: A Newspaper With Good Business News ― About Itself(NYTimes.com)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 13:50 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース

「チャットルーレット」ブームに悪乗り?、有力新聞サイトがニュースをランダム提供

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 ランダムに選ばれた見知らぬ人とビデオチャットを行えるChatroulette(チャットルーレット)は、相変わらずブームが続いているようだ。

 ビデオチャット録画のYouTube投稿も盛んで、中には以下のように再生回数が100万回を超えた作品も出てきている。Chatrouletteから人気ピアニストも生まれてきている(別の新しい作品は3月31日現在、再生回数が250万回以上に)。これを見ていると、「Chatroulette+YouTube」も口コミマーケティングの手法として可能性があるかも。




 このChatrouletteブームにあやかって、Chatroulette風にニュースを提供する新聞サイトも現れた。その名もずばり「The Random Guardian」。未来のニュースメディアのあり方を議論する中で"a chatroulette for news"のアイデアが飛び出て、そして英ガーディアンのソフトウエア開発者Daniel Vydraが実際にやってしまった。つまり、ニュースをランダムに選んで、ユーザーに提供していったのだ。

 以下のURL、
http://random-guardian.appspot.com
に飛んでみると、毎回違ったニュースが現れる。24時間以内にサイトにアップしたニュースから、ランダムに選んでいると明記している。

RandomGuardian.jpg

 分野別にも試している。以下はThe Random Guardianのテクノロジー分野のURLである。
http://random-guardian.appspot.com/random/technology

 毎日、新聞サイトでは大量のニュース記事を提供しているため、読んでもらいたい重要な記事が埋もれたままになることが多いとか。そこで、ルーレットのような遊びの要素を取り入れて、読んでもらおうと試したようだ。

 さらに、よそ様の新聞サイトのChatroulette化もやってのけた。よりによってNYタイムズである。NYタイムズではThe Times Newswire APIを公開しているため、外部からランダムに記事を選べるはず。そこで、New York Times Roulette(http://nytimes-roulette.appspot.com/)の中で、Random NYTimes article!をクリックすると、ランダムに選ばれたNYタイムズの記事が現れる。


◇参考
・Random Guardian and New York Times – a ‘chatroulette for news’(Journalism.co.uk)
・The Random Guardian(Guardian)
・New York Times Roulette
・Has Viral Gone Viral?(NYTimes.com)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 08:49 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月28日

エストニアの新聞サイトも熱狂、把瑠都の大関昇進

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 把瑠都が大関に昇進した。このニュースは、出身国のエストニアでも大騒ぎになっているようだ。

 同国の国営メディアERR(英国のBCCと似ている)の新聞サイトERRでも、大関昇進を大きく報じていた。スポーツ欄で当然だが、トップページでもかなり目立つ形で扱っている。

 ERRのスポーツ欄では次のように、相撲が主役になっている。さらに右下に浅田真央さんの世界選手権優勝の記事もあって、なんとなく親近感が。

Baruto201003.jpg


 さらに驚くことに、千秋楽に把瑠都が琴光喜を寄り切りで勝った結果を、1時間少々でエストニアのサイトで速報されていたのだ。

BarutoKotomitsuki.jpg

 その記事の下に、sumoというキーワードがあったので、クリックすると、なん過去1000本の記事にアクセスできる。今場所の記事だけで、今までで27本も投稿されていた。把瑠都が入幕した2004年からの記事もすべて読めるのである。

BarutoPast200103.jpg

 エストニアは早くからインターネットの普及率の高い国である。先のERRのサイトからでも、国営放送のテレビ番組やラジオ番組がオンデマンドで視聴できる。Skypeの発祥の地でもある。ただ、2007年にサイバー攻撃で、国内のネットが破壊されたことがあり、国際問題となった。ロシア政府の援助を受けた組織の一員が関与したとされている。




◇参考
・About ERR続きを読む
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 23:16 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月25日

米新聞産業、昨年は土砂降りだったが今年はオンラインに薄日が

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 米国の新聞業界にとって、昨年は最悪の年であった。

 米新聞社を大きく支えてきた広告売上げが、底なしのごとく落ち続けたからだ。このほどNAA(米新聞協会)から、正式に2009年第4四半期の米新聞社の広告売上高が公表されたが、プリント(新聞紙)広告売上もオンライン広告売上も以下の表とグラフのように落下速度が増す一方であった。

PrintOnlineAd2009USNewspaper.jpg


 救いようのない結果である。ただし、四半期別の広告売上高の推移を見ていくと、少しは回復の兆しが見え始めている。四半期別の広告売上高は、14期連続して前年同期比がマイナス成長となっているが、マイナスの幅が少しずつ小さくなっている。

USNewspaperAd2009.jpg

 また、オンラインとプリントの各広告売上高の前年同期比を見ると、オンライン広告が明らかに回復してきている。09年第4四半期の前年同期比が-1%とほぼ下げ止まった。すでにNYTimesなどの大手新聞社では、オンライン広告売上げが10%前後のプラス成長を見せ始めている。今年は薄日が差すといったところか。でも、新聞社の広告売上げのまだ9割近くを占めるプリント(新聞紙)広告売上高は、09年の第4四半期でも前年同期比でマイナス25.6%とかなり厳しい状況にある。米新聞社が前途多難であることに変わりはなさそう。

USNewspaperPurintOnline2009Q4.jpg


◇参考
・It’s Official: 2009 Was Worst Year for the Newspaper Business in Decades(NYTimes.com)
・"Velocity of ad decline is moderating," NAA chief says of Q4 losses(News After Newspapers)
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 13:46 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月22日

英ファイナンシャルタイムズのサイト,未登録者には一切ニュース記事を読ませない

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 英ファイナンシャルタイムズ(FT)サイトの課金表が、先週あたりから更新されていた。無料で読める範囲が狭まっている。

FTFreeSubscribe.jpg

 今年1月の課金表(こちらを参照)と比べて大きな違いは、登録していないフリーのユーザーに対し、 ニュースコンテンツやアーカイブコンテンツにアクセスできないようにしたことである。ブレーキングニュースなども完全に利用できないようにした。一方、サブスクリプション料金は値引きした。年間契約した場合の週当たり購読料を標準版もプレミアム版も安くした。

 FTサイトはWSJサイトと同様、数少ない有料サービスであったが、一昨年からの金融危機が逆に追い風になって金融情報のニーズが高まり、両サイトとも有料購読者数を増やしてきていた。無料利用の範囲を狭め、購読料を値下げることにより、FTサイトの有料購読者数の増加に弾みをつけたいようだ。

 このようにFTのサイトでは、「メーター制」と呼ばれる課金方式を採用している。一定期間内に一定本数までの記事を無料で読めるようにするが、それ以上の本数の記事を読むには購読料を徴収する課金方式である。この課金方式が注目されているのは、来年1月からオンライン有料サービスを始めるNYタイムズが「メーター制」を実施することになっているからだ。

 個人的には、FTサイトをREGISTERD FREE(上の料金表の2列目)で利用している。つまり、登録したが、無料の範囲内で記事を読んでいる。料金表で示されているように、月(30日間)に10本の記事までを無料で読めるわけだ。実は2年ほど前までは、毎月25本までの記事を無料で利用できていた。それが、無料閲覧できる上限を10本に減らしてきたので、有料購読(サブスクリプション)に切り替えた読者が多いのかもしれない。現在、無料利用者数は190万人で、有料購読者数は12万1000人となっている。また無料利用者も登録させることにより、有料購読への勧誘もできるし、無料利用者に対してもターゲッティング広告を打てるようになる。

 だが、WSJ.comの場合と同様にFT.comの場合も、グーグルの検索エンジンを利用することにより、裏技で無料で記事を利用できる。たとえ、未登録者(UNREGISTERD FREE)であってもだ。そこで、UNREGISTERD FREEモードになって、記事にアクセスしてみた。

 FTサイトのトップページに、“Nomura loses co-head of investment banking in Asia”という見出しの記事があった。

FT20100322.jpg

 その記事見出しをクリックしてみた。確かに、「未登録者には一切ニュース記事を読ませない」となったので、次のような案内ページが現れた。REGISTERD FREEになれば、つまり登録すれば、要望の記事を10本まで読めます、との案内である。

FT200100322aFree.jpg


 でも、登録しなくても、グーグルニュースの検索や、一般のグーグル検索で、以下のように記事全文を読めてしまうのである。

FT20100322GoogleNEWS.jpg

 これは、グーグルの“ First-Click-Free” スキームの結果とされている。検索結果で出てきた課金対象の記事も、任意の日に一定数(5本)を無料で読めるようにしている。

 でも不思議なことに、先ほどからUNREGISTERD FREEモードのままで、FT.comの記事をグーグルの検索エンジン経由でアクセスしてみた。すべて無料で読めてしまう。5本を超えても、さらに10本を超えてもだ。



◇参考
・FT.com Takes Free Articles Away From Unregistered Users, Except Via Search(paidContent.org)
・NYタイムズ,オンラインサイトの有料化を決定した模様(メディア・パブ)
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 12:22 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月16日

NYTのキャンペーン、WSJより勝る数値データを羅列

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 NYT(The New York Times)が新しいキャンペーンを3月15日から始めた。そのキャンペーン名は"Numbers" 。いかにNYTがWSJ(The Wall Street Journal)に比べて勝っているかを誇示する数値データが、ズラリと並べられている。

 そのキャンペーンのためのメディアキットには、「NYT vs WSJ」の比較データを以下のように羅列している(一部のみ掲載)。NYTがWSJに比べて、いかに良質の読者を数多くとらえているか自慢しているのだ。もちろん、NYTにとって都合のよいデータしかあげていないのだが。

NYTWSJmediakit.jpg

・NY市場における平日新聞紙のリーチ:91万人(NYT)vs52万人(WSJ)
・サイトへのユニークビジター数(海外):886万人(NYT)vs265万人(WSJ)
・サイトへのビジター数(NY):211万人(NYT)vs71万人(WSJ)
・サイトへのビジター数(国内):1986万人(NYT)vs1179万人(WSJ)
・NY市場における平日新聞紙の女性読者数:81万人(NYT)vs29万人(WSJ)
・NY市場における平日新聞紙のビジネス読者数:83万人(NYT)vs41万人(WSJ)



◇参考
・The New York Times Launches New Trade Campaign, 'Numbers'(NYTimes.com)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 10:58 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月14日

ソニーの電子書籍端末,17紙の電子新聞と5誌の電子雑誌が購入可能に

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 ソニーの電子書籍リーダーで、電子版の新聞や雑誌は購読できるようになってきた。これまでの電子書籍に加えて、17紙の電子新聞と5紙の電子雑誌もReader"! Storeから購入できる。今後、購読可能な電子新聞や電子雑誌を増やしていく。


SonyReaderNewspaper.jpg

 同社の電子書籍リーダーには、昨年末に新機種「Sony Reader Daily Edition」が加わり、携帯電話回線を使って自動配信される電子新聞や電子雑誌が受け取れるようになってきた。まず、次の17紙の電子新聞と5紙の電子雑誌が配信される。


●新聞(月間購読料)
All Things Digital($1.99)
Chicago Tribune($9.99)
Financial Times($14.99)
International Herald Tribune($9.99)
Los Angeles Times($9.99)
MarketWatch Today($10.99)
New York Post($9.99)
San Jose Mercury News($5.99)
The Baltimore Sun($9.99)
The Boston Globe($9.99)
The Columbus Dispatch( $7.50)
The Dallas Morning News($12.95)
The Denver Post($6.99)
The New York Observer($4.99)
The New York Times($13.99)
The Salt Lake Tribune($7.17)
The Wall Street Journal($14.99)
The Washington Times($9.99)

●雑誌(月間購読料)
Foreign Affairs($1.99)
National Review($4.95)
PC Magazine($1.49)
Reason($1.25)
The Nation($2.49)


 さらに続いて、次の電子新聞や電子雑誌も近く配信される。

●近く購読可能な新聞と雑誌
Barron s
China International Business
Contra Costa Times
Oakland Tribune
Orlando Sentinel
Newsday
Popular Science Special Editions
The Providence Journal
The San Diego Union-Tribune
The American Scholar
The Asahi Shimbun
The Christian Science Monitor
The Guardian
The Hartford Courant
The Mainichi Daily News
The New York Review of Books
The Wall Street Journal Plus($19.99)


 先行しているアマゾンのキンドル対抗で、電子新聞や電子雑誌の品揃えを増やしていくのであろう。New York Timesのような新聞は、キンドルやソニーリーダーなど、複数の電子書籍リーダー向けに電子版を用意している。ただ現時点では、ワシントン・ポストのようにキンドル向けの電子版しか出していない新聞もある。逆に、WSJ(Wall Street Journal)のように、ソニーリーダー向けにWall Street Journal PLUSも配信する。Wall Street Journal に加えて The Wall Street Journal Evening Editionの内容も含まれる。


 また参考までに、キンドル向けの電子新聞の月間購読料例を以下に。なぜソニーリーダー向けよりも高いのか、調べなければ。

Kindle Newspapers › U.S.
The New York Times( $27.99)
Financial Times($27.99)
The International Herald Tribune( $19.99)


◇参考
・Newly Unveiled Periodical Content Gives Consumers Coast-to-coast News Coverage Available for Wireless Delivery on Sony Reader Daily Edition(Sony、News Room)
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 09:54 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月10日

グーグルがFTC「新聞の将来」会合で基調講演した時のプレゼン資料

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 グーグルの Chief Economist であるHal Varian氏が、3月9日に開催された米FTC(連邦取引委員会)の会合で講演したが、その時のプレゼン資料が公開されている。

 新聞の将来について議論する会合で、今回が2回目である。その会合の基調講演で使ったVarian氏のプレゼン資料「Newspaper economics: online and offline」を、貼り付けておく。

FTC Presentation
View more presentations from NiemanLab.

 またVarian氏は、グーグルの公式ブログの中でも、この講演の解説をまとめている(こちら)。

 内容はこれまでグーグルが主張してきたことである。使っている図表もNAA(新聞協会)やPewなどからの引用で、これまでもいろんなん所で紹介されてきている。ただし、こうした図表を整理して並べられると、米国の新聞が構想的に斜陽化してきていることを再確認できる。なにもグーグルが台頭したから、新聞産業が衰退しているのではない。ただ、
グーグルなどが始めた検索サービスやアグリゲーションサービス、ブログなどのソーシャルメディアなどが、新聞産業の衰退を加速化させているのは確かだが。


 プレゼン資料の中から、幾つかを抜き取って、以下に載せておく。

*典型的な米新聞社の収支構造:売上と経費の内訳(注:この2年近くで激変している)
NewspaperEconomicsGoogle1.jpg



*主要メディアの広告費シェア:1995年と2008年の比較
NewspaperEconomicsGoogle2.jpg



*主要メディアの広告シェアの推移:1949年から2009年まで
NewspaperEconomicsGoogle3.jpg



*ニュース収集メディアの接触率推移
NewspaperEconomicsGoogle5.jpg



*日刊紙の総発行部数(左)と家庭当たりの購読部数(右)
NewspaperEconomicsGoogle4.jpg



*主要新聞サイトのトラフィックソース別比率
NewspaperEconomicsGoogle6.jpg


◇参考
・Newspaper economics: online and offline(Google Public Policy Blog)
・Google’s Hal Varian to newspapers at FTC confab: “Experiment, experiment, experiment!”(NiemanJornalism)



この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 11:11 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月04日

ワシントンポストCEOの発言,オンラインコンテンツを課金しない

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 ワシントンポスト(Washington Post)は、予想通りオンラインコンテンツの有料化を実施しないようだ。AOLの共同創立者であったSteve Case氏が、ツイッターで次のようにつぶやいた。

WaPoFreeTwitterSteveCase.jpg

 ワシントンDCで今週開催された会合で、ワシントンポストの会長兼CEOのDonald Graham氏が、新聞サイト(washintonpost.com)でコンテンツ有料化を実施する計画がないと語ったという。

 WSJ.comの記事でも、Graham氏がNYTのような有料化路線をとらないと明言しており、オンライン広告で "pretty good money"を稼ぐことを重視すると語った。

 オンラインコンテンツの無料路線の継続を明言する一方で、washintonpost.comは同サイトの記事をiPhoneでスムーズに読むためのiPhoneアプリを売り出した。iTunesで購入できる。年間使用料が1.99ドルである。カスタマイズして閲読したり、オフラインでも読むことができるようになる。つまり、年間1.99ドル払っておれば、記事コンテンツをiPhoneからでも無料で読むことができる。iPadでも読めるはず。
 
WaPoiPhone201002.jpg

 英国のGuardianは一足先の昨年12月から、guardian.co.ukに記事をiPhone/iPodで閲読するためのアプリを販売している。価格は £2.39 (and $3.99 in the U.S.)であるが、一度購入すればいつまでも利用できる。販売してからの約2ヶ月間で、10万本以上がダウンロードされた。guardian.co.ukもwashintonpost.comと同じく、オンラインコンテンツの無料提供を継続させる。

 一方、NYTimescomはiPhoneアプリを無料で提供し、コンテンツも今は無料である。そのため、これまで320万回以上もダウンロードされてきた。だが、2011年1月からはコンテンツが有料化される予定である。

 以上の3サイトを整理すると、次のようになる。

NewspaperiPhoneApp.jpg


◇参考
・Washington Post Adds iPhone App With Annual Fee(paidContent.org)
・2nd UPDATE:Washington Post CEO:No Plans To Charge For Online Edition(WSJ.com)
・英GuardianのiPhone対応サービス,有料アプリを購入すればコンテンツを無料で(メディア・パブ)
・Post ships iPhone app; tech columnist reviews it(washintonpost.com)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 13:23 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年03月02日

新聞が人気の低いメディア・プラットフォームに:Pewの米ニュースメディア調査より

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 ニュースを得るメディアとして、アメリカ人にとって新聞は人気の低いプラットフォームになってきたようだ。

 Pew Internetが3月1日に公表したレポート「Understanding the Participatory News Consumer」によると、やっぱりというか新聞からニュースを取得するアメリカ人が減ってきている。アメリカ人の大半(92%)が、毎日、複数のメディア・プラットフォーム( national TV, local TV,the internet,local newspapers, radio, national newspapers)からニュースを得ているが、どのようなメディア・プラットフォームに毎日接触しているかを調査した結果が次のようになった(複数回答)。

・アメリカ人の78%はlocal TVからニュースを得ている
・73%は、CBSのようなnational networkやCNN or FoxNewsのようなcable TVからニュースを得ている
・61%はオンラインでニュースを得ている
・54%は家庭や車の中で、ラジオ・ニュース番組を聴いている
・50%はlocal newspaperのニュース記事を読んでいる
・17%は、New York Times やUSA Todayのようなnational newspaperのニュース記事を読んでいる

 アメリカ人の46%は、平均すると毎日、4つから6つのメディア・プラットフォームからニュースを得ている。一つのメディア・プラットフォームしか接していない人は、わずか7%であった。また59%の人は、オンラインとオフラインの両方から毎日ニュースを得ていた。

 またニュースを得るのに、オフラインのソースしか頼らない人が38%もいる。どこの国にも、オンラインを毛嫌いする人は多い。逆に、インターネットからしかニュースを得ない人の割合は2%と意外と低い。でもネット巣籠り族の多い日本では、2%よりははるかに高そう。

USOnlineOfflinePew.jpg

 一般の人にとって、相変わらずTVが最も人気の高いニュースメディアである。バンクーバー・オリンピックなどは、やはりTVで視聴したいもの。でも今後は、TVニュースもオンライン経由で視聴することがかなり増えてきそう。新聞はかなり前からニュースの王座から降り、“one of them”のメディア・プラットフォームになってきていたのだが、最近ではその“one”からも新聞メディアを外す人が増えてきているということか。


 今回のPewのレポート(69ページ)は次のような5部から構成されている。
Part 1: The news environment in America
Part 2: How people use the news and feel about the news
Part 3: News and the internet
Part 4: News on the go
Part 5: News gets personal, social, and participatory

  3部のインターネット・メディアから、興味深いところをピックアップして、以下に紹介する。

  まず、インターネットユーザーはどのようなトピックスのニュースをオンラインから得ているかを調べている。その結果のグラフを以下に掲げる(1875人が複数回答。電話調査)。トピックスは、天気から交通までの12種。回答者の40%は、9種〜12種のトピックスのニュースや情報を日常的にオンラインで得ている。

PewNewsTopicsOnline.jpg


 次は、どのようなオンラインソースにアクセスしているかを調べた。オンラインニュースを利用している人のほとんどが、2から5つのオンライン・ニュース・ソースに毎日アクセスしていた。ただし毎日必ず定期的にチェックする特定のニュースサイト(favorite site)があると答えた人はわずか21%である。65%の人はこれといった贔屓のニュースサイトを持っていない。

 つまり、オンライン・ニュース・ユーザーは、多くのニュースサイトと接して、多種のトピックスの記事を閲覧している。このため利用するニュースサイトのタイプもバラけている。年齢層別のオンライン・ニュース・ユーザーが、どのようなタイプのニュースサイトを利用しているかを示した表を、以下に示す(1582人が複数回答、電話調査)。

OonlineSource.jpg

 興味深い結果となっている。Google NewsやAOLなどのポ―タルサイトが、一番人気が高い。ニュースアグリゲーターであることが、若い年齢層(18-29歳)のユーザーに受けている。2番人気はCNNやFoxのようなTV会社系のニュースサイトである。3番人気はヘルス、政治、エンターテインメントのような特定トピックにターゲットしたニュースサイト。4番目にやっと新聞系サイトが出てきた。


 次はfavorite siteを持つオンライン・ニュース・ユーザー(回答者548人)が、最も好きと名指したサイトのランキングである。 回答者の37%が最も好きなサイトとしてあげたのが、CNNやFoxのようなTV系のニュースサイトであった。2番人気は、YahooやMSNのニュースアグリゲーターサイトである。新聞サイトをあげた人は意外と少なく、毎日必ず閲覧すべきニュースサイトとして、あまり見られていないようだ。Nielsen Onlineが毎月公表するニュースサイト・ランキングでも同じような傾向を示しており、トップ3をいつもCNN、MSNBC、Yahoo Newsの3サイトで競っており、新聞サイトは割り込めないでいる。

PewInternetPopularNewsSite.jpg




◇参考
・Understanding the Participatory News Consumer(Pew Internet)
・

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 23:53 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年02月28日

NYT 対 WSJ,ブログブランドと個人ブランドで競う

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 NYTの記事を読む。WSJの記事を読む。以前は確かに、新聞ブランドに頼って記事を選び読むことが多かった。

 でも最近では、ツイッターやブログそれにニュースアグリゲーターなどでおもしろそうな記事の存在を知り、リンク先にアクセスして記事の全文を読むことが増えてきた。その時も、ソースがどの新聞かだけではなくて、どのブログか、また誰が書いているかで選ぶようになってきた。

 テクノロジー分野でよく目にする記事に、NYTimes.comのBitsとWSJ.comのDigitsがある。どちらも、複数の記者たちがブロガーとして投稿するグループブログである。ブログの掲載ページにはいつも、ブロガーの名前と顔写真が掲示されており、いつのまにか覚えてしまう。


BitsvsDigits.jpg

 これらのブログ記事は、マスメディアの目線ではなくて、ソーシャルメディアの目線で書かれている場合が多い。つまり情報を与えるのではなくて、情報を共有しようとする姿勢が、読者に受けているのかもしれない。メインのニュース記事と違って、外部リンク張りなどの制約が少ないこともあってか、記事に活気がある。


 技術系ニュースアグリゲーターのTechmemeは、同サイトで掲載回数の多いニュースソースのランキングを公表しているが、Bitsは8位、Digitsは18位にランクされていた。つまり、ソーシャルメディア界隈では、Bitsの記事はNYTの記事というよりも、Bitsブランドで通用しているわけだ。同じようにDigitsの記事も、新聞ブランドよりもブログブランドで広まっているのである。


BitsvsDigit.jpg


 ここで、先週のBits記事例とDigits記事例を紹介する。最初はBitsの記事で、BitsのブロガーNick Bilton氏が、ABC World NewsのカリスマアンカーのDiane Sawyerさんに、ソーシャルアプリのFarmvilleやFoursquareを説明している動画である。ABC Newsのサイトでも紹介されていた。





 次はDigitsの記事例。Digitsでは先週から、ライブのオンラインニュース放送を立ち上げたが、その最初の番組で新興企業Bloom Energyが発表した燃料電池システム「Bloom Box」を取り上げている。



 こうしたブログ記事がソーシャルメディアで広く伝播することにより、NYTimes.comやWSJ.comへのビジターを増やしているのかもしれない。



◇参考
・Bilton on ABC: Facebook, Farmville And Foursquare(Bits,NYTimes.com)
・Digits Live Show Debuts(Digit,WSJ.com)
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 21:14 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年02月12日

NYタイムズもオンライン事業に薄日が

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 NYT社(The New York Times Company) が2009年10-12月期および2009年通年の決算を発表した。

 09年半ばまでの土砂降りの状況から,09年10-12月期には小雨になってきたようだ。オンライン事業に限ってみれば,薄日が差しかかってきた。

 09年10-12月期の純利益が9092万ドルと,1年前の2765万ドルから大幅に増えた。コストカットと資産売却のお陰である。売上げは前年同期比11.5%減の6812万ドルなっており,アナリストの予測を上回ったものの,まだ本格的な回復とは言い難い。最大の収入源となっている新閔紙広告の売上高が同20%減と厳しい状況が続いているためか,増益にも関わらず当日(10日)の株価は約10%下落した。

*NYT(The New York Times Company) の2009年10-12月期/09年通年決算(単位:1000ドル)
NYT2009.jpg

 はっきりと明るい兆しが見てきたのはオンライン事業である。NYTimes.com, About.com, Boston.comなどのインターネット売上高が,前年同期比10.3%増の1億200万ドルとなった。4四半期続いていたマイナス成長からプラス成長に転じたのである。それもプラス10%となった。このうちインターネット広告売上高は9060万ドルで,前年同期に比べ10.6%増となった。

 全売上高のうちインターネット売上が占める割合は,1年前の12%から09年10-12月期には15%とアップした。景気が回復しても,新聞紙からの売上増があまり期待できそうもないだけに,これからはインターネット売上への依存が一気に高まりそうだ。

 NYTだけではなくてWSJもMcClatchyも,09年第4四半期からインターネット(オンライン)広告売上がプラス成長に転じてきた。新聞の主戦場が,新聞紙からオンラインサイトに移ってきた。



◇参考
・The New York Times Company Reports 2009 Fourth-Quarter and Full-Year Results(プレスリリース)
・NYタイムズの二つの異変(メディア・パブ)
・NYタイムズ,オンライン事業をバネに復活するか(メディア・パブ)
・


この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 00:13 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年02月03日

米ウォールストリート・ジャーナルが本格的な回復基調に

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 米ウォールストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)が本格的な回復基調に入った。

 ニューズ・コーポレーション(News Corp)が2009年会計年度第2四半期(2009年10月〜12月)決算を発表した中で,Wall Street Journal Digital Networkのオンライン広告売上が前年同期比17%増も急回復していることが明らかにした。V字回復とも思える勢いである。

 さらに驚くことに,WSJ紙のプリント広告売上も同5%増とプラスに転じた。どん底まで落ち込んだ新聞紙広告にも明るい兆しが見えてきた。

 WSJなどの新聞事業を含むNewspapers and Information Services部門の第2四半期の営業利益は,前年同期から5900万ドル増えて,2億5900万ドルになった。30%増となったのは言うまでもなく,プリント並びにオンラインの広告が回復してきたからである。

NEWS Corp2009Q2.jpg

 またFilmed Entertaiment部門が好調なのは,世界的大ヒットの3D映画『アバタ』や『Alvin and the Chipmunks: The Squeakquel(アルビン/歌うシマリス3兄弟)』が早くも貢献したため。年末公開作品なので,本格的な大幅な売上アップに跳ね返るのはこれからなのか。

 ボスのマードックも自信を回復したのか,プレスリリースの中で次のように発言。

““News Corporation’s leadership position in news, sports and entertainment stems from our unique ability to produce the high quality content that consumers and distributors demand.”



◇参考
・NEWS CORPORATION REPORTS SECOND QUARTER REVENUE GROWTH OF 10% TO $8.7 BILLION(プレスリリース)

 
この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 08:59 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年01月29日

米大手新聞社のMcClatchy,オンライン広告売上アップに注力し,サイト有料化計画を放棄するかも

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 NYT(ニューヨークタイムズ)のサイトが有料化を決定したのは先週であった。これを契機に,新聞サイトの有料化の動きにハズミがつくと思いきや,そうではない。米国で三番目に大きい新聞社McClatchyが,サイトの有料化に向かって必ずしもまい進しないことを明らかにしたからだ。

 McClatchyもオンライン有料化の可能性を調べるために,同社が抱える新聞(日刊紙30種など)サイトの一つで,有料化サービスを試みる。でもどうも米新聞業界の流れに合わせただけの行動で,あくまで試みの段階でなかろうか。

 そこでMcClatchyの本音が,CEOであるGary Pruitt氏の口から飛び出た。同社の2009年第4四半期決算の発表でアナリストに向けて,今週の水曜日に次のように語った。
"We tend to believe that the overwhelming model [for the online news publishing industry] will be a free, ad-supported model,"
 オンラインニュース事業ではほとんどが,コンテンツを無料にして広告収入モデルを採用するものだと主張しているのだ。さらに彼は、「オンライン広告は高い収益性が約束されている」とも語った。

 このような発言が出たのは,同社の2009年第4四半期決算で,オンライン広告売上が前年同期比15%とプラス成長に転じていたからである。米国の新聞社はこの2年間,かつて経験したことがないほどの深刻な広告不況に見舞われ,新聞紙(プリント)広告は当然としても,オンライン広告までがマイナス成長に落ち込んでしまっていたのである。それが,やっと悪夢から覚めて,新聞サイトのオンライン広告に回復の兆しが見え,再び軌道に乗り始めているのだ。

 これからのオンライン事業ではオンライン広告の売上アップに注力していくと強調したのは,当然かもしれない。でもこれは,サイト有料化の実施を難しくする。 課金の壁(pay wall)を設け有料購読者しかアクセスできない記事を多くしていけば,訪問ユーザー数が減っていく心配が膨らむ。特にMcClatchyのような一般ニュース記事中心のサイトでは,多くのユーザーが無料の他新聞サイトに移ってしまいかねない。これでは,オンライン広告の売上アップどころか,ダウンしてしまう。今年はオンライン広告が大きく回復する可能性が高いのに,有料化に走るとせっかくの機会を失うかもしれないのだ。

 さらに,有料化しても有料購読者がどれくらい獲得できるかも見えてこない。一般ニュース中心の記事を有料にしただけでは,オンライン購読料収入をあまり期待できないだろう。有料化実施で先行した日刊紙Newsday(ニューヨークのロングアイランドの地方紙)のサイトも,3ヶ月たってもまだ35人の有料購読者しか獲得できていない(注1)。ここまでひどくなくても,一般ニュースが多いMcClatchyのWebサイトを有料化しても,オンライン販売売り上げがあまり期待できないのでは。

 オンライン広告を収益の柱にしていきたいようだ。ただしまだ新聞紙広告に比べて,オンライン広告売上高の割合は低い。それども割合は高まっている。2009年当初では,全広告売り上げの中でオンライン広告の占める割合は11%であったが,2009年第4四半期には約16%に跳ね上がった。また新聞サイトは,SNSのようなページビューがけた違いに大きいソーシャルメディアの台頭で,相対的に広告メディアとしての価値が低下している。そこでMcClatchyはYahooと組んで,行動ターゲッティング広告に力を入れ,今年のオンライン広告売上のアップを目指していく。

 こう見ていくと,オンラインコンテンツの課金サービスは,ニッチな分野で行うかもしれないが,本気でやりそうもない。


注1:ケーブルに加入しているロングアイランド住民の75%近くは,無料でオンラインコンテンツを閲読できるし,新聞紙購読者も同じく無料でアクセスできる。それでも,新たな有料購読者が35人とは少なすぎる。

◇参考
・McClatchy Swings To Profit On Cost-Cutting; Online Ad Dollars Jump 15 Percent; No Plans For Paywalls(paidContent)
・McClatchy CEO: Focused On Free, Ad-Supported Content Model(WSJ.com)
・McClatchy Reports Growth in Fourth Quarter 2009 Earnings(McClatchy,プレスリリース)
・After Three Months, Only 35 Subscriptions for Newsday's Web Site(New York Observer)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 12:59 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年01月26日

NYタイムズ・サイトの有料化に暗雲,ユニークビジター数が既に下降気味

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 NYタイムズ・サイト(NYTimes.com)の月間ユニークユーザー数が減っている。

 Nielsen Onlineが毎月公表する月次のニュースサイト・ランキングで,2009年12月のNYTimes.comの月間ユニークユーザー数が前年同月比マイナス18.4%の1485万人に減り,ランクが7位に落っこちた。通常,5位あたりで新聞サイトのトップを走っていたNYTimes.comが,12月にTribuneに抜かれて,新聞サイトのトップの座から引きずり降ろされたのだ。Tribuneが単独新聞でないにしても,新聞サイトのトップ交代は新聞業界者にとっては見逃せない出来事である。一方で,少し前までは10位以下に甘んじていたGoogle Newsが同26.1%も増え,8位に這い上がってきたのも注目される。

*米ニュースサイトのユニークビジター数ランキング(2009年12月,米市場,Niesen Online))
NewsSiteRanking200912.jpg

 ここでやはり気になるのが,NYTimes.comのユニークユーザー数が減ってきていること。同サイトは2011年1月の有料化実施を決定しているだけに,なおさらだ。新聞サイトの有料化では,なるべく多くの有料購読者を獲得することと,オンライン広告売上を減らさないように(できれば増やすように)していかなければならない。

 NYTimes.comを訪問し無料で利用しているユーザーのうち,何割の人に課金サービスを利用させるかがカギとなる。だが潜在顧客となる無料利用者が12月データのように減っていくと,有料購読者数にも悪影響を及ぼすし,ページビューに左右するオンライン広告売上も減る心配が出てくる。

 ここでNYTimes.comと同じく質の高い新聞サイトと見られているwasingtonpost.comについて,興味深いデータをMonday Noteで見つけたので,紹介しておく。

  washingtonpost.comの2008年の年間オンライン広告売上が1億2270万ドルであった。月間のユニークユーザー数が1100万人(ここでは年間のユニークユーザー数も同じとする)なので,ARPU (Average Revenue per User) が11ドルである。ワシントンポスト紙のARPUに比べて20分の1と低い。オンラインビジネスの厳しさを実感する数値だ。

 だからこそNYTimes.comでは,オンライン広告売上に加えて,有料化によるオンライン販売売上を第2の収益源として期待しているわけだ。ところで,NYTimes.comやwashingtonpost.comのような有力新聞サイトでは,サーチエンジン経由の来訪者が多い。ユニークユーザーの3分の1がサーチエンジン経由とされている。サーチエンジン経由で訪れるような一元客は有料サービスの対象と見るべきではないとの意見が多い。

 もしwashingtonpost.comが有料化に踏み切ったとしても,ユニークユーザー数1100万人のうちの66.6%,つまり734万人が有料課金サービスの潜在ユーザー数となる。もし,NYTimes.comと同じメータ課金方式を採用したとして,月間購読料を2ドル,4ドル,6ドル,8ドルを想定した場合で,潜在ユーザーのうち有料サービスを利用する割合(conversion)によってオンライン売上がどれくらい増えるかをシミュレーションした結果が次のようになる。月間購読料を2ドル〜8ドルと想定したのは,Boston Consulting Groupのユーザー調査を参考にしたため。

TotalRev vs Conversion.jpg

 たとえば,月間購読料金を6ドルのフラットに設定した時に,潜在ユーザー(734万人)のうち10%が有料課金サービスを利用したとすると,総売上高(オンライン広告売上+有料課金売上)が43%増えることになる。

 大雑把なシミュレーションであるが,NYTimes.comも似通った傾向を示すと言いたいようだ。ここではオンライン広告売上は減らないとしているが,課金の壁(Pay Wall)によってトラフィックが大幅に減り,それに伴いオンライン広告売上が下落する心配がありうる。washingtonpost.comが有料化に走らずに無料のままで運用していけば,2011年1月からNYTimes.comを利用していたユーザーがドッとwashingtonpost.comに流れるかもしれない。

 ただし,NYTimes.comもトラフィックを減らさない手を打つはずだ。メーター料金制で毎月何本かの記事を無料閲読できるようにするし,WSJのようにブログなどの人気記事を無料開放する可能性がある。特にNYTimes.comはソーシャルメディアとの連携を最も先行して進めてきた新聞サイトだけに,外部のソーシャルメディアとの連携を切り捨てることは難しい。実際,外部サイトのユーザーが,Googleなどの検索エンジンやFacebookのようなSNSで特定したNYTimes.comの記事は,無料で閲覧できるように考えているようだ(WSJでも,Googleなどの検索エンジン経由で有料記事をタダで閲読できる裏口手法があった)。

 NYTimes.comの有料化は「フリー」から「フリーミアム」モデルへの移行でもあるだけに,conversionの5%ルールとか10%ルールとかが働くとすれば,やはり無料のユニークユーザー数をできる限り多く確保しておかなければならない。それが減り始めているとすると,有料化事業にも暗雲が。
 

◇参考
・Update: Upset in Top 10 New Web Sites as Tribune Newspapers Leapfrog 'N.Y. Times' (Editor&Publisher)
・Q.&A. on NYTimes.com(NYTimes.com)
・Talk to The Times: Answers About Charging Online(Media Decoder,NYTimes.com)
・'NYT' Meter Model More Likely to Affect Ad Rates (Editor&Publisher)
・Behind the NY Times Pay Wall(CBSNEWS)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 17:52 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
2010年01月21日

NYタイムズ,2011年からオンラインサイトの有料サービスを開始

Tweet このエントリーをはてなブックマークに追加
 The New York Times (NYタイム)がついに,オンラインサイトの有料
サービスを2011年から開始する。先ほど,プレスリリースで明らかにした。

 3日前にNew York Magazineがスクープした内容とほぼ同じであるが,明らかでなかった実施時期が2011年の早い時期と発表された。Financial Timesサイトと似たメーター課金方式を採用する。つまり,一定本数のオンライン記事は無料で閲読できるが,それ以上の記事は有料になる。また新聞紙の定期購読者は,追加料金なしで全てのオンライン記事を閲読できる。


◇参考
・The New York Times Announces Plans for a Metered Model for NYTimes.com in 2011(プレスリリース)
・The Times to Charge for Frequent Access to Its Web Site(NYTimes.com)
・NYタイムズ,オンラインサイトの有料化を決定した模様(メディア・パブ)

この記事をブックマーク: このエントリーを含むはてなブックマーク この記事を検索: Google 検索
posted by 田中善一郎 at 01:06 | Comment(0) | TrackBack(0) | 新聞 ニュース
<< 1  2  3  4  5  6  7  8  9  10  11  12  13  14  15  16  17  18  19  20  21  22  23  24  25  26  27  28  29  30  31  32  33  34  35  36 >>
Powered by Seesaa
Seesaaブログ
新着記事
(10/17)激しく責め立てられる「…
(09/19)動画配信のソーシャル系…
(09/11)SNS上のニュースは不正…
(07/28)勢いが続く「LINE」「In…
(06/30)TVニュースだけではなく…
(06/15)ニュースユーザーのFB離…
(06/01)高年層のSNS利用が増え…
(05/21)金融新聞「FT」までがFB…
(05/06)米ニュースメディアが相…
(04/16)モバイル広告市場を牽引…
(04/10)FBのアルゴリズム変更後…
(03/14)紙の「雑誌ブランド」は…
(02/07)「メディア」も「プラッ…
(01/30)国民の信頼が最も低い米…
(01/21)メディアに好かれる「グ…
(12/21)若いミレニアル世代ほど…
(12/08)世界の全広告費の25%を…
(11/28)デジタル売上8億ドルの…
(09/28)「グーグル」と「FB」が…
(09/07)FBに頼る海外のニュース…
カテゴリ
RSS配信 ブログ(202)
マーケティング 広告(339)
新聞 ニュース(702)
出版 雑誌(319)
TV  ビデオ ラジオ(277)
ポータル サーチエンジン(179)
メディア(94)
ケータイ モバイル(115)
市場(144)
その他(47)
日記(1)
Web2.0 SNS CGM(312)
ネットワーク(30)
ビッグデータ AI(4)
過去ログ
記事検索
 
プロフィール
名前:田中善一郎
E-mail:ztanaka@excite.co.jp
×

この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。