http://zen.seesaa.net/ オンラインメディアをウオッチ ja http://zen.seesaa.net/article/270956385.html 　　Webブラウザの世界シェアで、ついにマイクロソフトのIE（ Internet Explorer）がトップの座を受け渡すことになったようだ。StatCounterの最新データによると、グーグルChromeの世界シェアが32.76%となり、31.94%のIEを抜き去っている。Windowsと抱き合わせを武器にIEがNetscape Navigatorを追い抜いたのは90年代後半だから、IEが世界トップのブラウザとして15年近くも君臨したことになる。●代表的なブラウザの世界シェ.. 市場 田中善一郎 2012-05-22T00:21:55+09:00 StatCounterの最新データによると、グーグルChromeの世界シェアが32.76%となり、31.94%のIEを抜き去っている。Windowsと抱き合わせを武器にIEがNetscape Navigatorを追い抜いたのは90年代後半だから、IEが世界トップのブラウザとして15年近くも君臨したことになる。

●代表的なブラウザの世界シェアの推移（2011年の20週目から2012年の20週目まで）。ソース：StatCounter



　　だが日本国内ではIEが強く、StatCounterのデータでは今でも50%を越えており、FirefoxやChromeを大きく引き離して独走していることになっている。

●日本国内における代表的なブラウザのシェア推移（2011年の20週目から2012年の20週目まで）。ソース：StatCounter



　世界全体ではIEからChromeへとトップが入れ替わったが、Chromeが2位以下に甘んじている地域がまだまだ多い。北米では日本と同じくIEがトップに居座っている。また欧州やアフリカではFirefoxが首位に就いている。

●世界の州別のブラウザ・シェア。2012年20週目時点のシェアである。


◇参考
・Google Chrome overtakes Internet Explorer as the Web’s most used browser（TNW) ]]> http://zen.seesaa.net/article/270753338.html 　リアルタイムの写真検索エンジンに熱い視線が注がれている。　カメラ装備のスマートフォンなどのモバイル端末の普及に伴い、誰もがいつでもどこでも写真を撮れるようになってきた。そして撮った写真をすぐにツイッターやSNSなどにアップし、友人と共有したり多くの人に一気に伝播させることも日常茶飯事になってきている。こうした流れを支援する｢Instagram｣に代表される写真共有サービスも人気爆発である。写真ベースの簡易ブログである｢Tumblr｣やネット上の写真をキュレート/アグリゲート.. ポータル サーチエンジン 田中善一郎 2012-05-21T00:59:03+09:00
　カメラ装備のスマートフォンなどのモバイル端末の普及に伴い、誰もがいつでもどこでも写真を撮れるようになってきた。そして撮った写真をすぐにツイッターやSNSなどにアップし、友人と共有したり多くの人に一気に伝播させることも日常茶飯事になってきている。こうした流れを支援する｢Instagram｣に代表される写真共有サービスも人気爆発である。写真ベースの簡易ブログである｢Tumblr｣やネット上の写真をキュレート/アグリゲートする｢Pinterest｣も人気急上昇である。

　今後ますます、ネット上での写真コンテンツの役割が増していこう。それもリアルタイムの情報としてだ。そこで、リアルタイムの写真検索エンジンが登場してきた。The Next Web（TNW)が、次の10種類の写真検索エンジンを紹介していたので、実際に試してみた。
1. NachoPhoto.com
2. Skylin.es
3. Twitcaps.com
4. PicFog.com
5. Twicsy.com
6. Topsy Image Search
7. Hashalbum.com
8. TwiPho.net
9. Flickr Latest Photos Search
10. Social Mention Photo Search

　以下の4つの検索ワードについて、それぞれ検索してみた。、
Gaga
Zuckerberg
Darvish
Syria

　ここでは、NachoPhoto.com、PicFog.com、Topsy Image Searchの各検索エンジンで、上記検索ワードで検索してみた。ちょこっと試しただけで評価できそうもないので、とりあえず検索結果例のスナップショットを掲載しておく。

　最初のNachoPhoto.comは、検索結果にメインストリームメディアの写真が目立ち、リアルタイム性は高くないように思えた。検索結果の本数が時系列でチェックできる。　










　次は、PicFog.comで検索した結果である。ツイッター や Instagramの写真を検索対象にしているので、高いリアルタイム性が期待できるかも。










　もう一つのTopsy Image Searchは、良く知られているツイッター検索エンジンの写真対応版である。　









　これらの検索エンジンを試したのは、20日（日）の昼前後であった。ちょうど昼前（11時ころか）に、Zuckerberg氏が結婚したとのニュースが米国のサイトで流れていた。検索ワードにZuckerbergを選んだのは、フェイスブックの上場に絡む写真で賑わうと思ったからであるが、リアルタイム性をチェックするのには良いタイミングであった。昼過ぎにNachoPhoto.com やTopsy Image Search でZuckerbergを検索した結果では、結婚したZuckerberg氏のカップル写真のオンパレードであった。でもNachoPhoto.comでは、検索結果にフェイスブックの上場を伝える写真しか出ていなかった（14時過ぎにおいても）。

　また、Twicsy.comには検索本数が表示されていたので、20日14時の結果を掲げておく。
Gagaの検索結果：493本（1時間以内）、3035本（1日以内）、146932本（それ以前）
Zuckerbergの検索結果：1456本（1時間以内）、56本（1日以内）、3639本（それ以前）
Darvishの検索結果：9本（1日以内）、945本（それまで）
Syriaの検索結果：273本（1時間以内）、686本（1日以内）、65636本（それ以前）
　やはりビジュアルセレブのGagaの本数がずば抜けて多いが、Zuckerberg氏の電撃結婚を伝える写真が出回る時間と重なったので、1時間以内の瞬間にZuckerbergの検索結果が急増したようだ。注：1日以内の本数には1時間以内の本数を入れていないようである。　


◇参考
・10 realtime and reliable photo search engines（TNW) ]]> http://zen.seesaa.net/article/269289230.html 　ケータイに加えてスマートフォンの爆発的な普及に伴い、世界のモバイルWebトラフィックが急増している。スマートフォンなどモバイル端末からのインターネットアクセスの割合が増え続けているのだ。　全Webトラフィックのうちモバイル端末からの割合がどれくらい占めるのだろうか。その調査結果をPingdomが発表したので、以下に紹介する。まず世界の州別に示したモバイルのWebトラフィックの割合である。　2012年5月時点（現在）ではアジアがトップで、全Webトラフィックのうち約18%がモ.. ケータイ　モバイル 田中善一郎 2012-05-10T10:45:25+09:00
　全Webトラフィックのうちモバイル端末からの割合がどれくらい占めるのだろうか。その調査結果をPingdomが発表したので、以下に紹介する。まず世界の州別に示したモバイルのWebトラフィックの割合である。



　2012年5月時点（現在）ではアジアがトップで、全Webトラフィックのうち約18%がモバイルトラフィックである。2位は約15%のアフリカである。逆に先進国の欧米では、モバイルトラフィックの割合が低い。以下の表は、この2年間における、モバイルトラフィックの割合の変化である。アジアは2年間でモバイルトラフィックの割合が3倍近くも増えている。逆にPC（パソコン）からのトラフィックの割合が減っていることになる。



　先進国もスマートフォンやタブレットの普及に伴いインターネット利用のモバイルシフトが始まっているのに、どうして開発途上国が先行しているのだろうか。これは別に意外なことではない。欧米の先進国ではPCインターネットが幅広く定着していたのに対し、開発途上国ではPCインターネットが欧米のように普及する前に安価なケータイが現れたからである。つまりPCインターネット時代が大きく開花しないで、事実上バイパスする形で、モバイルインターネット時代を迎えようとしているのである。

　開発途上国で新しいサービスが、先進国より先行して浸透する例が増えてきている。例えば、移動体の電話サービスもそうであった。固定電話の施設経費が嵩むため開発途上国で電話があまり普及しなかったのだが、移動体通信施設が比較的安価に短期間で整備できるようになると、一気に携帯電話サービスが開発途上国で普及した。今では、ケータイなどのモバイル端末の普及率で、欧米の先進国を追い抜いた開発途上国は少なくない。

　こういう背景もあって、Webアクセスでモバイルトラフィックの割合が高い国は、以下のように開発途上国が占めている。
48.87% – India
47.09% – Zambia
44.95% – Sudan
42.36% – Uzbekistan
40.65% – Nigeria
37.95% – Zimbabwe
35.46% – Laos
34.66% – Brunei
31.79% – Ethiopia
29.2% – Kenya

　ちなみに、米国は8.61%で英国は10.71%である。（モバイルアプリのトラフィックを加えているかどうかは不明）。

　トップのインドにおけるモバイルトラフィックの割合の推移は、次のようになる（StatCounterより）。近く、モバイルトラフィックがPC（図ではデスクトップ）トラフィックを追い抜くことになろう。



お詫び：昨日、書いている途中で急用ができ中断するとき、操作ミスで誤って投稿していたようです。、

◇参考
・Mobile share of web traffic in Asia has tripled since 2010(Pingdom　Blog)
・Mobile Internet to exceed PC access in India by the end of this year（The Next Web）
・Visualizing mobile phone penetration per country 1991-2010 (animation)(Pingdom　Blog) ]]> http://zen.seesaa.net/article/268022732.html 　　フェイスブック対応のソーシャル・ビデオのモバイルアプリが、この半月ほどの間に爆発的にアクティブユーザー数を増やしている。その代表的なアプリが、ViddyとSocialcamである。AppDataが公表しているMAU (monthly active users)とDAU (daily active users)を見れば、その人気沸騰ぶりが分かる。　以下のグラフでは、フェイスブックでの両アプリのMAUとDAUがそれぞれ、4月3日から5月3日までプロットされている。5月3日時点.. Web2.0　SNS　CGM 田中善一郎 2012-05-04T15:35:57+09:00 ViddyとSocialcamである。AppDataが公表しているMAU (monthly active users)とDAU (daily active users)を見れば、その人気沸騰ぶりが分かる。

　以下のグラフでは、フェイスブックでの両アプリのMAUとDAUがそれぞれ、4月3日から5月3日までプロットされている。5月3日時点でのMAU（月間ユニークユーザー数に相当）は、Viddyが2800万人でSocialcamが2530万人である。



　

　このような人気が突如出てきたのには、それなりの背景がある。4月の上旬に電撃的にフェイスブックが10億ドルでInstagramを買収したことが起爆になった。InstagramはFacebookやTwitter、Tumblrのソーシャルメディアで手軽に写真共有が実現できるモバイルアプリである。もともと人気アプリであるため、既にフェイスブックの買収発表前に3000万人もの会員を抱えていたが、買収後に一段と注目度も高まって毎週500万人が加入しており、現在会員数が5000万人を突破したという。Facebookのタイムラインで友達と写真を共有できるため、Facebookでのアクティブユーザー数も以下のグラフのように順調に伸び活性化している。



　この写真共有アプリのInstagramの人気が、ビデオ共有アプリのViddyやSocialcamに飛び火したのである。多くのフェイスブックユーザーがInstagramのビデオ版とも言えるサービスに飛び付いたのだ。この1週間に限定すれば、FacebookにおけるViddyやSocialcamのアクティブユーザー数はInstagramをはるかに上回った。いずれ過熱気味のビデオ共有アプリの人気も沈静すればInstagramが再逆転するだろうが、スマートフォンなどで撮ったビデオクリップをフェイスブックで友達と共有することが広く浸透してきているのは間違いない。

　また、これはIPO直前のフェイスブックが仕掛けた動きとも言える。4月末に米証券取引委員会へ提出したIPO申請の修正報告書の中で、同社の将来性でモバイル分野が成長エンジンになることを強調している。モバイル端末からFacebookにアクセスしているユーザー総数が世界で5億人に達したという。それに合せて最近、ものすごい勢いでFacebookでのモバイルアプリの利用が増えている。4月にはFacebookから1億6000万人以上のビジター（訪問者）をモバイルアプリに送り込んだ。2月末には6000万人であったから、2ヶ月間で3倍近くも増えた。また4月のモバイルアプリへのビジット件数（訪問件数）は11億件を超え、2月末の3億2000万件から3倍以上も増えた。この流れを加速させるためにInstagramを買収したのだろう。ViddyやSocialcamの驚異的なアクティブユーザー数の伸びは、明らかにこの流れを加速させている。

　この流れに乗って、CEOのマーク・ザッカーバーグ氏もViddyのアカウント（http://www.viddy.com/zuck）を取り、愛犬のビデオをアップしていた。



◇参考
・Instagram Passes 50 Million Users, Adds 5 Million a Week（Mashable)
・Facebook CEO Mark Zuckerberg joins Viddy(ZDNet)
・Zuckerberg sets Facebook IPO for May 18 as its trumpets mobile growth（The Wall） ]]> http://zen.seesaa.net/article/267805599.html 　企業が経費をかけて宣伝する広告に、消費者は信頼しなくなっている。特に、従来型のＴＶ広告や雑誌広告、新聞広告に対する信頼が、この2年間に目立って落っこちてきている。逆に、知っている人が薦める話や消費者の意見には、信頼を置くようになっている。　ニールセンが2011年9月に世界56カ国2万8000人のオンライン消費者を対象に実施した広告の信頼度調査であるが、想像通りの結果と言える。知っている人の推薦を92%もの人が信頼している。オンラインでの口コミが浸透しているのも弾みを付けて.. マーケティング　広告 田中善一郎 2012-04-30T23:47:53+09:00
　ニールセンが2011年9月に世界56カ国2万8000人のオンライン消費者を対象に実施した広告の信頼度調査であるが、想像通りの結果と言える。知っている人の推薦を92%もの人が信頼している。オンラインでの口コミが浸透しているのも弾みを付けているのだろう。でもソーシャルネットワーク広告やモバイル広告は従来型広告のせいか、まだ信頼されていない。




　以下に2009年4月実施の信頼度調査結果も載せておく。上のグラフとの変化を見れば分かるように、企業が仕掛ける広告がこぞって信頼を落としている。旧来型のテレビやプリント（雑誌、新聞）広告だけではなくて、ブランド（企業）サイトが70%から58%と急減している点が気になる。要するに提供者側が発するメッセージを、消費者はあまり信頼していないということか。



　次は、各広告カテゴリーの信頼度を、アジアと北米と欧州で比較したグラフである。世界平均と比較して、アジア人は広告を相対的に高く信頼しているのに対して、欧州人は厳しいく見ている。特に、TV、新聞、雑誌の伝統メディアの広告を信頼していないという結果になっている。



　2007年4月のデータが見つかったので、最後に、各項目の推移を表でまとめた。やっぱり、企業の売らんかなの広告は、プリントやTVの伝統メディアだけではなくて、オンラインメディアになっても、消費者はあまり信頼しないようである。



◇参考
・Advertising: The trust Factor（Monday Note)
・Nielsen: Global Consumers' Trust in 'Earned' Advertising Grows in Importance(Nielsen)
・Global Advertising: Consumers Trust Real Friends and Virtual Strangers the Most(Nielsen) ]]> http://zen.seesaa.net/article/267479600.html 　モバイルアプリの一日当たり消費時間が、今年第1四半期で77分と1年前の68分から大幅に増えてきている。これはFlurryの調査結果である。カテゴリー別の消費時間で見ると、ゲームとソーシャルネットワーキングが共に24分でトップに並んでいる。この1年間でソーシャルネットワーキングの消費時間が昨年の15分から今年は24分と、急伸しているのが目に付く。（2011年Q1の調査では世界の約300億アプリケーションセッションをトラッキング。　2012年Q1の調査では世界の約1100億アプ.. ケータイ　モバイル 田中善一郎 2012-04-28T14:51:42+09:00

（2011年Q1の調査では世界の約300億アプリケーションセッションをトラッキング。
　2012年Q1の調査では世界の約1100億アプリケーションセッションをトラッキング。）

　この調査におけるソーシャルネットワーキングのカテゴリーには、フェイスブックなどのSNSサービスのほかにInstagram、Viddyのような人気急上昇のアプリケーションも含んでいる。ゲームにはRovioのAngry Birds や Zyngaのソーシャルゲームなどが含まれている。

　今回のモバイルアプリの調査ではスマートフォンだけが対象で、ゲームアプリが多く提供されているタブレットは外されている。

◇参考
・Social Networking Ends Games 40 Month Mobile Reign（Flurry Blog)
・Mobile App Usage Further Dominates Web, Spurred by Facebook（Flurry Blog) ]]> http://zen.seesaa.net/article/266466558.html 　米フェイスブックの最新データが明らかになった。米証券取引委員会に提出しているIPO申請の修正報告書によると、全世界のユーザー数が9億人を突破し、2012年1～3月期の売上高が10億5800万ドルで前年同期比45%増と順調に伸び続けている。　ところがちょっとばかり気になる動きも。以下の表から、12年第1四半期の売上高が前期（11年第4四半期）に比べ6%減となっている。マイナス成長となったのは季節要因であるのは確かだが、これまで一本調子で伸び続けていたのが初めて足踏みしたことに.. Web2.0　SNS　CGM 田中善一郎 2012-04-24T12:01:02+09:00 修正報告書によると、全世界のユーザー数が9億人を突破し、2012年1～3月期の売上高が10億5800万ドルで前年同期比45%増と順調に伸び続けている。



　ところがちょっとばかり気になる動きも。以下の表から、12年第1四半期の売上高が前期（11年第4四半期）に比べ6%減となっている。マイナス成長となったのは季節要因であるのは確かだが、これまで一本調子で伸び続けていたのが初めて足踏みしたことになる。広告売上高が9億4300万ドルから8億7200万ドルに減ったのが大きく響いた。また12年第1四半期の純利益は2億0500ドルで、前年同期（12年第1四半期）の2億3330万ドルに比べ12%減となった（11年第4四半期の純利益は3億200万ドル）。開発費や販管費が増えたためであるが、これからは知的財産関連の経費も増えそう。昨日（23日）も同社は、マイクロソフトから数百件の特許を5億5000万ドルで取得すると発表したばかりだ。




　以下に、今回の修正報告書の中で見かけたグラフを掲載する。最初はMAU(Monthly　Active　Users)の推移とDAU（Daily　Active　Users)の推移である（T単位は100万人）。



　次は売上高（広告売上高と決済・有料課金売上高）の推移（単位は100万ドル）。ARPU（ユーザー1人の月間売上高：単位はドル）も示されている。



　最後は、モバイルのMAUである。モバイルユーザーが着実に増え続けている。




◇参考
・Facebook’s Amended S-1: 901 Million Users, 500M Mobile, Paid $300M Cash + 23M Shares For Instagram（TechCrunch)
・Microsoft, Facebook Announce Patent Agreement（Facebookのプレスリリース） ]]> http://zen.seesaa.net/article/265488284.html 　米国のインターネット広告売上が2011年には317億ドルに達し、前年比22%増と再び上昇気流に乗ってきた。米IAB(the Interactive Advertising Bureau とPwC( Pricewaterhouse Coopers）が発表した恒例のレポートによると、米国のインターネット広告はリーマンショック以降の一時の落ち込みから完全に脱し、再びCAGR（年平均成長率）20.3%の高度成長に復活してきた。　最初のグラフは、年間広告売上高（単位10億ドル）の推移.. マーケティング　広告 田中善一郎 2012-04-19T11:27:22+09:00
　最初のグラフは、年間広告売上高（単位10億ドル）の推移である。2002年からのCAGRが20.3%となっている。



　次は四半期単位のインターネット広告売上高の推移を、1996年から2011年までグラフ表示している。インターネット広告売上が落ち込んだのは、ネットバブル崩壊の2001年-2002年とリーマンショックによる世界大不況の2009年であったが、それ以外は少々の不況に見舞われても、インターネット広告は成長続けてきた。




　インターネット広告のフォーマット（カテゴリー）別のシェアである。検索関連広告が米国では相変わらず強い。時代はサーチからソーシャルと言われているが、トレンドはそうかもしれないが、実際にはユーザーは検索に頼ることが多い。広告市場の将来予測でも、検索広告のシェアは当分大きく変わりそうもない。グーグルがまだまだ安泰ということか。



　フォーマット（カテゴリー）別のシェアの推移を示す。検索広告のシェアは減ってきているのではなくて、微増してきているのが興味深い。それに見逃せないのは、米国では出遅れ感のあったモバイル広告が2011年に16億ドルと急増したことだ。これは前年比150%でロケット発進した。




　メディア別の広告売上は次のようになっている。BroadcastとCableを合わせたTV広告売上高は約700億ドルと圧倒的なシェアを確保しており、米国市場でインターネット広告がTV広告に追いつくのは数年先か。でもインターネット広告はCAGR20.3%の急成長を続けており、追い抜いた新聞広告や雑誌広告との差をどんどん離している。



　メディア別広告売上の推移を見て悲しいのは、新聞広告の落下があまりにも激しすぎることである。新聞紙広告が2011年に前年比9.2%減となったのは仕方ないにしても、底上げを期待した新聞紙サイトのインタネット広告売上が2011年に前年比でわずか6.8%増とあまりにも低い伸び率であった。今回のIABの調査結果では、米国のインターネット広告が前年比22%増と高成長しているのに対し、6.8%は低すぎる。新聞紙サイトの広告メディア価値が相対的に低下しているのだろう。
　


◇参考
・Internet Ad Revenues Hit $31 Billion in 2011, Historic High Up 22% Over 2010 Record-Breaking Numbers（IAB)
・IAB Internet Advertising Revenue Report：2011 Full Year Results （IAB) ]]> http://zen.seesaa.net/article/263712987.html 　新聞や雑誌などのプリントメディアも、デジタル（オンライン）シフトが急ピッチで進んでいる。でも伝統的な新聞社や雑誌社にとって、必ずしもバラ色の世界が待っているわけではない。というか、すでに厳しい現実に直面している。　新聞社のデジタルシフトの段階で、デジタル事業で1ドル稼ごうとすると、代償としてプリント事業で7ドル失う。これは1ヶ月ほど前に、Pew Research Centerの調査結果である。デジタル化の厳しさを伝えたかったのだろう。ところが最近、メディア産業のコンサルタン.. 新聞　ニュース 田中善一郎 2012-04-16T07:16:13+09:00
　新聞社のデジタルシフトの段階で、デジタル事業で1ドル稼ごうとすると、代償としてプリント事業で7ドル失う。これは1ヶ月ほど前に、Pew Research Centerの調査結果である。デジタル化の厳しさを伝えたかったのだろう。ところが最近、メディア産業のコンサルタントのAlan D. Mutter氏が、Pewの調査は甘すぎると言いだした。実際にはもっと厳しくて、新規のデジタル事業で1ドル稼ごうとすると、これまでのプリント事業で27ドルを失うことになる主張しているのだ。

　これは、NAA(the Newspaper Association of America：米新聞協会）が発表した広告売上高をベースにした発言である。米国の新聞の売上のほとんど（これまで約8割）は広告売上に頼ってきた。そこでここでは、新聞紙（プリント）とオンラインサイト（デジタル）の広告売上高に着目した。2005年から2011年までの推移は次のようになる。　



　総広告売上高（プリント広告+オンライン広告）は、2005年に494億ドルもあったのが、2011年に239億ドルに落ち込んでいる。プリント広告が激減している。一方、2005年ころに力を入れ始めていたオンラインサイトからの広告売上は、絶対額は少ないながらも高い成長率を示していた。ところが、リーマンショック以降の不況でオンライン広告までが一時マイナス成長となってしまった。

　次は、前年に比べての増減高の推移を示している。


　2006年から2011年までの間に、267億ドルもプリント広告売上を減らしてしまった。一方期待していたオンライン広告売上は、同じ間で12億ドルしか増やしていない。そこで、デジタル事業で1ドルを得るには、プリント事業で27ドルを失うと、誇張してデジタルシフトの挫折を言いふらしたのだ。別にデジタルシフトに向わなくても、プリント広告売上が大幅に落ち込んでいるはずだが・・・。ただし大きな誤算だったのは、デジタルシフトにアクセルを踏み始めた2005年から2006年ころは、オンライン広告が高成長率を誇示していたのに、金融危機による広告不況でまさかのマイナス成長に陥り、景気回復後も高成長に戻らなかったことだ。

　また、新聞紙から逃げ出した広告が、そのまま新聞サイトにシフトしなかったのも痛かった。例えば、米国の新聞紙広告の中核であったクラシファイド広告が以下のように紙離れが急激に進んだのに、新聞サイトがほとんど受け皿にならなかった。大半の案内広告を無料でオンラインで掲載するCraigslistが、新聞紙のクラシファイド広告の多くを奪ってしまった。



　もともと、プリントメディアに比べオンラインメディアの広告掲載料は相対的に低かったし、最近ではソーシャルメディアの台頭で新聞サイトの広告メディアとしての価値も低下している。


◇参考
・Publishers lost $27 in print for every digital $1(REFLECTIONS OF A NEWSOSAUR)
・新聞、米国で最も縮小している落ち目の業種に(メディア・パブ） ]]> http://zen.seesaa.net/article/263529421.html 　写真共有アプリ会社Instagramをフェイスブックが10億ドルで買収することになったが、わずか13人の会社なので社員1人当たりの価値が7700万ドル（約63億円）となる。　Atlanticが、主要ネット会社の従業員1人当たりの価値（valuation by employees）をグラフ比較していた。それによると、Instagram社員の価値はフェイスブック社員の約3倍、そしてAppleやGoogleの社員の15倍以上となる。Valuation/Worker（ソース：The.. Web2.0　SNS　CGM 田中善一郎 2012-04-10T08:43:40+09:00 Instagramをフェイスブックが10億ドルで買収することになったが、わずか13人の会社なので社員1人当たりの価値が7700万ドル（約63億円）となる。

　Atlanticが、主要ネット会社の従業員1人当たりの価値（valuation by employees）をグラフ比較していた。それによると、Instagram社員の価値はフェイスブック社員の約3倍、そしてAppleやGoogleの社員の15倍以上となる。

Valuation/Worker

（ソース：The　Atlantic）

　Instagramはすでに3000万人のiPhoneユーザーを抱えている。そして先週Android版アプリも立ち上げたところ、わずか12時間以内で100万人以上のユーザーを獲得し、絶好調ぶりを誇示した。

◇参考
・Instagram Is Now Worth $77 Million Per Employee(Atlantic)
・Clicking on a Fortune: Facebook to Acquire Photo-Sharing Start-Up Instagram for $1 Billion（AllThingsD) ]]> http://zen.seesaa.net/article/261337780.html 　電子書籍も電子雑誌も、米国では勢いよく成長している。年末のホリデーシーズンにタブレットやeリーダーが売れに売れたこともあって、電子書籍や電子雑誌の市場が活性づいた。　特に電子書籍は開花宣言が出たと言ってよさそう。AAP(the Association of American Publishers）によると2012年1月には、電子書籍売上が全書籍売上の31.1%を占めると言う。1年前の24.8%から電子書籍のシェアを大きく拡大させている。（これは報告のあった出版社のデータ（卸.. 出版　雑誌 田中善一郎 2012-04-09T10:59:30+09:00
　特に電子書籍は開花宣言が出たと言ってよさそう。AAP(the Association of American Publishers）によると2012年1月には、電子書籍売上が全書籍売上の31.1%を占めると言う。1年前の24.8%から電子書籍のシェアを大きく拡大させている。（これは報告のあった出版社のデータ（卸売価格）を集計した結果なので、実際には電子書籍のシェアはもっと低いかもしれない）

　パッとしなかった電子雑誌もようやく活気が出てきた。ABC(the Audit Bureau of Circulations）によると、昨年下期には前年に比べ販売部数が倍以上も増えたという。だが立ち上がりが遅れたこともあって、電子雑誌の売上は全雑誌売上の1%程度と微々たるもので、開花には程遠くまだ萌芽期の段階かもしれない。



　電子書籍市場が本格的に動き始めたのは、専用のeリーダーであるアマゾン・キンドル（kindle)が登場した2007年11月からである。アマゾンが強引に電子書籍の価格を紙の書籍よりもかなり安く設定したり、人気の新刊書の電子書籍化を促したこともあって、一昨年前に早くもアマゾンのオンライン書店では、ベストセラー（トップ10）の書籍の売上数で、電子書籍版が紙の書籍の倍以上となっていた。

　AAPは昨年から、子供/若者向け電子書籍も急発進したと自慢する。子供/若者向け電子書籍の売上が2011年1月に390万ドルしかなかったのが、2012年1月には2260万ドルに急増したのだ。これまで電子書籍は中年の大人向けが中心であったのが、子供/若者向けにも飛び火してきた。いよいよ若い読者が電子書籍市場を牽引してくれのではとの期待が膨らむ。


●子供/若者向け電子書籍と大人（成人）向け電子書籍の月間売上高。単位：100万ドル

　ここで注目すべきは、この1年間の書籍売上高がほぼフラットであったのに利益を増やせたのは、電子書籍の売り上げを大きく伸ばしたお陰だと、一部の大手出版社が主張し始めていることだ。紙の書籍に比べ電子書籍が経費節減に効果的だということである。例えばBertelsmannの2011年の年次レポートによると、Random　Houseは世界で約4万タイトルの電子書籍を販売しており、書籍全体の売上が減ったにもかかわらずoperating　EBIT（earnings before interest and taxes）を増やしてきているという。またPearsonの年次レポートでも、Penguinの2011年の書籍売上はフラットであったが、営業利益を5%アップさせた。それは昨年の電子書籍の売上高を倍増させたお陰と見ている。

　paidContentが、主要出版社の電子書籍売上比率などを一覧表でまとめていたので、その一部を以下に掲げておく（ソースの一覧表はこちらで）。



　一方の電子雑誌が遅れたのは、まず雑誌コンテンツ向けの閲覧デバイスが出遅れたことがある。初期のキンドルでは役不足であった。画面がモノクロでサイズも小さいからである。電子雑誌の活躍の場が生まれたのは、アップルのiPadが登場した2010年4月以降である。多くの出版社（雑誌社）は電子雑誌の発行に乗り気であったが、でもすぐに出版社は本気にアクセルを踏み込めなかった。アップルがiPad向け電子雑誌の売り場（AppStore）を事実上独占し、電子雑誌の流通をコントロールしようとしたためである。

　iPadの登場後も電子雑誌の流通主導権を巡って、Appleと大手出版社との間で1年以上も激しい綱引きが続いた。アップルが電子雑誌の販売売上の30%を手数料として徴収することになった。出版社が猛反発したのは、定期購読料もアップルの取り分は同じく30%とし、しかも定期購読を含めた購読者の個人情報をアップルが管理することになっていたからだ。米国における紙の雑誌事業の特徴は、非常に安い定期購読料で多くの購読者を獲得し、大きな広告売上高を稼ぐことである。

　例えば、
・Sports Illustrated
年間購読料：39ドル（0.7ドル/1部）、発行部数：318万部、広告売上高：5億7645万ドル
・Cosmopolitan
年間購読料：15ドル（1.25ドル/1部）、発行部数：304万部、広告売上高：3億9921万ドル
・Bloomberg Businessweek
年間購読料：40ドル（0.8ドル/1部）、発行部数：93万部、広告売上高：2億2335万ドル
となっている。

　米国の有力雑誌は定期購読が中心で、日本の有力雑誌と大ざっぱに比較すると、雑誌1部の価格が1/5以下で、有力タイトルの発行部数が5倍から10倍で、広告売上高も約5倍から10倍程度となっている。巨大な広告売上げを達成するために、日本では信じられないほど年間購読料を安価に設定しているのである。それに対し、アップルが定期購読料の30%を徴収するだけでなくて、雑誌社にとって武器であった定期購読者リストや購読者の個人情報を管理しようとしているのである。雑誌社にとって命綱の広告事業が大きな影響を受けるかもしれない。

　そして昨年10月にアップルは、同社が定めた電子雑誌販売ルールをベースにしたニューススタンド（Newsstand）を正式に開設した。アップルのペースで、ともかくiPad向け電子雑誌販売の環境が整ってきたのだ。ニューススタンドで雑誌アプリを定期購読した場合、新号が出るたびにバックグラウンドでダウンロードできるようになる（電子雑誌の場合、ダウンロード時間が長くなりがちなので、この機能は欠かせない）。アップルのニューススタンドではiPad/iPhone向けの雑誌アプリの他に新聞アプリも扱っているが、Distimoの調査によるとニューススタンドは毎日7万ドルの売上を挙げているという（月間で200万ドル以上）。iPad向け電子雑誌が本格的に動き始めているようだ。

　また米ABC(The Audit Board of Circulations)でも、コンシューマー向け電子雑誌の販売点数が2010年下期の146万部から2011年下期には329万部に増えたという。125%アップである。iPad以外にアマゾンのキンドルファイアのようなタブレットの登場も追い風になっている。



　そして3月にHearst社は、Cosmopolitan誌の有料電子購読者（digital subscribers）が10万人を突破したと発表した。これはすごい。さらに同社は2012年内に、同社雑誌のデジタル版購読者総数を100万の大台に乗せると予告している。実現するかもしれない。ただ気になるのは、紙雑誌から電子雑誌のシフトが進むことによって、これまで雑誌社を支えてきた紙雑誌の巨大な広告売上がどう変わるかである。雑誌社が電子シフトに前向きになってきたのは、紙雑誌の広告売上が構造的に減り始めていることがある。でもCosmopolitan誌の電子版が10万部を超えたと言っても、紙雑誌の発行部数300万部のうちの3%に過ぎない。それでも電子シフトが進むという前提で、電子雑誌も広告媒体として成長させていかなければならない。

　そこで米ABCも、電子雑誌の考査を正式に始めることになった。雑誌社から電子（デジタル）版のプラットフォーム別有料購読数を収集する。雑誌社は広告主に紙版だけではなくて電子版の保証部数も告知できるようになる。でもやはり心配なのは、下降線を辿りつつある紙雑誌の広告売上が、紙から電子へのシフトに伴いさらに落下が速まるのではないかということだ。このため、iPad向け電子雑誌の一部売りを実施しても、定期購読を差し控えている雑誌社が少なくない。さらにCosmopolitanのように、紙の年間購読料が15ドルに対し、iPad版電子雑誌の年間購読料を19.99ドルと紙より高い値付けに設定したりしている。

　また、電子雑誌の販売ルートを拡大させ、アップルやアマゾンを牽制したいこともあって、先週、Conde Nast, Hearst, Time Inc., Meredith 、 News Corp.の大手出版5社が手を組んで、Next Issueと称する 電子雑誌販売サービスの開始を発表した。複数の有力雑誌を定額で読み放題のサービスである。最初のサービスでは、月間9.99ドルで以下の月間誌および隔週誌の電子版が閲読できる。さらに月間14.99ドルを払えば、Basic雑誌に加えて以下の週刊電子雑誌も閲読できる。

Basic雑誌、月間9.99ドル
All You,Allure,Better Homes and Gardens,
Car and Driver,Coastal Living,Condé Nast Traveler，
Cooking Light，Elle，Esquire,Essence，
Fitness,Fortune,Glamour,Golf,Health,
InStyle,Money,Parents,People en Español,
People Style Watch,Popular Mechanics,
Real Simple,SI for Kids,Southern Living,
Sunset,This Old House,Vanity Fair,　

Premium（Basicを含む）月間14.99ドル
Entertainment Weekly,People,Sports Illustrated,
The New Yorker*,Time,

　 サービス開始時に提供する雑誌アプリは、アンドロイド・タブレット（Honeycomb）しか対応しないが、今夏までにiPadに対応する予定である。また閲覧できる雑誌タイトルも増やしていくという。



　このNext Issueは電子雑誌の販売に新風を吹き込むことになろう。ただし本命になるかといえば、疑問は残る。多くの若い雑誌読者は、雑誌ブランド（タイトル）よりも記事単位で閲覧したい雑誌記事を選ぶようになっており、それにソーシャルフィルタリング環境も欲するようになっている。旧来型の紙雑誌を単に電子化したブランド雑誌を、大手出版社が寄ってたかって提供するだけでは、若い読者が追ってきてくれるかどうか。

　どちらにしろ雑誌も紙から電子（デジタル）に移行していくのは避けられない。電子雑誌の在り方を見直す動きも活発化しそうだし、紙の延長上でない新しいタイプの電子雑誌が次々と生まれてくるのを楽しみにしたい。

◇参考
・E-books are the fastest-growing area of book sales, especially for youngsters（VentureBeat)
・E-Book Sales For Kids And Teens Surge(paidContent.org)
・Thanks To E-Books, Publishers Find Flat Is The New Up(paidContent.org)
・iPad Owners Collectively Spend Over $2 Million on Newsstand Content Each Month（PadGadget)
・The rise of e-reading(Pew　Internet)
・Magazines' Digital Circulation More Than Doubles -- But Remains Small（AdAge)
・Mag Bag: Digital Magazine Circ Rises（MediaDailyNews)
・Mag Bag: 'Cosmo' Boasts 100,000 Digital Subscribers（MediaDailyNews)
・Finally, a Reason to Read Magazines on a Tablet（AllThingsD) ]]> http://zen.seesaa.net/article/260648503.html 　オバマ大統領のソーシャルメディアを活用した米大統領選挙運動、エンジンがかかってきた。　5時間ほど前に彼のツイッターで以下のように、Pinterest(ペンタレスト）ページを開設したことを通知した。まず1340万5440人のフォロワーに向けて知らせたことになる。　Pnterestには現在、八つのボードが立っていた。レシピや愛犬、それに家族をテーマにしたボードも用意し、既に44枚の写真を掲載している。　　◇参考・The President now pinning on Pint.. Web2.0　SNS　CGM 田中善一郎 2012-03-28T08:16:58+09:00
　5時間ほど前に彼のツイッターで以下のように、Pinterest(ペンタレスト）ページを開設したことを通知した。まず1340万5440人のフォロワーに向けて知らせたことになる。



　Pnterestには現在、八つのボードが立っていた。レシピや愛犬、それに家族をテーマにしたボードも用意し、既に44枚の写真を掲載している。

　　

◇参考
・The President now pinning on Pinterest（VentureBeat）

]]> http://zen.seesaa.net/article/259660930.html 　検索エンジンだけではなくて、フェイスブックやツイッターのようなソーシャルメディアを介して、情報を収集する機会がめっきり増えてきた。トレンドとして、検索からソーシャルへのシフトが進んでいるのは確かなようである。　でもビジネスなどでの情報収集において、まだまだ検索エンジンに頼る場合が多い。Shareaholicがパブリッシャーサイト（20万サイト以上）へのビジットがどこから飛んできたかを調べた結果でも、約半数近くのビジットがグーグル（検索）からであった。一方フェイスブックからの.. 新聞　ニュース 田中善一郎 2012-03-25T23:45:17+09:00
　でもビジネスなどでの情報収集において、まだまだ検索エンジンに頼る場合が多い。Shareaholicがパブリッシャーサイト（20万サイト以上）へのビジットがどこから飛んできたかを調べた結果でも、約半数近くのビジットがグーグル（検索）からであった。一方フェイスブックからのビジットのシェアは7%にも達してない。　




　Pew Research Centerが最近公開した｢The State of the News Media 2012｣でも、オンラインでニュースに接する米国成人が最も頻繁に利用する経路としてフェイスブックやツイッターと答えた割合はわずか9%であった。ソーシャルメディアでの薦めに応じてニュースサイト/アプリケーションに頻繁に訪れる人は、意外とまだ少数派なのだ。




　ブランド力のあるパブリッシャーサイトと見なされていた新聞サイトでも、かならずしもソーシャルメディアからのトラフィックが期待するほど多くないのかもしれない。実際、フェイスブックから新聞サイトへのトラフィックが急に増え始めたのは昨年からであった。ソーシャルメディアマーケティングに前向きに取り組む英Guardian（ガーディアン）ですら、以下のグラフにように昨年の秋ころまでフェイスブックからのトラフィックはグーグルの検索に比べ微々たるものであった。1年半前には、検索からのトラフィックが40%も占めていたのに対し、ソーシャルからのトラフィックは2%しかなかった。



　ところが昨年10月あたりから突如、フェイスブックからのトラフィックが爆発的に増え始めた。そして先月（2012年2月）には瞬間的だがグーグル検索からのトラフィックを追い抜いたのだ。突然変異が起きた理由は明確だ。フェイスブックと提携して、ガーディアン紙のFacebookアプリ（https://apps.facebook.com/theguardian/）を提供し始めたからだ。これはユーザーが記事を"frictionless sharing"（手軽にシェア）できるソーシャルアプリで、編集的なキューレーションは施していない。つまり、編集者がコンテンツをコントロールしていないという。以下のスナップショットのように、閲読数の多い順に記事見出しが自動的に掲載されている。記事見出しをクリックして閲覧する記事全文も、フェイスブックのドメイン内にエンベッドされている。フェイスブックの友人が閲覧した記事はすぐわかるように明示されている。



　このガーディアンのFacebookアプリのサービスが始まってからちょうど5ヶ月が経過した。その間、800万人がアプリをダウンロードした。毎日約4万人が加わっている。また最近の4週間で、400万人がこのアプリを利用したという。このアプリの利用している最大の年齢層は、これまでリーチが難しかった18歳-24歳である。またフェイスブックのお陰でこれまでにないグローバル展開も実現している。ルワンダやエルサルバドルでそれぞれ100人オーダーのユーザーを、またカンボジアやナイジェリアでそれぞれ1000人オーダーのユーザーを獲得できたという。さらにユーザーが積極的にコメントやリコメンドする傾向が見られ、このためコンテンツがバイラルに伝播していくようだ。

　このFacebookアプリの開発・運用コストはあまりかかっていないのでは。フェイスブックのTanya Cordrey氏（director of digital development）は、開発コストをカバーするに十分な広告売上げをすでに生み出しているという。

◇参考
・Pinterest Sent More Referral Traffic Than Twitter in February（Shareaholic）
・Tanya Cordrey's speech at the Guardian Changing Media Summit(Guardian)
・Guardian Facebook app causes ‘seismic shift’ in social traffic, and The Onion launches its own（Poynter.)
・What Facebook and Twitter Mean for News：The State of the News Media 2012（Pew Research Center's Project for Excellence in Journalism） ]]> http://zen.seesaa.net/article/258290672.html 　中国の国内総生産（GDP)は、2020年までに日本の倍近くになるという。これは、マッキンゼーのレポート「Meet　the　2020　Chinese　Consumer」で示された予測である。（44ページのレポートは登録すれば無料でダウンロードできる）。　昨年の今ころGDPで日本を抜き、中国が世界第2位の経済大国にのし上がったというニュースを嫌と言うほど聞かされてきたが、それ以降中国と日本との差が拡大するのは当然だが、2020年に2倍の差が付くということである。　13億人以上の.. 市場 田中善一郎 2012-03-18T23:47:43+09:00
　昨年の今ころGDPで日本を抜き、中国が世界第2位の経済大国にのし上がったというニュースを嫌と言うほど聞かされてきたが、それ以降中国と日本との差が拡大するのは当然だが、2020年に2倍の差が付くということである。



　13億人以上の国民と巨大な国土を抱えた国と比較しても意味がないのだが、背中が次第に見えなくなっているのは事実。中国のGDPの成長率が鈍化していると言っても、2010年から2020年までのCAGR（年平均成長率）は7.9%となっている。ところが日本はCAGRが1.2%と、トップ10ヵ国中で際立って低くく見積もられている。悪い材料がいくらでも見つかるからであろうが。

　今回のレポートでは1万5000人の中国人にインタビューを実施し、消費者動向もまとめている。中国の1世帯当たりの年間可処分所得（平均）も、2010年の4,149ドルから2020年の8,185ドルへと約2倍になると予測されている。2020年の日本の1世帯当たりの年間可処分所得は29,714ドルと、平均で見れば日本の国民生活はまだまだ豊かということか。以下のグラフでは中国を含め6ヵ国について、所得階層を4段階に分けて、それぞれの階層の世帯数（単位100万）を示している。




◇参考
・Meet　the　2020　Chinese　Consumer（McKinsey）　 ]]> http://zen.seesaa.net/article/255436521.html 　　いまや世界経済は新興国市場の成長に依存せざるをえなくなっている。インターネットも新興国での急拡大が始まっている。　　フェイスブックは地球規模のネットサービスの代表例であるが、約8億5000万人の月間アクティブユーザー（MAU)を擁し、世界200カ国以上で利用されている。同社が2月上旬にSECへ提出した上場申請書によると、この1年間でアジアとアフリカ、中東でユーザー数を爆発的に増やし、すでに世界のフェイスブック・ユーザーの過半数を占めている。アジアでは鎖国状態の中国は含まれ.. Web2.0　SNS　CGM 田中善一郎 2012-03-14T09:17:13+09:00
　　フェイスブックは地球規模のネットサービスの代表例であるが、約8億5000万人の月間アクティブユーザー（MAU)を擁し、世界200カ国以上で利用されている。同社が2月上旬にSECへ提出した上場申請書によると、この1年間でアジアとアフリカ、中東でユーザー数を爆発的に増やし、すでに世界のフェイスブック・ユーザーの過半数を占めている。アジアでは鎖国状態の中国は含まれていないし、ネット先進国の日本や韓国では大きく出遅れているにもかかわらず、州別のシェアではアジアがトップである。新興国でもの凄い勢いで増え続けているのだ。



　
　爆発的に成長する新興国の特徴を探るために、フェイスブックユーザーのデモグラフィック（人口統計的特性）を調べてみた。SocialbakerとZoomSphereから出ているデータ（ソースは同じ）を参考にした。これらのデータは信憑性で気になる点もあるが、大ざっぱなトレンドを把握するために使ってみた。

　ここでは、イスラム国と南米国（ラテンアメリカ）に注目してみた。月間アクティブユーザー数の国別ランキングのトップ30に、次のようにイスラム国も南米国もそれぞれ6ヵ国が既に名を連ねていた。

イスラム国：インドネシア、トルコ、マレーシア、エジプト、パキスタン、サウジアラビア
南米国：ブラジル、アルゼンチン、コロンビア、ベネズエラ、チリ、ペルー


　予想通りと言うか、イスラム国ではやはり男性ユーザーの割合が圧倒的に高い。一方南米では意外にも、女性が多い。ペルーを除いた全ての国で女性ユーザーの比率が高い。また米国や英国、オーストラリア、カナダで女性比率が高く、日本、韓国、インドで男性比率が高いが、社会的地位と関係しているのかも。

　次に年代別の割合を、幾つかの国で示してみた。


　各国のリアルの人口構成と似通う傾向を示すが、若い層の割合が高くなるのは当然である。人口構成が典型的なピラミッド型であるイスラム国では、インドネシアやエジプトの例のように、フェイスブックユーザーの8割近くを20代以下の若者で占めている。今後もボリュームゾーンのピラミッド底辺層の若者が新規のフェイスブックユーザーに続々と組み込まれていくはずだから、高い成長率を継続しそう。これからはフェイスブックの世界でもイスラムが大勢力になっていくのだろう。

　一方の南米諸国では、人口構成がピラミッド型から釣鐘型に移行していることを反映して、フェイスブックユーザーも20代以下に偏らずに30代や40代の割合が比較的高いのが特徴。このため、成長率は鈍化しそう。

　その他では、インドがイスラム国家と同様、超ピラミッド型の人口構成なので、これからもかなりの勢いでユーザー数が増え続けそう。一方、欧米の先進国では米国の例を見ればわかるように、フェイスブックの人口構成がリアルの人口構成に比較的近いのが特徴。つまり中高年層にフェイスブックが浸透している。でも日本は違う。50代以上の人口比率が約45%を超える中高齢層がボリュームゾーンだが、日本のフェイスブックユーザーの50代以上の割合はわずか5.6%である。一方で少子化が進んでいるので、10代、20代ユーザーが爆発的に増えることもなさそう。やはりボリュームゾーンのユーザー層を増やしたいところだが、周りを見てもネット関係やメディア関係のビジネスパーソンは別にして、50代でフェイスブックを日常的に使っている人がまだまだ少ないのでは。



◇参考
・ファイスブックが急伸中の地域、南米とアジアそれにイスラム文化圏(メディア・パブ）
・世界のモバイルインターネット、助走期から本格離陸期へ(メディア・パブ）
・The hollow emptiness in social media numbers - most accounts are fake or empty(ZDNet)
・Where in the World Are the Hottest Social Networking Countries?(eMarketer) ]]>